- 旧サイト（広島大学内）は近いうちに削除する予定です（2019/1/25）。
- 日本の47都道府県のリンクはこちらを参照してください（2017/11/13）。
- 『窒素循環を基軸とした大規模農業地域-都市間の食糧循環とその持続可能性の評価』（科研基盤B：2016～2018年度）は『ブラジルについて』のページのこちらを参照してください（2016/9/24）。
- 本ホームページの旧サイト（～2016年3月25日）はこちらを参照してください（2016/7/4）。
- 国際原子力機関（IAEA）による福島第一原子力発電所事故報告書が2015年8月31日に公表されました（こちらを参照：2015/9/1）。
- 福島原発事故（2011/3/11）の政府事故調査委員会ヒアリング記録（東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会による）が2014年9月11日に公開されました〔参考〕。 こちらを参考にして下さい（2014/9/12）。 なお、福島原発事故調査報告（４種類）はこちら。政府事故調査委員会ヒアリング記録（第2回）が2014年11月12日に公開されました（2014/11/13）。政府事故調査委員会ヒアリング記録（第3回）（127人追加で、累計202人）が2014年12月25日に公開されました（2014/12/26）⇒変更。政府事故調査委員会ヒアリング記録（12人追加で、累計236人）が2015年3月26日に公開されました（2015/3/27）。
- 家庭向けを含めた電力小売りを2016年に完全自由化する改正電気事業法（電気事業法等の一部を改正する法律案）が第186回国会（通常国会）において2014年6月11日に成立しました。電力自由化については『発電・電力とは』のページの『リンク』の『電力自由化』を参照して下さい（2014/6/12）。
- 日本の地震については『地震とは』のページを、チリ地震については『チリ』のページを参照して下さい（2014/4/9)。
- シェール革命については『天然ガスとは』のページの『シェール革命』を参照して下さい（2013/9/19）。
- リオ+20（国連持続可能な開発会議）については『持続可能な開発』のページの『リオ＋20』を参照して下さい（2012/6/21）。
- 日本の領海については『資源紛争（戦争）とは』のページを参照して下さい（2012/1/17）。
- 中国（中華人民共和国）については、『中国』・『中国の政治』・『中国の経済』・『中国のエネルギー資源』・『中国の鉱物資源』・『中国の生物資源』・『中国の環境』のページを参照して下さい（2012/1/17、2012/9/28）。なお、台湾（中華民国）については『台湾』のページを参照して下さい。
- 『TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）』については『日本の貿易』のページの『TPP』を参照して下さい（2011/11/11）。
- 台風災害については『自然災害とは』のページを参照して下さい（2011/9/8）。
- ●『再生エネルギー特別措置法』（略称）が成立しましたが、再生可能エネルギーについては『新エネルギーとは』のページを、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」（正式名称）については『エネルギー法とは』のページを、それぞれ参照して下さい（2011/8/26）。国家戦略室のコスト等検証委員会による『発電コスト試算の比較』は『原子力発電』のページの『コスト』を参照して下さい（2011/10/27）。コスト等検証委員会による『コスト等検証委員会報告書』（86p）と『発電コスト試算シート』が公開されました（2011/12/19）。2012年7月から再生可能エネルギー買取制度がスタートしましたが、固定価格買取制度（Feed-in Tariff、FIT、フィードインタリフ）については『太陽光発電』のページの『買取制度』を参照して下さい（2012/7/3）。日本のエネルギーシフトを考える資料は、国家戦略室によるエネルギー・環境会議〔⇒革新的エネルギー・環境戦略〕の『エネルギーと環境のみらい』の『重要文書・データ』を参照して下さい（2012/7/30）。民主党のエネルギー環境調査会による『「原発ゼロ社会」を目ざして～国民とともに、大胆かつ現実的な改革を進める～』（7p）が公表されました（2012/9/6）。政府（エネルギー・環境会議）による『革新的エネルギー・環境戦略』（22p）が示されました（2012/9/14）〔概要〕。
- 資源問題として、『ピーク･オイル』に端を発して『ピーク・資源生産』の議論がさまざまな資源（基本的には枯渇性の地下資源の場合が主体）について行われていますが、代替物の無い肥料としての用途が主なリン資源についても行われています。『ピーク・リン』は勿論のこと、リン資源の全般的な情報を『リン』のページに集めています（2011/8/25、2012/3/28）。
- 主に呼吸によって体内（肺および中皮）に入ったアスベスト（石綿）が原因で多数の死者が発生しましたが、これは現在も引き続いて発生する危険を秘めています。特に、東日本大震災に伴って生じたガレキ等の処理には注意が必要です（放射能問題の陰に隠れた問題の一つ）。アスベストに関連する様々な情報を『アスベスト』のページに集めています（2011/8/25）。
- ●東日本大震災（2011年東北地方太平洋沖地震による震災、旧名称は東北関東大震災）関連の情報は、『東日本大震災』のページを参照して下さい（2011/3/24、2011/5/6、2011/5/30）。 地震は『地震とは』のページを、原発は『原子力発電』のページを、放射能は『放射能とは』や『放射能汚染』のページを、電力は『発電・電力とは』のページを、それぞれ参照して下さい（2011/8/29）。東京電力（株）による『中間報告』（本編概要11p・本編140p・別紙71p・添付資料314p・別冊47p）が公開されました（2011/12/2）。東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会による『中間報告』（概要19p・本編507p・資料編212p）が公開されました（2011/12/26）〔こちらを参照〕。（財）日本再建イニシアティブによる福島原発事故独立検証委員会（民間事故調）の報告書が公表されました（2012/2/28）〔目次等はこちら〕。東京電力（株）による『報告書』（本編概要44p・概要別添26p・本編373p・別紙1（撤退問題に関する官邸関係者の発言）11p・別紙2（主な時系列）155p・添付資料567p・中間報告書（平成23年12月2日）からの主な変更点について54p）が公開されました（2012/6/20）。福島原発事故調査報告（4種類）はこちらから（2012/7/2）。国会東京電力福島原子力発電所事故調査委員会（国会事故調）による『報告書』（不明）（ダイジェスト版 （12p）・要約版〔104p〕・本編〔646p〕－本文（542p）－・参考資料〔242p〕－住民アンケート
[抜粋]（82p）・従業員アンケート [抜粋] （24p）－・会議録〔416p〕【〔〕の頁数はslideshareによるもの、（）の頁数はpdfファイルによるもの】）が公開されました（2012/7/5）。内閣の東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会による『最終報告』（概要版38p、本文編①124p、本文編②80p、本文編③172p、本文編④88p、資料編386p）が公開されました（2012/7/23）。原子力規制委員会（事務局は原子力規制庁）が発足しました（2012/9/19）〔首相官邸による『原子力規制のための新しい体制について』も参照〕。
- リンク切れの場合は、検索エンジンを用いて、リンク切れのサイト名またはサイト作成者名などで検索して下さい（お薦めは、Googleです）。サイトが変更されているだけでしたら見つかります。もし検索しても見つからない場合は、ネット上に存在しない可能性が高いので諦めて下さい（2011/1/11）。
- 本ウェブ内の各ページ（項目）を、学問分野ごとに分けています。こちらを参照して下さい（2010）。
- いわゆる資源の全体的な分類はこちらを参照して下さい（2010）。なお、資源論の簡単な内容は授業科目『地球資源論』を参照して下さい（2011/8/26）。
- 『レアメタル』の本（『なぞの金属・レアメタル―知らずに語れないハイテクを支える鉱物資源―』）が技術評論社から『知りたい！サイエンス』の1冊として発売されました（2009年2月6日）【見る→】。 レアメタルについては『レアメタルについて』のページも参照して下さい（2011/8/26）。レアアース元素（rare earth elements、REE）については『レアメタル－REE－』のページを参照して下さい（2011/10/12）。
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