ホーム＜エネルギー資源＜

発電・電力とは（Electric Power Generation）

最終更新日：2017年8月3日

• 『リンク』は別ページへ移動
• エネルギー価格は『エネルギー問題』のページを参照。
• 新エネルギーは『新エネルギーとは』のページも参照。
• 燃料電池は『燃料電池とは』のページを参照。
• 電池は『製品』のページを参照。
• 地熱発電は『地熱とは』のページも参照。
• 廃棄物発電は『廃棄物』のページも参照。
• バイオマス発電は『バイオマスとは』のページも参照。
• 原子力発電は『原子力発電』のページを参照。
• 太陽光発電は『太陽光発電』のページも参照。
• 風力発電は『風力発電』のページも参照。
• 電気工学は『電気工学』のページを参照。
  電力は『電気工学』のページを参照。
• ダムは『水資源』のページを参照。
• 発電機は『製品』のページを参照。
• ヒートポンプは『エネルギーとは』のページを参照。

  ---

• 論文リスト（エネルギー資源）のページの『全体』や『電力』などを参照。

  ---

• 関連技術は電力中央研究所 研究報告書（電力中央研究所報告）を参照。

• 電気事業者の『リンク』はこちらを参照。
• 電力会社はこちらを参照。

【2017】

• クリーン発電&スマートグリッドによる『日本の電力事業者の分類』（HP/2017/8/2）から
  

  一般電気事業者 北は北海道電力、南は沖縄電力まで、いわゆる「電力会社」と呼ばれる存在が一般電気事業者です。個人や企業などの一般顧客に対して配電網を設けて電力を供給することができるのはこの一般電気事業者だけです。新規参入組みである特定規模事業者は、一般電気事業者が有する既存の送電網や配電網を間借りする形で顧客にサービスを提供することになります。 一般電気事業者は、それぞれが電力の供給地域を定められており、その区域には供給義務があり、同業他社が参入することはありません。どんなに電力会社の規模が大きくなっても党今日電力以外の電力会社が本社を東京に置かないのはこのためです。 電力会社はこのように独占的な営業が認められる代わりに、担当エリア内の全ての一般顧客に対して電力を安定的に供給する責任が求められます。独占だからといって電気料金を各社が勝手に決めることはできず、個人から法人まで全ての電気料金は認可制の形をとっています。 ただし業務の独占には負の一面も少なからずあります。すなわち消費者が自分が住むエリアにある電力会社しかサービスの選択余地がないため、企業側に競争原理が全く機能しません。実際に原発事故後の某電力会社の対応を見ても、顧客目線に立った業務をこれまで行ってきたとは思えませんでしたが、いかがでしょうか？ 卸電気事業者 200万kW以上の発電設備を有し、上記の一般電気事業者に対して電力を卸売を行う業者です。日本ではJパワー（電源開発株式会社）と日本原子力発電株式会社の2社のみが該当します。 卸供給事業者 自ら発電所を保有して、小売は行わずに電力会社に対して卸売を行う事業者のうち、上記の卸電気事業者よりも規模の小さい事業社になります。規模の条件としては、10年以上に渡って1000kW以上を供給できる、あるいは5年以上に渡って10万kWを供給できる事業者に限定されます。 現在は自前の自家発電設備を持つメーカーが手掛ける例が多いですが、再生可能エネルギー発電が活発になれば新規参入を希望する企業がこの卸供給事業者として事業に参加することが予測されます。 特定規模電気事業者 1990年代から2000年代半ばにかけて行われた電力自由化のうち、小売の自由化を担う事業者のことを指します。小売が自由化されているのは契約電力50kW以上の顧客となっており、三菱商事のダイヤモンドパワー、住友商事のサミットエナジー、伊藤忠のJENホールディングス などの商社系やガス会社系の事業者が効率のよい発電で安い電力料金を設定し、電力会社から顧客を勝ち取っています。 特定電気事業者 再開発地区のような特定の地域のみで電力供給を行なうことができる事業者です。森ビル系の六本木エネルギーサービス（株）は六本木ヒルズで自家発電設備を有し、どうビルに入居する企業や個人に対して電力サービスを行っています。日本国内には他に4社が同様のサービスを行っています。 特定供給事業者 さらに狭い区域、特定の建物や施設などに対して電力を供給する事業者を指します。 クリーン発電&スマートグリッドによる『日本の電力事業者の分類』（HP/2017/8/2）から

• 資源エネルギー庁による『電力供給の仕組み（2016年4月以降）』（2017/3）から
  

  ウィキペディア（HP/2016/10/8）による『日本の電力会社』から

【2016】

• ウィキペディア（HP/2016/10/8）による『日本の電力会社』から
  

  日本の電気事業者 小売電気事業者（登録制）(334) 登録小売電気事業者一覧 一般送配電事業者（許可制）(10) 北海道電力・東北電力・東京電力パワーグリッド・中部電力・北陸電力・関西電力・中国電力・四国電力・九州電力・ 沖縄電力 送電事業者（許可制）(2) 電源開発・北海道北部風力送電 特定送配電事業者（届出制）(17) JNCパワー・王子製紙・グリーンサークル・サミットエナジー・エネット・フォレストパワー・宮崎パワーライン・F-Power・丸紅・イーレックス・東松島みらいとし機構・OGCTS・JFEスチール・住友共同電力・東日本旅客鉄道・六本木エネルギーサービス・三井不動産TGスマートエナジー 発電事業者（届出制）(485) 広域機関会員名簿（2016年8月9日現在） 事業者団体 電力広域的運営推進機関（強制加入）・日本卸電力取引所（任意加入）・電気事業連合会（任意団体）・電気事業低炭素社会協議会（任意団体）・公営電気事業経営者会議（任意団体） 出典: 広域機関会員名簿（2016年8月9日現在） ウィキペディア（HP/2016/10/8）による『日本の電力会社』から

• 資源エネルギー庁（HP/2016/10/8）による『電気事業制度の概要』から
  

  電気事業者の種類 小売電気事業 （一般の需要に応じ電気を供給すること）を行う事業。 一般送配電事業 自らが維持し、及び運用する送電用及び配電用の電気工作物によりその供給区域において託送供給及び発電量調整供給を行う事業。 送電事業 自らが維持し、及び運用する送電用の電気工作物により一般送配電事業者に振替供給を行う事業。 特定送配電事業 自らが維持し、及び運用する送電用及び配電用の電気工作物により特定の供給地点において小売供給又は小売電気事業若しくは一般送配電事業の用に供するための電気に係る託送供給を行う事業。 発電事業 自らが維持し、及び運用する発電用の電気工作物を用いて小売電気事業、一般送配電事業又は特定送配電事業の用に供するための電気を発電する事業。 資源エネルギー庁（HP/2016/10/8）による『電気事業制度の概要』から

【2015】

• enepiによる『電気事業者の種類を解説します。特定規模電気事業って？メリット・デメリット』（HP/2017/8/2）の『電気事業者の種類』から
  

  新電力各社の2015年4月の供給量のシェア enepiによる『電気事業者の種類を解説します。特定規模電気事業って？メリット・デメリット』（HP/2017/8/2）の『電気事業者の種類』から

【2014】

• 経済産業省による『電力システム改革の概要』（2014/10）から　　
  

  経済産業省による『電力システム改革の概要』（2014/10）から

• 電力系統の『リンク』はこちらを参照。
• 電力流通の『リンク』はこちらを参照。
• 送電・変電・配電の『リンク』はこちらを参照。
• 系統連系の『リンク』はこちらを参照。
• 分散型電源の『リンク』はこちらを参照。

【2013】

• ウィキペディア（HP/2013/11）による『電力系統』から
  

  日本の送電網 ウィキペディア（HP/2013/11）による『電力系統』から

  
  Wikipedia（HP/2013/11）による『Electrical grid』から
  

  The Continental U.S. power transmission grid consists of about 300,000 km of lines operated by approximately 500 companies. Wikipedia（HP/2013/11）による『Electrical grid』から

• ITenergy（アイテナジー）研究会（2013/3）による『系統（電力系統）とは』から
  

  電力系統とは ITenergy（アイテナジー）研究会（2013/3）による『系統（電力系統）とは』から

【2012】

• ジャパン・フォー・サステナビリティ・（有）イーズ・幸せ経済社会研究所（2012/8）による『日本のエネルギーの今と未来を考える〜国民的議論のためのデータ〜』の『送配電システムの全体像』から
  

  送配電システムのイメージ エネ女の集いに資源エネルギー庁から参加したリソースパーソンより ジャパン・フォー・サステナビリティ・（有）イーズ・幸せ経済社会研究所（2012/8）による『日本のエネルギーの今と未来を考える〜国民的議論のためのデータ〜』の『送配電システムの全体像』から

【2011】

• （株）日本総合研究所（2011/7）による『次世代のエネルギー政策�B　再生可能エネルギー普及の基盤となる透明性の高い広域送電網』から　
  

  図5 欧州の国際連系線の概観 出所：ENTSO-E（欧州電力系統運用者ネットワーク）Statistical Yearbook 2009 を元に作成 （株）日本総合研究所（2011/7）による『次世代のエネルギー政策�B　再生可能エネルギー普及の基盤となる透明性の高い広域送電網』から

【2006】

• 電力系統利用協議会（2006/10）による『電力系統利用に関する技術資料』から
  

  電力系統とは（1） 電力系統とは電力の生産から消費に至る発電所・変電所・送電線・配電線・負荷などの設備全体をいう。	電力系統とは（2） 電力系統は、長い期間を経て小規模系統から大規模系統へ発展してきており、規模の拡大に伴って、より高い電圧階級が導入されてきた。
  電力系統とは（3）〜わが国の電力系統の特徴
  電力系統利用協議会（2006/10）による『電力系統利用に関する技術資料』から

• 系統連系の『リンク』はこちらを参照。
• 分散型電源の『リンク』はこちらを参照。
• 電力系統の『リンク』はこちらを参照。
• 電力流通の『リンク』はこちらを参照。
• 送電・変電・配電の『リンク』はこちらを参照。
• 電力用語はこちらを参照。

  ---

• 系統接続問題は『新エネルギーとは』のページの『系統問題』を参照。

【2013】

• NEDO（2013/12）による『NEDO再生可能エネルギー技術白書』の『第9章　系統サポート技術』から
  

  9.1 再生可能エネルギー導入に伴う系統課題と対策 　9.1.1 再生可能エネルギー大量導入に伴う課題 　　（1）電力需給ギャップの発生 　　（2）周波数変動 　　（3）配電系統の電圧上昇 　　（4）再生可能エネルギー電源の単独運転と不要解列 　　（5）系統事故時の電力系統への影響 　9.1.2 系統課題と対策技術 　　（1）電力需給ギャップの発生 　　（2）周波数変動 　　（3）配電系統の電圧上昇 　　（4）再生可能エネルギー電源の単独運転と不要解列 　　（5）系統事故時の電力系統の影響 9.2 系統サポート技術 　9.2.1 要素技術 　　（1）在来型電源の出力調整 　　（2）変動電源の出力調整 　　　1）風力発電の系統貢献 　　　2）ウィンドファームの統合制御 　　（3）FACTS（Flexible AC Transmission System） 　　（4）蓄エネルギー 　　　1）蓄電池 　　　　�T．アンシラリーサービス（Ancillary Servica） 　　　　�U．送配電の潮流調整（投資抑制・混雑緩和） 　　　　�V．揚水代替 　　　　�W．出力変動の抑制（短期：周波数制御） 　　　　�X．出力変動の抑制（長期：タイムシフト，出力平準化） 　　　�@）鉛蓄電池 　　　　a．構造・原理 　　　　b．参考性能 　　　　c．電力系統への設置例 　　　�A）NaS電池（ナトリウム硫黄電池） 　　　　a．構造・原理 　　　　b．参考性能 　　　　c．電力系統への設置例 　　　�B）ニッケル水素電池 　　　　a．構造・原理 　　　　b．参考性能 　　　　c．電力系統への設置例 　　　�C）リチウムイオン電池 　　　　a．構造・原理 　　　　b．参考性能 　　　　c．電力系統への設置例 　　　�D）バナジウムレドックスフロー電池 　　　　a．構造・原理 　　　　b．参考性能 　　　　c．電力系統への設置例 　　　�E）圧縮空気エネルギー貯蔵（Compressed Air Energy Storage: CAES） 　　（5）水素 　　　�@）水素の特徴 　　　　a．優れたエネルギー貯蔵能力 　　　　b．多様な用途 　　　�A）水素製造技術 　　　　a．太陽光発電からの水素製造 　　　　b．風力発電からの水素製造	�B）水素貯蔵・輸送技術 　　　　a．水素としての貯蔵 　　　　　・圧縮水素としての貯蔵 　　　　　・液体水素としての貯蔵 　　　　b．水素貯蔵材料への貯蔵 　　　　c．化学化合物による貯蔵 　　　　　・ケミカルハイドライド 　　　　　・アンモニア 　　　　d．地下水素貯蔵 　　　�C）水素利用技術 　　　　a．燃料電池による発電 　　　　b．直接燃焼による発電 　　　　c．天然ガスパイプラインへの導入 　9.2.2 システム制御技術 　　（1）PCS制御 　　　1）単独運転防止 　　　2）FRT（Fault Ride Through） 　　（2）需給運用 　　（3）広域運用 　　（4）発電出力予測 　　　1）日本における風力発電出力予測システムの開発 　　　2）欧州における風力発電予測システムの開発 　　　3）米国における風力発電出力予測システムの開発 　　　4）日本における太陽光発電出力予測システムの開発 　　　5）米国における太陽光発電出力予測システムの開発 　　（5）スマートグリッド 　　　1）技術の概要 　　　2）デマンドレスポンス 　　　　�@）スマートメーター 　　　　�A）xEMS 　　　　�B）V2G，V2H，G2V 9.3 各国の系統課題への対応状況 　　（1）系統対策技術の分類の視点 　　　1）対策技術 　　　2）対策導入場所 　　（2）系統対策技術の特徴 　9.3.1 欧州における状況 　9.3.2 米国における状況 　9.3.3 日本における状況 　　（1）次世代送配電ネットワーク研究会↓ 　　（2）電力系統利用協議会（ESCJ）の「風力発電連系可能量確認ワーキンググループ」 　　　1）概要 　　　2）算定方法 　　　3）短周期変動に関する検討結果 　　　4）長周期変動（下げ代面）に関する検討結果 　　　5）長周期変動（調整力面）に関する検討結果 　　　6）風力発電の連系可能量 　　（3）送電系統の熱容量制約への対応 9.4 今後に向けた課題と克服方策 　（1）電力系統サイドの柔軟性（Flexibility）向上 　（2）再生可能エネルギー電源の調整電源化 　（3）需要家サイドの対策 　（4）まとめ 第9章 参考文献
  表 9-1 系統課題の対策技術
  表 9-7 代表的な蓄エネルギー技術 出典：諸住哲「スマートグリッド」（2010, アスキー・メディアワークス）などより NEDO 作成	表 9-9 各蓄エネルギー技術の比較 ［凡例］◎：特に優れている ○：優れている △：やや劣る 出典：NEDO 作成資料
  図 9-60 再生可能エネルギー電源大量導入時の対策技術	図 9-61 再生可能エネルギー電源大量導入に関わる対策技術の分類
  図 9-65 日本における再生可能エネルギー導入に関わる系統対策	（1）次世代送配電ネットワーク研究会 1）余剰電力の発生 ［対策］ 　i． 電力系統における蓄電池の設置 　ii． 揚水発電（可変速を含む）の新増設 　iii．ゴールデンウィークや年末年始等における太陽光発電の出力抑制 　iv．新規の電力需要の創出，需要動向や気象条件に対応した蓄エネルギー能力を有する機器（ヒートポンプ等）の活用 2）出力の急激な変動に伴う周波数調整力の不足 ［対策］ 　i． 揚水発電（可変速を含む）の新増設 　ii． 電力系統への蓄電池の設置 　iii．電力系統に設置する蓄電池と火力・水力発電との協調制御 3）配電系統における電圧上昇等 ［対策］ 　i． 低圧系統（100V）における柱上変圧器の分割設置，太陽光発電の PCS による無効電力の制御 　ii． 高圧系統（6600V）における電圧調整装置（SVC，SVR 等）等や LPC（他配電線との電力融通装置）の設置 4）単独運転と不要解列の防止 ［対策］ 　i． 太陽光発電の大量導入に対応した単独運転防止機能の搭載に関するルール化 　ii． 太陽光発電の不要解列（一斉脱落）の防止機能の搭載に関するルール化 5）系統事故時の電力系統の影響 ［対策］ 　i． 電力系統シミュレータの構築
  NEDO（2013/12）による『NEDO再生可能エネルギー技術白書』の『第9章　系統サポート技術』から

【2010】

• 次世代送配電ネットワーク研究会（2010/4）による『低炭素社会実現のための次世代送配電ネットワークの構築に向けて〜次世代送配電ネットワーク研究会 報告書〜』から
  

  �T．検討の背景 �U．次世代送配電ネットワークの構築に向けた技術的課題等について 　１．我が国の送配電ネットワークの現状について 　　（１）我が国の電力系統の特徴 　　（２）我が国の電力用通信について 　　（３）我が国の電力系統の信頼度等について 　２．太陽光発電等の大量導入に伴う電力系統上の課題と対策・技術的課題等↓ 　３．次世代送配電ネットワークの構築に向けたロードマップ↓ 　　（１）2020年に向けた系統安定化対策の実施時期と内容 　　　�@電圧上昇対策 　　　�A周波数変動・余剰電力対策 　　　�B単独運転・不要解列防止 　　（２）次世代送配電ネットワークの構築に向けた技術開発等の見通し 　　　�@電圧調整装置の改良等 　　　�A出力抑制機能やFRT機能等を具備した新型PCSの開発・ルールの策定 　　　�B電力用蓄電池の開発 　　　�Cヒートポンプや電気自動車等による蓄エネルギー制御 　　　�D新たな需給制御システムの構築 �V．太陽光発電等の大量導入に伴う系統安定化対策シナリオとコスト試算 　１．系統安定化対策シナリオの設定 　２．余剰電力対策量の試算について 　　（１）余剰電力対策量試算の前提 　　（２）2020年断面における余剰電力対策量について 　３．2020年までの系統安定化対策シナリオごとのコスト試算 　　　＜系統安定化対策コストの内訳の概要＞ 　　　　（１）配電対策コスト 　　　　（２）蓄電池設置コスト 　　　　（３）制御システム構築コスト 　　　　（４）太陽光発電の出力抑制に係るPCSコスト 　　　　（５）需要創出・活用コスト 　　　　（６）蓄電池・揚水ロス等のコスト 　　　　（７）火力調整運転コスト �W．次世代送配電ネットワークの構築による経済波及効果等 　１．経済波及効果等の試算に当たっての基本的な考え方 　　（１）経済波及効果の分析の方法 　　（２）経済波及効果の推計の対象産業 　　（３）市場の考え方 　２．投資額の算定 　３．経済波及効果等の試算結果 　　（１）国内市場のみを考慮した場合 　　（２）国内分に加えて海外への輸出分も含む場合	�X．系統運用ルールについて 　１．欧州の電力系統連系要件等について 　　（１）ＥＵ再エネ指令における優先規定 　　　�@優先給電（Priority dispatching） 　　　�A優先アクセス（Priority Access） 　　　�B優先接続（Priority connection） 　　（２）欧州各国の優先規定の運用状況について 　　（３）再生可能エネルギーの大量導入に伴う電力系統への影響 　　　�@風力発電の大量導入による影響（ループフロー問題） 　　　�Aドイツにおけるバッテンフォール・ヨーロッパ社の系統運用状態 　　　�B風力発電機の一斉解列の影響 　　（４）各国における再生可能エネルギーの制御と出力抑制補償 　２．我が国における電力系統への連系に係る規定について 　　（１）我が国の系統アクセスルール及び系統運用ルールについて 　　　�@系統アクセスルール 　　　�A系統運用ルール 　　（２）我が国の系統運用ルールの課題 �Y．次世代送配電ネットワークの構築に向けた今後の課題 　１．短期的課題（#$#$ 年までの対応として検討が必要なもの） 　　（１）太陽光発電の出力抑制の実施に向けて 　　　�@出力抑制機能付き %&' の開発 　　　�A太陽光発電の出力抑制の実施に向けた課題 　　（２）再生可能エネルギーの導入拡大に向けた最適な系統運用ルール等の見直し 　　　�@太陽光発電等のPCSへの機能追加 　　　�A系統運用ルールの見直し 　　（３）系統用蓄電池等に係る技術開発のフォローアップ 　　（４）系統事故時における安定運用策の検討 　　（５）実証事業の着実な実施とフォローアップ 　２．中期的課題（2020年代での確立を目指した対応として検討が必要なもの） 　　（１）双方向通信の導入・確立に関する課題 　　（２）実証事業のフォローアップ等を踏まえた系統安定化対策の検討 　　　�@太陽光発電の出力把握・予測技術の開発等 　　　�A系統用蓄電池の更なる効率化に向けた技術開発 　　　�B蓄電池と火力・水力との協調制御技術の開発等 　　（３）需要家機器の制御等に係る技術開発や実証事業のフォローアップと系統安定化対策への検討 　　　�@需要創出・活用に向けた技術開発 　　　�Aスマートメーターに係る実証事業のフォローアップ等 　　　�B需要家側蓄電池に係る技術開発のフォローアップ等 （参考１）スマートグリッドに関する国際標準化の動向について 　　（１）欧米における次世代送配電技術に関する標準化の動向 　　　�@米国の動き 　　　�AIECの動き 　　　�BCEN、CENELEC及びETSI 　　　�CIEEE（米国電気電子学会） 　　（２）我が国における次世代送配電技術に関する標準化の動向 （参考２）「次世代エネルギー・社会システム実証事業」について 　 �Z．おわりに
  ２．太陽光発電等の大量導入に伴う電力系統上の課題と対策・技術的課題等 （１）余剰電力の発生 ＜対策と技術的課題等＞ �@電力系統における蓄電池の設置 �A揚水発電（可変速化を含む）の新増設 �BＧＷや年末年始等における太陽光発電の出力抑制 �C新規の電力需要の創出、需要動向や気象条件に対応した蓄エネルギー能力を有する機器（ヒートポンプ等）の活用 （２）出力の急激な変動に伴う周波数調整力の不足 ＜対策と技術的課題等＞ �@揚水発電（可変速化を含む）の新増設 �A電力系統への蓄電池の設置 �B電力系統に設置する蓄電池と火力・水力発電との協調制御 （３）配電系統における電圧上昇等 ＜対策と技術的課題等＞ �@低圧系統（100Ｖ）における柱上変圧器の分割設置、太陽光発電のPCSによる無効電力の制御 �A高圧系統（6600Ｖ）における電圧調整装置（SVCやSVR等）等やLPC（他配電線との電力融通装置）の設置 （４）単独運転と不要解列の防止 ＜対策と技術的課題等＞ �@太陽光発電の大量導入に対応した単独運転防止機能の搭載に関するルール化 �A太陽光発電の不要解列（一斉脱落）の防止機能の搭載に関するルール化 （５）系統事故時の電力系統の影響 ＜対策と技術的課題等＞ �@電力系統シミュレーターの構築 （６）電力用蓄電池に係る技術的課題等 �@NaS電池（ナトリウム硫黄電池） �Aリチウムイオン電池 �Bニッケル水素電池 �C鉛蓄電池
  �V．太陽光発電等の大量導入に伴う系統安定化対策シナリオとコスト試算 ［シナリオ�@］余剰電力を系統側蓄電池で吸収（太陽光発電の出力抑制なし） ［シナリオ�@'］余剰電力を需要家蓄電池で吸収（太陽光発電の出力抑制なし） ［シナリオ�A］特異日における太陽光発電の全量出力抑制＋系統側蓄電池による対応 ［シナリオ�B］特異日における太陽光発電の部分出力抑制＋系統側蓄電池による対応 ［シナリオ�C］特異日＋端境期の週末（土曜又は日曜）における太陽光発電の全量出力抑制＋系統側蓄電池による対応 ［シナリオ�D］特異日＋端境期の週末（土曜又は日曜）における太陽光発電の全量出力抑制＋電気自動車やヒートポンプ等の電力貯蔵機器への蓄エネルギー＋系統側蓄電池による対応 ［シナリオ�E］地域レベルでの需給バランス制御 ＜系統安定化対策シナリオと余剰電力対策量試算の考え方＞	＜系統安定化対策ごとの評価について＞
  次世代送配電ネットワーク構築に向けたロードマップ （注） ※１　対策が必要となる時期や規模は、PV出力データの蓄積・分析の結果等により前後する。今後 の技術開発の進展や各種実証事業の成果、エネルギーをめぐる環境変化や電力需給の状況、再生可能エネルギーの導入状況等を踏まえて、見直しを行っていくことが必要である。 ※２　需要家側設置の太陽光発電、蓄電池を系統側から直接制御することも想定されるが、現行の数百万倍規模の情報処理システムが必要となることと、セキュリティ対策が確保された通信回線を全需要家に敷設しなければならず、2020年までには実現は困難。
  次世代送配電ネットワーク研究会（2010/4）による『低炭素社会実現のための次世代送配電ネットワークの構築に向けて〜次世代送配電ネットワーク研究会 報告書〜』から

【2003】

• 田中（2003/3）による『分散電源の導入と需要地系統の構築』から　　
  

  分散型電源の種類と系統連系形態 エネルギー源 発電電力形態 系統連系形態 自然 エネルギー 太陽光発電 直流 インバータ 風力発電 商用周波数交流 交流発電機 変動周波数交流 インバータ 小水力発電 商用周波数交流 交流発電機 燃料投入型 (ガス、石油、水素) ディーゼルエンジン、ガスエンジン、ガスタービン 商用周波数交流 交流発電機 マイクロガスタービン（MGT） 商用周波数交流 交流発電機 高周波交流 インバータ 燃料電池発電 直流 インバータ 未利用エネルギー 廃棄物発電 商用周波数交流 交流発電機	回転機とインバータの連系上の相違 　 回転機 インバータ 力率調整能力 同期発電機：あり 誘導発電機：なし 自励式：あり 他励式：なし 高調波発生 なし あり（対策必要） 起動時突入電流 同期発電機：同期投入 誘導発電機：要対策 自励式：同期投入 他励式：要対策（ソフトスタート） 系統事故時過電流 定格電流の数倍 （要対策） 定格電流の２倍以下に抑制 保護機能 外部保護継電器必要 内蔵保護機能利用可
  分散型電源の系統連系に関する検討課題 電力系統側および分散型電源を設置していない需要家からの要求 供給信頼度の確保 （保護協調） 分散型電源の内部事故あるいは故障が電力系統に波及しないこと。 電力系統事故時に分散型電源が連系されていることにより事故の拡大や事故区間以外での電力供給に支障が生じないこと。（短絡容量の増大、配電線過電流継電器の誤動作等） 電力品質の確保 分散型電源の連系により生じる配電線の電圧変動を抑制すること。 分散型電源からの高調波電流の流出を抑制すること。 安全の確保と設備保全 配電系統停止時に分散型電源が単独運転あるいは逆充電することを防止する。 分散型電源側からの要求 安定運転の確保 他系統事故、系統切り替え、瞬時電圧低下、負荷急変などに対して運転を継続すること。	分散型電源側での対策
  系統連系ガイドラインで適用される発電設備 (1)ディーゼルエンジン、ガスタービン等の回転機を用いた発電機 (2)燃料電池、太陽電池等の直流発電設備等を用いた発電設備であって、逆変換装置を用いたもの ただし、回転機を用いていても一度直流等に変換し、最終的に逆変換装置で連系される場合は（２）に対応する。 自家用発電設備（コージュネレーション等）卸供給事業者、特定電気事業者が所有する発電設備	ガイドラインの連系の区分 連系の区分 発電設備の種類 １設置者あたりの電力容量*1 逆潮流有無 低圧配電線 ・燃料電池，太陽電池等の直流発電設備で逆変換装置を用いたもの （・回転機） 原則として5kW未満 有り・無し （無し） 高圧配電線 ・ディーゼルエンジン，ガスタービン等の回転機を用いたもの ・燃料電池，太陽電池等の直流発電設備で逆変換装置を用いたもの 原則として2,000kW未満 有り・無し スポットネットワーク配電線*2 原則として10,000kW未満 無し 特別高圧電線路 規定無し（実質的個別協議） 35,000V以下で配電線扱いの電線路は、高圧配電線に準拠(原則として10,000kW未満) 有り・無し (注) *1：受電電力容量または系統連系に係わる発電設備の出力容量のうち、いずれか大きい方 　発電設備の出力容量が契約電力に比べて極めて小さい場合には、契約電力における電圧の連系区分より下位の電圧の連系区分に準拠できる *2：スポットネットワーク受電方式で連系する場合
  田中（2003/3）による『分散電源の導入と需要地系統の構築』から　 【参考】電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン　　http://www.enecho.meti.go.jp/denkihp/genjo/rule/keito_guideline.pdf 　資源エネルギー庁による。2013年5月、20p。

【2002】

• 関根（2002/5）による『電力自由化と系統連系』から　
  

  ３．系統連系とその技術的課題 3-1　電力系統の連系（Interconnection) 　・電力系統発達の歴史は系統連系発達の歴史である 　・系統連系は経済性と信頼性（電力品質）をともに高める 　・但し系統連系は事故波及により全系崩壊をもたらす可能性を持つ両刃の剣である 　・したがって適切な連系が求められる 　・適切な連系とは？ 3-2　連系とは？ 3-3　連系の効用 　(1)　経済性の向上 　　(a)予備力の節減 　　(b)大容量ユニットの採用 　　(c)経済性の高い発電機の優先的利用　−　経済融通 　　(d)ベストミックスの実現 　(2)　信頼性（電力品質）の向上 　　(a)送電線事故時の応援 　　(b)電源脱落（緊急停止）時の応援 　　(c)周波数変動の抑制（系統の安定化）−北海道・本州連系設備 　　(d)ベストミックスの実現 3-4　連系の恐ろしさ（全系崩壊）
  関根（2002/5）による『電力自由化と系統連系』から

• 電線の『リンク』はこちらを参照。

【2013】

• （社）電線総合技術センター（HP/2013/12）による『電線の基礎知識』から
  

  架空送電線 種類 分類 内容 硬銅より線 一般用（H） 硬銅線を各層交互反対方向に同心円により合わせたもの。配電線､給電線､絶縁電線の導体として用いられる。 架空送電線用硬銅より線（PH） 一般用に比べ1条の長さが長く素線の太さが大きい。240mm2〜22mm2まである。 耐熱　硬銅より線 銀または他の元素を微量添加した耐熱銅線を使用したもの。通常の硬銅より線の連続最高許容温度が90℃に規制されていたのに対し150℃まで使用可能で送電容量を1.6倍に増加できる。 純アルミ線 硬アルミ線（HAI） 良質のアルミ地金から製造され、硬アルミより線及び鋼心アルミより線（ACSR）の素線等に使用される。 軟アルミ線（AAI） 硬アルミ線を焼鈍したもので、特殊絶縁電線の導体あるいはバインド線に使用される。 アルミ合金線 イ号アルミ合金線（IAI） AlにSi,Mg,Feを添加した合金で、引張り強さは鈍アルミ線の約2倍、IACSRとして長径間用送電線、架空地線、給電線等に使用される。 耐熱アルミ合金線（TAI） 微量のジルコン（Zr）を添加した合金で、再結晶温度の上昇を図ることができ、150℃まで連続使用可能。発変電所用大容量母線や鋼心耐熱アルミ合金より線（TACSR）として大容量送配電線路に使用される。 高力耐熱アルミ合金線（KTAI） 耐熱性はTAIと同等で、引張り強さはTAIの1.4倍に上げた合金線。KTACSRとして大容量送電線路や長径間送電線に使用される。 超々耐熱アルミ合金線（XTAI） 連続使用許容温度を230℃まで耐熱性を上げたもので、既設送電線の容量増加対策として、鉄塔の建替えなしで電流容量を2倍にできる倍容量電線に実用化されている。 複合線 鋼心アルミより線 アルミより線は銅より線に比較し、直径が大きくなる（同一導電率とすれば約1.3倍）ので、高電圧の場合にはコロナ損失が少なくなる反面、風雪害を受けやすい。そこで、機械強度を大きくするため、亜鉛メッキ鋼線の単線またはより線を中心としてその周囲にアルミ線を同心円に各層交互反対より合わせたものが鋼心アルミより線である。 ACSR Aluminum Conductor Steel　Reinforced　の略称で鋼線を中心としてHAIをより合わせたもので、架空送電線および架空配電線として使用される。 IACSR 鋼線を中心としてIAIをより合わせたもので、機械強度が高く、長径間送電線等に使用される。 TACSR 鋼線を中心としてＴAIをより合わせたもので、大容量送電線に使用される。 XTACIR アルミ被インバー線を中心としてXTAIをより合わせたもので、倍容量電線として実用化されている。 低損失ACSR 鋼心部に高抗張力鋼線またはアルミ被覆鋼線を採用し内層アルミ線を圧縮形にし抵抗をさげたもの。 一般により線は同一断面積の単線よりも可とう性が大きく、取り扱いが容易である。断面積が同じより線では素線数が多い程可とう性が大きい。 （社）電線総合技術センター（HP/2013/12）による『電線の基礎知識』から

【2005】

• 経済産業省非鉄金属課による『電線・ケーブル製造産業の現状と課題』（2005年？）から　
  

  産業実態　概要 ■産業実体（非鉄部門第一位） 1.電線ﾒｰｶ数（約400社）　中小企業（資本金3億円以下または従業員300人以下の企業）が全体の82%、銅線出荷量では全体の1/3 2.雇用　電線、ケーブル（約21000人)・光ファイバ（約2600人)　2004年統計年報（経済産業省） 3.生産額　非鉄金属製造業第一位（10,322億円）　2003年工業統計（経済産業省） ■世界の銅電線生産量　中国、アメリカに次いで第三位 資料出所：World Metal Statistics（2005.7）によるCopper wire（半製品）の生産量から推定。但し、日本は経済産業省「鉄鋼・非鉄金属・金属製品統計月報」 （注１）フランスの数字はCopper wire以外の製品も含む。（注２）中国の2004年はMetalica.U.K推定。
  産業構造 大手6社を中心としたアライアンス　/電線/	競争力　電線の用途例　/電線/ 分類 用途例 架空 送電線 硬銅より線 一般用、架空送電線用、硬銅より線、耐熱硬銅より線など 純アルミ線 硬アルミ線、軟アルミ線など アルミ合金線 イ号アルミ合金線、耐熱アルミ合金線、高力耐熱アルミ合金線、超々耐熱アルミ合金線 複合線 鋼心アルミより線、ACSR､IACSR､TACSR､XTACIR､低損失ACSRなど 地中 電力ケーブル 架橋ポリエチレン電力ケーブル 600V〜500kVまで広範囲に使用 EPゴム電力ケーブル 移動用ケーブル、レントゲンケーブル､電子顕微鏡ケーブル､高圧引き下げ線など （０Ｆケーブル） （電離現象が起こらず絶縁体が劣化しない；内部に油通路を設けてて粘度油を充填し、外部の油圧調整タンクより常に大気圧以上の油圧を加えて温度変化によるボイドの発生を抑制し、ケーブルの劣化を防ぐ） （パイプ型ケーブル） （長尺の引き入れが容易、機械的信頼性が高いなど） 絶縁電 線ケーブル 配電用 架空低圧配線用電線、低圧引き込み線、低圧配線用電線・ケーブル 制御・計装 制御ケーブル、計装ケーブル 移動機械用 キャブタイヤケーブル、溶接用ケーブル、エレベータ用ケーブル、自動車産業、塗装、溶接、組立ラインなど 自動車用 自動車用低圧電線、自動車用耐熱低圧電線、自動車用高圧電線 難燃ケーブル 難燃ケーブル、消防用電線 機器用 耐熱ビニル電線、架橋ビニル電線、ポリエチレン電線、架橋ポリエチレン電線、テフロン電線など 通信用 メタリック平衡形 電話用市内、市外ケーブル、データ伝送用､ケーブル制御､計装用 メタリック同軸 画像伝送用同軸ケーブル､CATV用同軸ケーブル 光ファイバー 　 海底光ファイバーケーブル、中継系ケーブル、加入者系ケーブル 資料：電線総合技術センターより
  電線・ケーブル分野における技術ニーズとシーズ【社会的要請への対応】　/電線/	電線・ケーブル分野における技術ニーズとシーズ【技術シーズ】　/電線/
  経済産業省非鉄金属課による『電線・ケーブル製造産業の現状と課題』（2005年？）から

• 電気事業制度の『リンク』はこちらを参照。
• 電力自由化の『リンク』はこちらを参照。

【2015】

• 資源エネルギー庁による『電力の小売全面自由化の概要』（2015/11）から
  

  資源エネルギー庁による『電力の小売全面自由化の概要』（2015/11）から

【2014】

• 経済産業省による『電力システム改革の概要』（2014/10）から　　
  

  経済産業省による『電力システム改革の概要』（2014/10）から

【2010】

• 資源エネルギー庁による『我が国の電気事業制度について』から　　
  

  一般電気事業者 一般（不特定多数）の需要に応じて電気を供給する者。現在は、北海道電力�梶A東北電力�梶A東京電力�梶A中部電力�梶A北陸電力�梶A関西電力�梶A中国電力�梶A四国電力�梶A九州電力�梶A沖縄電力�鰍ﾌ１０電力会社が該当する。一般への電気供給は、一般電気事業者以外が行うことはできないこととなっている。 卸電気事業者 一般電気事業者に電気を供給する事業者で、２００万ｋＷ超の設備を有する者。（電源開発�梶A日本原子力発電�梶A２００万ｋＷ以下であるものの特例で認められている「みなし卸電気事業者」として公営、共同火力がある。） 卸供給事業者 一般電気事業者に電気を供給する卸電気事業者以外の者で、一般電気事業者と１０年以上にわたり１０００ｋＷ超の供給契約、もしくは、５年以上にわたり１０万ｋＷ超の供給契約を交わしている者（いわゆる独立発電事業者（ＩＰＰ））。 特定規模電気事業者 契約電力が５０ｋＷ以上の需要家に対して、一般電気事業者が有する電線路を通じて電力供給を行う事業者（いわゆる小売自由化部門への新規参入者（ＰＰＳ））。 特定電気事業者 限定された区域に対し、自らの発電設備や電線路を用いて、電力供給を行う事業者（六本木エネルギーサービス�梶A諏訪エネルギーサービス�鰍ｪ該当）。 資源エネルギー庁による『我が国の電気事業制度について』の中の『電気事業者の概要』から

【2007】

• 経済産業省（2007）による〔『エネルギー白書2007年版』の第3部第7章から〕【見る→】

• 太陽光発電の『リンク』はこちらを参照。
• 風力発電の『リンク』はこちらを参照。
• バイオ燃料の『リンク』はこちらを参照。
• 水力発電の『リンク』はこちらを参照。

【2008】

• NEDO（2008）による『地熱開発の現状　Present Status of Geothermal Energy Development』から
  

  地熱発電容量の推移 Changes in geothermal generation capacity 出典：Bertani, R(2005) World geothermal power generation in period 2001-2005, Geothermics, 34 651-690 日本と世界の地熱発電設備容量 Geothermal plant capacity in Japan and Abroad 出典：地熱発電の動向２００７年版（火力原子力発電技術協会） Source : Trends of Geothermal Power Generation ２００７, Thermal and Nuclear Power Engineering Society NEDO（2008）による『地熱開発の現状　Present Status of Geothermal Energy Development』から

【2004】

• 資源エネルギー庁（2004）による『エネルギー白書 2004年版』から
  

  【第213-3-2】太陽光発電導入量の国際比較	【第213-3-11】風力発電導入量の国際比較
  【第213-3-15】廃棄物発電導入量の推移	【第222-6-1】世界の水力発電設備
  【第222-6-2】世界の地熱発電容量
  〔資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2004年版』から〕

• スマートグリッド／スマートメーターの『リンク』はこちらを参照。

  ---

• スマートハウスは『建設について』のページの『スマートハウス』を参照。
• スマートシティは『循環型社会とは』のページを参照。

  ---

• 『論文リスト（エネルギー資源）』のページの『スマートグリッド』も参照。

【2017】

• 中国電力による『スマートメーターの導入について』（HP/2017/8/3）から
  

  スマートメーターとは スマートメーターとは，通信機能（920MHz無線・携帯電話回線・電力線通信）を利用した自動検針や遠隔負荷開閉および住宅のエネルギーを管理する機器（HEMS※）等への電力メーター情報発信サービス（Bルートサービス）などに対応可能な電気メーターで，30分単位のご使用量の計量および収集が可能になります。 ※HEMS：Home Energy Management System：お客さまが設置する家庭用エネルギー管理システム。家電や電気設備をつなぐことにより，モニター画面で電気使用量の見える化，家電機器の自動制御が可能です。 設置スケジュール 　スマートメーターの設置は，H27〜35年度までの約9年間で，一般のご家庭のお客さま等全数を対象に，計量器の検定有効期間満了に伴う定期取替にあわせて実施する予定です。（約500万台）

  電気使用量見える化サービス（Aルートサービス）とは 　スマートメーターで計量した30分単位のご使用量を会員制WEBサイト「ぐっと ずっと。クラブ」で確認することが可能となるため，より効果的な省エネ・節電に取り組んでいただけるとともに，お客さまのライフスタイルに応じた最適な料金メニューを選択することが可能となります。   また，会員制WEBサイト「ぐっと ずっと。クラブ」による30分単位のご使用量は，通信によるデータ収集後にご提供いたします。 電力メーター情報発信サービス（Bルートサービス）とは 　スマートメーターで計測したデータをリアルタイムでお客さまのEMS※等の機器に向けて発信し，EMSとの連携により30分ごとの電力量の使用状況に応じた機器の運転・制御が可能になり，より効果的なエネルギー管理を行うことができます。 ※ＥＭＳとは，エネルギー・マネジメント・システム（Energy Management System）の頭文字をとった略称であり，電力量の見える化や機器の制御などの管理機能を持つシステムのことで，代表的なEMSとしては，住宅向けのHEMS、工場向けのFEMS，ビル向けのBEMSがあります。

  中国電力による『スマートメーターの導入について』（HP/2017/8/3）から

【2014】

• 経済産業省電力・ガス事業部による『スマートメーターの導入促進に伴う 課題と対応について』（2014/12/9）から
  

  経済産業省電力・ガス事業部による『スマートメーターの導入促進に伴う 課題と対応について』（2014/12/9）から

• （株）三菱総合研究所（2012/3）による『海外のスマートメーター及び柔軟料金に関する動向』から　
  

• （株）三菱総合研究所（2012/3）による『海外のスマートメーター及び柔軟料金に関する動向』から

【2011】

• ウィキペディア（HP/2011）による『スマートグリッド』から
  

  スマートグリッド（smart grid）とは、デジタル機器による通信能力や演算能力を活用して電力需給を自律的に調整する機能を持たせることにより、省エネとコスト削減及び信頼性と透明性の向上を目指した新しい電力網である。 ウィキペディア（HP/2011）による『スマートグリッド』から

  
  Wikpedia（HP/2011）による『Smart grid』から
  

  A smart grid is a form of electricity network utilising digital technology. A smart grid delivers electricity from suppliers to consumers using two-way digital communications to control appliances at consumers' homes; this could save energy, reduce costs and increase reliability and transparency if the risks inherent in executing massive information technology projects are avoided. The "Smart Grid" is envisioned to overlay the ordinary electrical grid with an information and net metering system, that includes smart meters. Smart grids are being promoted by many governments as a way of addressing energy independence, global warming and emergency resilience issues. 　The idea of two way communications from suppliers to consumers to control appliances is not new, and systems have been implemented using analog technology for many years. The growth of an extensive digital communication network for the internet has made it practical to consider a more sophisticated type of smart grid. The increased data transmission capacity has made it conceptually possible to apply sensing, measurement and control devices with two-way communications to electricity production, transmission, distribution and consumption parts of the power grid at a more granular level than previously. These devices could communicate information about grid condition to system users, operators and automated devices, making it possible for the average consumer to dynamically respond to changes in grid condition, instead of only utilities and very large customers. 　Like existing utility grids, a smart grid includes an intelligent monitoring system that keeps track of all electricity flowing in the system, but in more detail. Like the existing grid, it also has the capability of integrating renewable electricity such as solar and wind, but has the potential to do so more effectively. When power is least expensive the user can allow the smart grid to turn on selected home appliances such as washing machines or factory processes that can run at arbitrary hours. At peak times it could turn off selected appliances to reduce demand. There are many technical obstacles to be overcome to make this practical for the average homeowner; for example, if wind speeds decrease in the middle of a wash cycle, would consumers want their laundry "becalmed"? 　A widely overlooked fact about the smart grid is that it is not a substitute for a real grid, but only an enhancement. The construction of a larger and better infrastructure of high-voltage transmission lines for the efficient delivery of electric power is a prerequisite to the construction of an effective smart grid. 　Other names for a smart grid (or for similar proposals) include smart electric or power grid, intelligent grid (or intelligrid), futuregrid, and the more modern intergrid and intragrid. Wikpedia（HP/2011）による『Smart grid』から

【2010】

• 合田（2010/9）による『スマートグリッドとその国際標準化』から　　
  

  表1 電力系統の変遷 　 年代 社会背景 特徴 構成機器・機能 第�T期 1990年代後半 電力自由化時代 （規制緩和） サプライサイド型 ・パワエレ機器（FACTS、CP） ・デマンドサイドマネージメント 第�U期 2000年代前半 分散型電源時代 　　　　↓ マイクログリッド デマンドサイド型 〔マイクログリッド（日）、インテリグリッド（米） 〕 ・分散型電源 ・HEMS／BEMS 第�V期 2000年代後半 低炭素社会構築時代 　　　　↓ スマートグリッド デマンドサイドと サプライサイドの協調型 ・双方向電力潮流 ・双方向通信 ・スマートメータ ・デマンドレスポンス 合田（2010/9）による『スマートグリッドとその国際標準化』から

• NEDO（2010/7）による『再生可能エネルギー技術白書』の中の『スマートグリッドの技術の現状とロードマップ』【見る→】
  『スマートコミュニティの構築に向けて』も。【見る→】
  

  図表 9.1 スマートグリッドの4 タイプ タイプ 目的 該当地域 機能・能力 供給信頼度強化型 老朽化した電力網を更新 保全コストを抑制しつつ、供給信頼性を向上 米国（東北部など） 新たな送電・配電網設備 停電監視、障害解析 系統安定化技術など 再生可能エネルギー大量導入型 太陽光発電など再生可能エネルギーを積極的に導入 低炭素型の街づくりを視野に 欧州 日本 太陽光発電など分散電源 蓄電技術 PHEV など 急成長需要充足型 急成長する新興国のエネルギー需要を充足 盗電を含むロスを削減 インド ブラジル 新規電源（クリーンコール） 新たな送電・配電網 遠隔監視、遠隔操作など ゼロベース都市開発型 低炭素型の新都市をゼロベースで構築 社会システム一式の輸出も ポルトガル 中国（沿岸部） シンガポール エネルギーインフラだけでなく、生活、ビジネス、交通なども含む社会システム一式 図表 9.2 世界の主なスマートグリッド関連プロジェクト 出典：第7 回次世代エネルギー・社会システム協議会資料（2010年1月19日） NEDO（2010/7）による『再生可能エネルギー技術白書』の中の『スマートグリッドの技術の現状とロードマップ』から

【2009】

• 横山（2009/4）による『スマートグリッドについて』から　
  

  横山（2009/4）による『スマートグリッドについて』から

• 電気料金の『リンク』はこちらを参照。

【2016】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2016』から
  

  【第224-6-1】電気料金の国際比較（2014年） (注) 米国は本体価格と税額の内訳不明。 出典： IEA「Energy Prices and Taxes 4th Quarter 2015」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2016』から

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2016』から
  

  【第214-1-9】電気料金の推移 （注1） 一般電気事業者10社を対象。 （注2） 電灯料金は、主に一般家庭部門における電気料金の平均単価で、電力料金は、各時点における自由化対象需要分を含み、主に工場、オフィスなどに対する電気料金の平均単価。平均単価は、電灯料収入、電力料収入をそれぞれ電灯、電力の販売電力量（kWh）で除したもの。 出典： 電気事業連合会「電力需要実績」、「電気事業便覧」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2016』から

【2014】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から
  

  【第 224-6-1】電気料金の国際比較（2012年）　（注） アメリカは本体価格と税額の内訳不明。 出典： OECD/IEA「Energy Prices & Taxes 4th Quarter 2013」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から

【2012】

• 筒井（2012/8）による『電気料金の国際比較と変動要因の解明』から　
  

  国際比較の留意点 ・料金データベース ・公租公課（税金など） ・換算レート（為替レート、購買力平価）
  料金推移（為替・税込み） 1998〜2000年と、2008年以降の諸外国の下降傾向は為替レート（円高）の影響。
  料金推移（2010為替・税込み）�@家庭用	料金推移（2010為替・税込み�A産業用
  筒井（2012/8）による『電気料金の国際比較と変動要因の解明』から

• 時事通信社（HP/2012/7）による『【図解・社会】東日本大震災・東電が再申請した家庭向け電気料金原価の主な内訳』から
  

  ◎経産省、東電値上げを認可＝標準世帯で月額３６７円増−３２年ぶり、９月１日実施 時事通信社（HP/2012/7）による『【図解・社会】東日本大震災・東電が再申請した家庭向け電気料金原価の主な内訳』から

【2011】

• 本川（HP/2012/1）による『電気料金の国際比較』から
  

  本川（HP/2012/1）による『電気料金の国際比較』から

• 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『エネルギー白書2011』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から
  

  【第224-6-1】電気料金の国際比較（2009年） 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『エネルギー白書2011』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から

• 資源エネルギー庁（HP/2011/5）による『エネルギー白書2010』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から
  

  【第224-6-1】電気料金の国際比較（2008年） Excelデータ （注）1. 各国の1年間の使用形態を限定しない平均単価を計算したもの。2. アメリカについては課税前の価格 （出所）OECD/IEA, ENERGY PRICES & TAXES, 3rd Quarter 2009, pp.348-349をもとに作成。日本とドイツは2007年。 資源エネルギー庁（HP/2011/5）による『エネルギー白書2010』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から

【2010】

• 中国電力による『電気料金単価表』から
  

  電気料金単価表（電灯） （ただし、臨時電灯と公衆街路灯は省略：2010年9月時点） 電気料金単価表（電力） （ただし、臨時電力と農事用電力は省略：2010年9月時点） 中国電力による『電気料金単価表』から

【2009】

• 資源エネルギー庁による『電気事業制度について』から
  

  電気料金−料金の推移− ※電灯料金は、主に一般家庭部門における電気料金の平均単価で、電力料金は、自由化対象需要分を含み、主に工場、オフィス等に対する電気料金の平均単価。 ※平均単価の算定方法は、電灯料収入、電力料収入をそれぞれ電灯、電力（自由化対象需要分を含む）の販売電力量（ｋＷｈ）で除したもの。 出所：電力需要実績確報（電気事業連合会）、各電力会社決算資料 電力自由化の効果：電気料金の国際比較 【左図】 ※アメリカについては課税前の価格。 ※ドイツは、2008、2009年のデータが公開されていない。 【右図】 ※料金の中には、業務用（商業用）の料金を含むものと含まないものがある。日本の産業用料金の中には業務用の料金を含む。 ※アメリカについては課税前の価格。 ※ドイツは、2008、2009年のデータが公開されていない。 資源エネルギー庁による『電気事業制度について』から

【2002】

• 山田（2002）による『電気料金の国際比較』から
  山田竜也氏による。10p。
  

  図2 統計に基づく平均単価による電気料金の比較 （出所）IEA Statistics “Energy Price & Taxes” 山田（2002）による『電気料金の国際比較』から

• 電力会社比較の『リンク』はこちらを参照。
• 電力自由化の『リンク』はこちらを参照。

【2016】

• アクチュアルプルーフ（株）（HP/2016/10/16）による『電力会社.net』から
  

  電力会社.netおすすめランキング   個人ご利用者様向けRANKING 法人ご利用者様向けRANKING 1 J:COM（ジェイコム） 関東電力、関西電力、九州電力、札幌、仙台 ケーブルTVやネットとのセット割で電気料金を節約！ myでんき（東燃ゼネラル石油） 東京電力、中部電力、関西電力 小規模法人を対象に割安な電気料金の提供 2 ENEOSでんき 東京電力 セット割じゃなくても電気料金がお得になる！ 洸陽電気 東京電力、関西電力、九州電力 1500事業所への供給実績を誇る神戸の新電力 3 myでんき（東燃ゼネラル石油） 東京電力、中部電力、関西電力 多彩な電気料金プランを提供！ シナネン 東北電力、東京電力、中部電力、関西電力 80年以上の歴史を誇る総合燃料商社 4 昭和シェル石油 東京電力 ガソリン代と電気料金がダブルでお得になる！ 東京電力エナジーパートナー 東京電力、中部電力、関西電力 低圧から特別高圧まで法人実績も豊富で安心 5 ソフトバンクでんき 東京電力、中部電力、関西電力 おうち割なら2年間最大148,800円もお得！ エネット 北海道電力、東北電力、東京電力、北陸電力、中部電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力 業界トップシェアを誇る新電力のリーディングカンパニー アクチュアルプルーフ（株）（HP/2016/10/16）による『電力会社.net』から

• エネチェンジ（株）（HP/2016/10/16）による『電力自由化』から
  

  電力自由化で選べる電力会社と電気料金プラン数 地域 選べる会社数 プラン数 代表的な会社 北海道地方 12 35 北海道電力、北海道ガス、auでんき、丸紅新電力 東北地方 13 47 東北電力、イーレックス、HTBエナジー、J:COM 関東・甲信越(東京電力エリア) 49 176 東京電力、東京ガス、ENEOSでんき、昭和シェル石油 中部地方 25 86 中部電力、東京電力、東邦ガス、ソフトバンクでんき 北陸地方 4 13 北陸電力、auでんき 関西・近畿地方 26 75 関西電力、東京電力、大阪ガス、eoでんき、スマ電 中国地方 10 35 中国電力、イーレックス、HTBエナジー、auでんき 四国地方 7 23 四国電力、auでんき 九州地方 19 71 九州電力、ナンワエナジー、西部ガス、HTBエナジー 沖縄地方 1 3 沖縄電力 2016年10月13日更新(エネチェンジ調べ) 電力自由化で選べる電力会社と電気料金プラン数 業種 会社の例 PPS(特定規模電気事業者) イーレックス、ミツウロコグリーンエネルギー、Looopでんき、ナンワエナジー 都市ガス・LPガス会社 東京ガス、北海道ガス、大阪ガス、西部ガス、静岡ガス、中央セントラルガス その他石油・エネルギー関係 ENEOSでんき、昭和シェル石油、東燃ゼネラル 通信・TV auでんき、ソフトバンクでんき、J:COM電力、eo電気 運輸・旅行 HTBエナジー、東急パワーサプライ 自治体・スポーツ・地域 みやまスマートエネルギー、水戸電力、湘南電力 小売・その他 スマ電、丸紅新電力、まちエネ エネチェンジ（株）（HP/2016/10/16）による『電力自由化』から

• 停電の『リンク』はこちらを参照。

【2007】

• 電力系統の構成及び運用に関する研究会（2007）による『電力系統の構成及び運用について』から　
  

  図 4.1-1 近年の大規模停電 図 4.1-2 停電規模と停電時間の関係 電力系統の構成及び運用に関する研究会（2007）による『電力系統の構成及び運用について』から

• 広域電力網構想の『リンク』はこちらを参照。
• 自然エネルギー財団のリンクはこちら。

【2012】

• ウィキペディア（HP/2012/11）による『デザーテック』から
  

  ヨーロッパと中東・北アフリカ（MENA）諸国に持続可能な電力を供給するインフラについての概念図（TRECが提唱する欧州スパーグリッドとEU-MENAの相互接続）(Source: DESERTEC Foundation, www.desertec.org) ウィキペディア（HP/2012/11）による『デザーテック』から

• Dedsertec Foundation（HP/2012/11）による『（デザーテック構想）』から　
  

  デザーテック構想：砂漠から生まれたクリーン電力 　砂漠地帯には、6時間足らずで全世界の年間エネルギー消費量と同等の太陽エネルギーが降り注ぎます。これは、クリーン電力を世界中の砂漠から生み出し、十分な量の電力を持続的に供給できることを意味しています。そこでデザーテック構想では、世界中の砂漠地帯で太陽光発電、水力発電、バイオマス、地熱エネルギーをスマートに組み合わせて大規模な太陽熱・風力発電を推進しています。 デザーテック構想の主要原則 　デザーテック構想では、すべての再生可能エネルギーを国境を越えたスーパーグリッド（次世代送電網）に統合します。 　・最も効率的で資源豊富な再生可能エネルギーをスマートミックス 　　・砂漠地帯における太陽熱発電（CSP） 　　・沿岸地域における風力発電 　　・山岳地帯における水力発電 　　・日照の多い地域における太陽光発電 　　・地理的条件が合致する場所でのバイオマスおよび地熱発電 　・低ロス・長距離送電が可能なHVDC送電線のスーパーグリッドで発電地域と消費中心地を相互接続（モンゴル、中国、日本、韓国、北朝鮮、ベトナム、タイ、ラオス、カンボジア、ミャンマーを含む） 地中海地域で生まれたデザーテック構想 　デザーテック構想は当初、地中海地域をターゲットに開発されました。科学的研究の結果、同地域では技術的・経済的にも構想が実現可能であると証明されました。下記の概略は、ヨーロッパ、中東そして北アフリカを相互に結ぶ電力システムの主要原則を示したものです： 　・最も効率的で資源豊富な再生可能エネルギーをスマートミックス 　　・北アフリカと中東の砂漠における太陽熱発電 　　・北西アフリカ、北ヨーロッパ、西ヨーロッパの沿岸地域における風力発電 　　・日照の多い地域における太陽光発電 　　・アルプス山脈、ピレネー山脈、アトラス山脈などの山岳地域における水力発電 　　・地理的条件に合致する場所でのバイオマスおよび地熱発電 　・低ロス・長距離送電が可能なHVDC送電線のスーパーグリッドでヨーロッパ、北アフリカ、中東間を相互接続 Dedsertec Foundation（HP/2012/11）による『（デザーテック構想）』から

• 孫（2012/3）による『アジアスーパーグリッド構想から実現へ』から　
  

  アジアスーパーグリッド構想を2011年9月12日に発表。 アジアスーパーグリッドの特徴 １. 電力供給の安定化 ２. 適正価格の実現 ３. ピークシフト	アジアスーパーグリッド実現への疑問 １. 安全保障上の問題 　（国家間の電力融通はエネルギー安全保障上問題があるのでは？） ２. 国際海底ケーブルの現実性 　（国際海底ケーブルは設置困難では？） ３. 電力融通の余力 　（経済成長するアジア諸国には電力に余裕がないのでは？）
  孫（2012/3）による『アジアスーパーグリッド構想から実現へ』から

【2011】

• 日本創成会議（2011/10）による『アジア大洋州電力網イメージ』から
  

  日本創成会議（2011/10）による『アジア大洋州電力網イメージ』から

• 全般の『リンク』はこちらを参照。
• 力率（＝有効電力／皮相電力）の『リンク』はこちらを参照。
• 有効電力・無効電力の『リンク』はこちらを参照。

  ---

• Wpは『太陽光発電』のページの『kWp』を参照。
• 有効電力・無効電力は『電気工学』のページの『電力』を参照。

　W（ワット）は電力の単位であり、通常は1000倍（k、キロ）のkWが用いられる。一方、Wh（ワット時）は電力量の単位であり、通常はkWhが用いられる。電力は仕事率であり、電力量は仕事（エネルギー）である。

【2015】

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『ボルトアンペア』から
  

  ボルトアンペア（Volt-ampere、VA）とは、皮相電力をあらわす単位である。 概要 　電力をあらわす単位としては、交流、直流共にワット (W) である。直流において電力Pは 　P = |v||i| 　　v : 電圧 　　i : 電流 によって求められるため、電力の単位であるワットと電圧の単位ボルトと電流の単位アンペアの積であるボルトアンペアは同じものである。 　交流では電圧、電流の瞬時値が共に常に変動するため、実効値によって表現する。負荷が単純な電気抵抗である場合、電圧の実効値と電流の実効値の積は電力と等しくなるように定義されている。 　しかし、誘導負荷や容量負荷では位相に差ができてしまう。このとき、電圧の実効値と電流の実効値の積は負荷の有効電力（消費電力）とは異なる値となる。電圧の実効値と電流の実効値の積を皮相電力 S と呼ぶ。 　S = |V||I| 　　V : 電圧の実効値 　　I : 電流の実効値 この皮相電力は実際に消費される電力とは異なるため、ボルトアンペアによって表現される。日本の計量単位令においては、「回路に1ボルトの正弦波の交流の電圧を加えるときに1アンペアの正弦波の交流の電流が流れる場合の皮相電力」と定義されている。 関連単位 　有効電力をP、無効電力をQとしたときそれぞれワットとバールという単位を用いる。なお、位相差をθとする。 （Sは皮相電力） 　ワット（有効電力） 　　 　バール（無効電力：varはVolt-Ampere Reactiveに由来） 　　 ウィキペディア（HP/2015/2）による『ボルトアンペア』から

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『力率』から
  

  力率（りきりつ、Power factor）は、交流電力の効率に関して定義された値であり、皮相電力に対する有効電力の割合である。料金計算などの電力の管理では、パーセントで表される。 概要 　力率は0から1の値をとり、抵抗負荷では全て有効電力のため1（=100%）、電力を消費しない誘導負荷および容量負荷では全て無効電力のため0となる。 　正弦波交流において、RLCからなる線形負荷では、インピーダンスに応じて電圧と電流がずれ、その位相差の余弦となる。 　正弦波電圧源に対し、電流が正弦波でなくなる非線形負荷では、力率は1未満となる。 電力との関係 　計算の簡易化のため、総合インピーダンスをZ、電気抵抗成分をR、リアクタンス成分をX、総合アドミタンスをY、電気伝導成分をG、サセプタンス成分をB、加える電圧の実効値をVe、流れる電流の実効値をIe、電流と電圧の位相差をθとする。また、皮相電力をS、有効電力をP、無効電力をQとする。 有効電力の皮相電力に対する割合で表すと また、位相角を利用して表すと このときのcosθ=P/Sである。 主な力率の例 回路 力率 RL直列回路 RC直列回路 RLC直列回路 ウィキペディア（HP/2015/2）による『力率』から RLC回路＝抵抗器 (R)、コイル (L)、コンデンサ (C) を直列または並列に接続した電気回路

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『キロワット時』から
  

  キロワット時（キロワットじ）は、エネルギー、仕事、熱量、電力量の単位（物理単位）である。英語ではキロワットアワー (kilowatt hour) という。単位記号はkWh。英国の古い表記では Board of Trade Unit (B.O.T.U.) である。 　キロワット時という単位は、仕事率、電力の単位であるキロワット (kW) と、時間の単位である時 (h) から組み立てた単位である。すなわち1キロワット時とは、1キロワットの仕事率で1時間続けたときの仕事、あるいは1キロワットの電力を1時間消費もしくは発電したときの電力量ということになる。 　ワットがエネルギーの単位であるジュールを秒で除したものであるので（ワット＝ジュール毎秒）、これに時間を乗ずれば再びエネルギーの単位となる。1時間は3,600秒であるから、1キロワット時は3,600秒×1キロジュール（1,000ジュール）、すなわち3.6メガジュール（メガワット秒）となる。 　キロワット時は、電気エネルギーの単位としてよく用いられる。電力の単位としてワットを用いることから、ジュールで表すよりも理解しやすい。時がSI併用単位であるため、キロワット時もSI併用単位ということになる。SIの「1物理量1単位」という理念からすれば、エネルギーの単位にはジュール（またはワット秒）を用いるべきとの考え方もある。日本の計量法では仕事、電力量の単位としてジュール（ワット秒）と共にワット時の使用を認めている。 　1ワット時は1キロワット時の1,000分の1ということになるが、ワット時という単位が用いられる場面はほとんどなかった。しかし、電気自動車の一般化に伴い、効率の目安として、「Wh/km」という単位が諸元表やカタログに表記されるようになっている。1 km 走行したとき、消費電力の少ない車両のほうが Wh の数値が小さくなる。内燃機関自動車で言う「燃費」に相当する概念で、「電費」と呼ばれることもある。 　また、本来ならば1,000キロワット時以上は「メガワット時」「ギガワット時」などとすべきであるが、日本の電力会社では電気使用量の単位としてキロワット時を用いており、大規模な発電所の累計発生電力量は「億キロワット時」を用いて表している。 エネルギーの単位 　 ジュール キロワット時 電子ボルト 重量キログラムメートル カロリー 1 J = 1 kg・m2/s2 ≒0.278×10-6 ≒6.241×1018 ≒0.102 ≒0.239 1 kWh = 3.6×106 = 1 ≒22.5×1024 ≒0.367×106 ≒0.860×106 1 eV ≒0.1602×10-18 ≒44.5×10-27 = 1 ≒16.3×10-21 ≒38.3×10-21 1 kgf・m = 9.80665 ≒2.72×10-6 ≒0.613×1020 = 1 ≒2.34 1 calIT = 4.1868 ≒1.163×10-6 ≒0.261×1020 ≒0.427 = 1 ウィキペディア（HP/2015/2）による『キロワット時』から

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『電力量』から
  

  電力量〔electric(al) energy〕は、電力（electric power）を時間積分したものである。 概説 　電力量とは、電力を時間で積分したものである。 他の言い方をすれば、電力量とは「電気回路において電気がする仕事」である。近年の物理学の概念体系では電力量はエネルギーに分類され、電力量とは「電気によるエネルギー」とも言える。 　単位 　電力量は仕事の一種なので, 仕事の単位(つまりエネルギーの単位)で表される。国際単位系（SI）ではジュール（J）である。ところが, 電力の単位(仕事率の単位)として「W（ワット）」がよく用いられるために、電力量の単位としてのジュールは、「ワット秒（W s）」と呼ばれることが多い(1Jと1W sは等価である)。より実用的にはワット時（W h）やキロワット時（kW h）が用いられることが多い。 　関係式 　例えば、直流 (時間的に変化しない電流)で, 電流 I が時間 t にした仕事（電力量）を W とすると、電圧を V 、電力を P とすれば、 　W = P・t = V・I・t　[W・s] となる。交流回路では負荷の構成によって電圧と電流に位相差 θ が生じるので、力率 cosθ を加味し、 　dW = P・dt = V・I・cosθ・dt　[W・s] となる(dtは微小な時間, dWはその間の電力量である)。交流において電力量と言った場合には、この有効電力量を指すことが多い。なお、無効電力量 Q・t (var・s) は以下の式で求められる。 　Q・t = V・I・sinθ・t　[var・s] ウィキペディア（HP/2015/2）による『電力量』から

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『ワット』から
  

  ワット（watt、W）とは仕事率や電力、工率、放射束、をあらわすSIの単位（SI組立単位）である。 概要 　ワットという名称は、蒸気機関の発展に大いに貢献したジェームズ・ワットにちなんで名づけられた。1889年の英国学術協会第2回総会で採用された。 ワットは固有の名称を持つ単位の一つで、1ワットは毎秒1ジュールに等しいエネルギーを生じさせる仕事率と定義され、SI組み立て単位で表すとジュール毎秒(J/s)である。すなわち、1秒あたりに変換・使用・消費されているエネルギー（仕事）を表す。ジュールがL2MT-2の次元なので、ワットはL2MT-3の次元となる。SI基本単位のみによって表すと、ジュールはm2・kg・s-2なので、ワットはm2・kg・s-3になる。 他の仕事率の単位との換算は、以下のようになる。 仕事率の単位 　 W kgf・m/s PS kcal/h 1 ワット(W) = 1 = 0.102 = 0.00136 ≒ 0.860 1 重量キログラムメートル毎秒(kgf・m/s) = 9.80665 = 1 ≒ 0.01333 ≒ 8.4322 1 仏馬力(PS) = 735.49875 = 75 = 1 ≒ 632.415 1 キロカロリー毎時(kcal/h) = 1.163 ≒ 0.1186 ≒ 0.00158 = 1 逆に、仕事率や電力の単位に時間の単位をかけたものは、エネルギーを表す単位となる。つまり、 　1 J = 1 W × 1 s である。 例えば、1キロワット(kW)の装置が1時間（3600秒）に消費するエネルギーは1キロワット時(kWh)となり、それは3.6メガジュール(MJ)に等しい。1メガワット日(MWd)は86.4ギガジュール(GJ)となる。これらの単位は電力関係で電力消費量（電力量）の単位として用いられる。 また、1 W = 1000 mWである。 SI単位系における表記規則に従い、記号の表記としては、大文字の「W」を用いる。小文字の「w」を用いるのは誤りである。 ウィキペディア（HP/2015/2）による『ワット』から

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『電力』から
  

  電力（electric power）とは、 （専門用語）単位時間に電流がする仕事量。 （一般用語）電気によるエネルギー。 概説 　専門用語では、「電力」とは単位時間に電流がする仕事（量）のことである。単位はW（ワット）であり、電圧Vの電源から電流Iが流れているとき、電力はV・Iという式で表せる。つまり電力は、電圧と電流の積である（物理学概念の分類体系で言うと、仕事率 (power) に分類されるわけである）〔注1〕。 　一般用語（非物理学用語、非専門家用語）では、「電力」が、電気の形で伝えられるエネルギーを指していることも多い。なお専門用語ではこのエネルギーに関しては「電力量」と呼び分けて区別している。 また、一般用語では、「電力」が電磁相互作用による力を指すこともある。 （後略） 〔注1〕　専門用語では、「電力」と「電力量」は時間微分と時間積分の関係にある（近年の専門用語では「power」と「エネルギー」は違うものとされている。電気関係で、エネルギーは、専門用語では「電力量」という概念・用語になる。「電力」とは呼ばれていない。（後略） ウィキペディア（HP/2015/2）による『電力』から