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エネルギー問題（Energy Issues）

最終更新日：2016年11月8日

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【2012】

• World Energy Council（HP/2012/12）による『Issues Map 2011』から
  

  Issues with high uncertainty and high impact ("critical uncertainties" - in the upper right corner) include these, which will most benefit from multi-stakeholder dialogue and scenario analysis. The issues on the high-impact/low uncertainty side are these where immediate action finds easy consensus ("need for action" - bottom right). The low impact/low uncertainty ones include issues of perceived lesser importance but also "weak signals" (bottom left), which may be issues that are still badly understood. Further, the urgency of an issue is proportional to the size of its bubble. Finally, the four different categories of issues - macroeconomic risks, geopolitics, business environment and energy vision - are represented in four different colours World Energy Council（HP/2012/12）による『Issues Map 2011』から

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【2012】

• 秋元ほか（2012/5）による『RITEエネルギー・経済モデルによる2030年の経済・CO2影響分析』から
  

  RITE DEARSモデルの概要 (Dynamic Energy-economic Analysis model with multi-Regions and multi-Sectors) トップダウン型経済モジュールとボトムアップ型エネルギーシステムモジュールの 統合モデル 動的非線形最適化モデル（世界全体の消費効用最大化） モデル対象期間： 21世紀中頃まで（最適化時点間隔10年） 世界地域分割：18地域分割 非エネルギー産業分類：18産業分類 エネルギー産業分類： 一次エネルギー8種、二次エネルギー４種 GTAP (Global Trade Analysis Project) モデル・データベースに基づく産業連関構 造を明示した経済モジュール 簡略化ながら、ボトムアップ化したエネルギーシステムモジュール ・ボトムアップ的にエネルギー供給技術（発電技術等）、CO2回収・貯留技術をモデル化 ・一次エネルギー供給： 8種類をモデル化（石炭、原油、天然ガス、水力・地熱、風力、太陽光、バイオマス、原子力） ・トップダウン的にエネルギー需要サイドをモデル化（家計：エネルギー価格・所得弾性、産業・運輸：エネルギー価格弾性、これらはすべて経済モジュールとリンク） ・最終エネルギー消費： 4種類をモデル化（固体燃料、液体燃料、気体燃料、電力）	RITE DEARSモデルの特長 エネルギー供給、発電部門については、産業連関表の情報では不十 分であるため、技術別にボトムアップ的なモデル化を行うとともに、IEA統計等と整合性を持つようにデータの調整を行っている。これによって、エネルギー・経済の整合的な分析・評価が可能となっている。また、これにより、「コスト等検証委員会」の電源別発電コスト、および選択肢毎の発電構成を前提条件とした経済分析が可能となっている。 21世紀半ば（2047年）までの期間の動学的最適化を行っている（Forward-looking型モデル）。例えば、2030年頃までの対応を考えた上で、2020年の最適な対応が導出される。 産業連関表は国際的なCGEモデル分析で広く利用されているGTAPに基づいており、産業の国際移転（産業のリーケージ）を含めた分析が可能である。（GTAPモデルは静学的モデルであるが、DEARSは動学的モデルとしている。）
  おわりに 現時点では、450 ppm CO2-eq目標の実現は相当困難との認識は強い。現実的には、例えば、IEA WEO 2011の新政策シナリオケースの40 $/tCO2（2030年時点）程度の炭素価格は、国際的な炭素価格の上限としての認識に近いような価格（コスト等検証委員会もこの炭素価格を採用） 今回の経済分析を行ったケース�@〜�EのCO2限界削減費用（炭素価格）、11,000〜94,000円/tCO2（130〜1,100 $/tCO2）と推計され、国際的炭素価格水準とに大きなギャップが存在（RITEよりも安価な推計の国環研、大阪大伴教授分析でもケース�D、�Eを除けば11,000円/tCO2を超える大きなギャップ） RITEの限界削減費用推計は、今回参加の他のモデル分析よりも高いものの（慶応大野村准教授が基本問題委員会に提供した分析は、RITEとほぼ同等）、別途、RITEで技術積み上げ評価モデル（DNE21+）による推計からみると、むしろ、今回のRITE経済モデル（DEARS）分析は安価な推計と見られるほどであり、決して保守的な推計とはなっていない（他のモデルの推計は楽観的にすぎる感がある）。 厳しすぎる排出削減目標を取ると、国際的な炭素価格水準と日本の限界削減費用が大きく乖離することとなる。これを国内対策で実現しようとすると、産業リーケージ・炭素リーケージを誘発する。また、海外で削減しようとすると、国内対策よりは安価にはできるものの、大きな国富の流出が生じる。いかにバランスのとれた削減レベルを目指すかが極めて重要
  秋元ほか（2012/5）による『RITEエネルギー・経済モデルによる2030年の経済・CO2影響分析』から

• 小宮山ほか（2012）による『統合型エネルギー経済モデルによる 2050年までの日本のエネルギー需給の分析』から　
  

  図 1 MARKAL モデルの概要	表 1 各電源のコスト，効率等の想定
  図２ 計量経済モデル	図３ 統合型エネルギー経済モデル
  表 2 シナリオ設定	図６ 部門別最終エネルギー消費量の比較
  図７ エネルギー源別最終エネルギー消費量の比較	図８ 発電量構成の比較
  図１０ 一次エネルギー供給	図１２ CO2 排出量の比較
  小宮山ほか（2012）による『統合型エネルギー経済モデルによる 2050年までの日本のエネルギー需給の分析』から　 トップダウン型計量経済モデル（日本エネルギー経済研究所）＋ボトムアップ型コスト最小化型技術評価モデル（日本原子力研究所による日本版MARKALモデル：佐藤　治）⇒統合型エネルギー経済モデル

【2011】

• 国立環境研究所（2011/1）による『AIM経済モデルによるエネルギー供給の構成』から　
  

  国立環境研究所（2011/1）による『AIM経済モデルによるエネルギー供給の構成』から

【2008】

• （財）日本エネルギー経済研究所（2008/11）による『IEEJモデルによる長期エネルギー需給展望−モデルの概略と応用例−』から
  

  （財）日本エネルギー経済研究所（2008/11）による『IEEJモデルによる長期エネルギー需給展望−モデルの概略と応用例−』から

【2005】

• 佐藤（2005/5）による『我が国の長期エネルギー需給シナリオに関する検討』から　
  

  佐藤（2005/5）による『我が国の長期エネルギー需給シナリオに関する検討』から

【2014】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から
  

  【第 211-4-1】日本のエネルギー国内供給構成及び自給率の推移　（注 1） IEA は原子力を一次エネルギー自給率に含めている。（注 2） エネルギー自給率（％）＝国内産出／一次エネルギー供給× 100。出典： IEA「Energy Balances of OECD Countries 2013 Edition」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第114-3-1-1】各国の一次エネルギー自給率の推移 （出所） IEA「Energy Balance of OECD Countries, Non-OECD Countries 2009」 IAEA, OECD/NEA「Forty years of Uranium Resources, Production and demand in perspective 2006」、「Uranium 2007」、「Uranium 2005」	【第114-3-1-3】2000 年代の各国の一次エネルギー自 給率（原子力除く）
  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

  
  

  国名	エネルギー	1960	1970	1980	1990	2000	2007
  フランス	全体	57.2	32.7	27.4	50.1	52.2	51.4
  	石油	6.0	2.8	2.0	4.4	2.1	1.3
  	石炭	83.4	68.9	40.7	40.8	16.5	1.8
  	天然ガス	99.8	70.6	29.2	9.7	4.2	2.4
  ドイツ	全体	88.1	57.9	52.0	53.0	40.1	41.4
  	石油	18.4	5.9	3.9	3.9	3.1	4.3
  	石炭	107.7	102.5	101.5	94.7	71.5	63.0
  	天然ガス	100.7	77.6	31.8	24.6	22.0	16.8
  英国	全体	72.3	49.4	99.7	100.4	121.6	83.4
  	石油	0.4	0.2	104.1	122.7	178.4	116.4
  	石炭	99.5	95.4	107.5	85.0	50.2	26.0
  	天然ガス	96.5	92.6	77.7	86.7	111.6	79.2
  米国	全体	94.7	93.5	86.1	86.2	73.4	71.2
  	石油	84.0	79.3	62.5	57.2	42.0	34.9
  	石炭	109.3	117.8	119.1	117.6	100.2	102.5
  	天然ガス	99.9	98.4	95.3	95.4	81.6	82.8
  中国	全体	-	-	102.8	102.7	97.1	92.8
  	石油	-	-	121.1	125.5	73.9	52.5
  	石炭	-	-	99.4	99.1	103.8	102.1
  	天然ガス	-	-	100.0	100.0	109.7	98.0
  日本	全体	58.1	15.3	12.6	17.2	20.4	17.6
  	石油	1.8	0.5	0.2	0.3	0.3	0.4
  	石炭	85.9	46.6	18.3	5.9	1.6	0.0
  	天然ガス	100.3	68.2	9.1	4.3	3.5	4.3
  韓国	全体	-	-	22.5	24.3	17.3	19.1
  	石油	-	-	0.0	0.0	0.7	0.6
  	石炭	-	-	60.8	29.6	4.5	2.4
  	天然ガス	-	-	0.0	0.0	0.0	1.0
  IEAのEnergy Balance of OECD countries 2009およびEnergy Balance of Non-OECD Countries 2009による。

【2014】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から
  

  【第 212-1-1】産業部門のエネルギー消費の推移　（注） 「総合エネルギー統計」では、1990 年度以降、数値の算出方法が変更されている。非エネルギー利用分については、1990 年度以降は各業種の消費量の内数となっている。出典： 資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第123-1-2】アメリカのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-2-2】英国のエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成
  【第123-3-2】フランスのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-4-2】ドイツのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成
  【第123-5-2】スペインのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-6-2】イタリアのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」を基に作成
  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

【2015】

• ウィキペディア（HP/25015/4）による『エネルギーの経済効率』から
  

  一人当たりのGDPとエネルギーの生産効率GDPトップ40ヶ国 ウィキペディア（HP/25015/4）による『エネルギーの経済効率』から

【2014】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から
  

  【第 212-1-2】製造業のエネルギー消費と経済活動　（注 1） 「総合エネルギー統計」では、1990 年度以降、数値の算出方法が変更されている。（注 2） 1979 年度以前の GDP は日本エネルギー経済研究所推計。出典： 日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧」経済産業省「鉱工業指数」、資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成。 資源エネルギー庁による『エネルギー白書2014』から

【2011】

• 本川による『主要国のエネルギー自給率とエネルギー効率（2008年）』から
  

  本川による『主要国のエネルギー自給率とエネルギー効率（2008年）』から

【2010】

• 本川による『主要国におけるエネルギー効率の推移（OECD高所得国＋BRICs）』から
  

  本川による『主要国におけるエネルギー効率の推移（OECD高所得国＋BRICs）』から

• 発電コストおよび電気料金については『発電・電力とは』のページを参照。

【2008】

• 星野・杉山（2008）による『国内エネルギー価格の比較分析』から
  

  図1 国内エネルギー価格の比較(家庭用、産業用) (2006 年, データ欠損のため一部2005 年) 各国の国内エネルギー価格（家庭用、産業用）を比較した。課税前の価格水準では、おおむね日本、欧州、北米の順となるが、課税後の価格水準では、欧州の税率が高いことから、日本と欧州はほぼ同水準となる。先進諸国では、家庭用に比べ産業用価格は低めで、国際間の価格差も相対的に小さい。 注） IEA Energy Prices and Taxes より当所作成。縦線の長さは、各国の、税込み（上限）税抜き（下限）価格の範囲を示す。「欧州4 カ国」は、イタリア、フランス、ドイツ、英国の価格を、各需要量で加重平均した。同様に、「北米」では、カナダ、米国の加重平均を、「中印」では中国とインドの加重平均である。	図3 日本のエネルギー輸入CIF 価格の推移 出所：IEEJ、DOE、東京電力、関西電力、中部電力「有価証券報告書」より
  図5 家庭用エネルギー価格の比較 石油製品は、税価格で大きな違いが生じている。天然ガス、電力価格は、税抜き価格で大きな差がある。輸送形態や安全基準など様々な各国の事情を反映したものである	図6 産業用エネルギー価格の比較 石油製品は、税価格の違いが大きいが、家庭用ほどではない。天然ガス、電力価格の、税抜き価格の開きも、家庭用に比べて小さく、課税の度合いも低い。
  図7 家庭用エネルギー価格の比較 2000 年以降、特に欧米各国の石油、天然ガス価格の上昇が顕著である。日本は、天然ガス価格（高め安定）、電力価格（低下）が特異な推移を示している。	図8 産業用エネルギー価格の比較 家庭用と同様、2000 年以降、特に欧米各国の石油、天然ガス価格の上昇が顕著である。日本は、1980 年代後半以降、天然ガス価格、電力価格がともに低下傾向にある。
  図9 家庭用エネルギー価格水準と一人当たり所得との関係 石油製品では、日米は比較的に通った分布になっているのに対し、欧州先進国が比較的高めの価格である。天然ガス、電力では、日本と米国の価格水準の間に、多くの欧州先進国が分布している。	図10 産業用エネルギー価格水準と一人当たり所得との関係 欧州先進国の産業用ガス価格は、米国よりも低い。産業用の電力価格についてみると、欧州では、米国の価格水準をはさんで上下に比較的狭い範囲に分布している。
  図11 2005 年時点でのG7 各国のエネルギー源別本体価格、VAT 税、物品税等 データ出所：Energy Prices and Taxes (2007) 欧州では、従価税であるVAT税率。及び石油製品についての物品税率も高率である。米国は、自動車用燃料を含め、エネルギー税率は低い。
  図12 最終エネルギー消費の平均エネルギー価格（除く電力） 1980 年代半ばにかけて、日本は、G7 各国のなかでも際立って高水準であったが、1980 年代後半に急速に低下し、1990 年代以降はほぼ一定の水準で推移した。欧米諸国、中国、インドでは、特に1990 年代後半以降、継続的な価格上昇がみられる。電力を除いた平均では、2000 年以降、英国、イタリアは日本よりも高くなっている。
  星野・杉山（2008）による『国内エネルギー価格の比較分析』から

• 将来のエネルギーの『リンク』はこちらを参照。
• 全般の『リンク』はこちらを参照。

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• モデル／シナリオ／ビジョンは『地球観測とは』のページも参照。
• 資源問題の展望と対策は『展望と対策』のページも参照。

【2013】

• 本村（2013）による『21世紀も続く炭化水素の時代―本格化する非在来型資源開発と消滅したピークオイル論―』から　
  

  図16 既往スタディーの予測を基にした21世紀の資源予測 21世紀の世界エネルギー（Edwards,2001、IEA.WEO 2011に基づく）　出所：Edwards（2001）を基にIEA（2011,a,b,2012）等を加えて筆者改編 本村（2013）による『21世紀も続く炭化水素の時代―本格化する非在来型資源開発と消滅したピークオイル論―』から

【2012】

• BP（2012）による『BP Energy Outlook 2030』から
  

  BP（2012）による『BP Energy Outlook 2030』から IEA NPS＝New Policies Scenario、IEA CPS＝Current Policies Scenario。

【2011】

• 小見野（2011/4）による2050年までのエネルギー見通しの中の『Paul Chefurka 2050年までのエネルギー見通しの全訳』（【参考】World Energy to 2050 Forty Years of Decline）から　
  

  Figure 11: Energy Use by Source, 1965 to 2050 世界のエネルギー源、1965〜2050年	Figure 13: Total Energy Use, 1965 to 2050 世界のエネルギー使用量、1965〜2050年
  Figure 14: Fuel and Electricity Use Today and 2050 燃料と電力の使用割合、現在と2050年の比較	Figure 17: World Population at low and high energy consumption levels, today and 2050 世界の人口をエネルギー使用量＝0.75toe/人・年で振り分けてみた図（左が現在、右が2050年） 赤色：0.75 toe/人・年 以下の人口　 青色：0.75 toe/人・年 以上の人口
  小見野（2011/4）による2050年までのエネルギー見通しの中の『Paul Chefurka 2050年までのエネルギー見通しの全訳』（【参考】World Energy to 2050 Forty Years of Decline）から

【2001】

• Global Business Environment, Shell Internationa（2001）による『Energy needs, choices and possibilities: scenarios to 2050』から
  

  	Energy supplies continue to evolve from high- to low- carbon fuels and towards electricity as the dominant energy carrier - from increasingly distributed sources - driven by demands for security, cleanliness and sustainability.
  〔Global Business Environment, Shell International(2001)によるEnergy needs, choices and possibilities: scenarios to 2050から〕

【1996】

• Waitee（1996）による『Energy 2025』から
  

  〔Lowell E. Waitee氏によるWelcome to Geocomplexity.comの中の『Energy 2025』から〕

• ISED/EISDの『リンク』はこちらを参照。

【2005】

• International Atomic Energy Agency/United Nations Department of Economic and Social Affairs/International Energy Agency/Eurostat/European Environment（2005）による〔『Energy Indicators for Sustainable Development: Guidelines and Methodologies』（11-15）から〕【見る→】

【2000】

• IEA（2000）による『Indicators for Sustainable Energy Development』から
  

  Figure 1: Interrelations between sustainability dimensions of the energy sector. 〔IEAによる『Indicators for Sustainable Energy Development』から〕

※1967年からほぼ3年毎に、『エネルギー基本計画』に基づいて経済産業省（審議会⇒総合エネルギー調査会の需給部会）がつくるエネルギー需給の長期試算。最新は2008年〔その前は、2005年（14回目：この回から2030年度と2010年度見通し）、2001年（2010年度見通し）、…〕。

• エネルギー経済の『リンク』はこちらを参照。

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• 長期エネルギー需給見通しは『資源政策』のページの『長期エネルギー需給見通し』も参照。

【2009】

• 経済産業省（2009）による『長期エネルギー需給見通し（再計算）』から【見る→】
  　2009年8月にとりまとめた2008年5月の『再計算』。

【2008】

• 資源エネルギー庁（2008）による「長期エネルギー需給見通し」のとりまとめから【見る→】
  　2008年5月にとりまとめた『2030年エネルギー需給見通し』と『2010年エネルギー需給見通し』。
• 総合資源エネルギー調査会需給部会による長期エネルギー需給見通し（案）から【見る→】
  　2008年3月に部会がまとめた（案）。

【2003】

• 松尾（2003）によるClimate Expertsの『モデルや見通しの結果の読み方』から〔原図は藤目氏によるTPES（一次エネルギー総供給）〕
  

  松尾（2003）によるClimate Expertsの『モデルや見通しの結果の読み方』から〔原図は藤目氏によるTPES（一次エネルギー総供給）〕

• オルドバイ仮説の『リンク』はこちらを参照。

【2000】

• Duncan（2000）による『World energy production, population growth, and the road to the Olduvai Gorge』から
  

  Figure 1. World, OPEC, and Non-OPEC Oil Production Notes: (1) World oil production is forecast to peak in 2006. (2) The OPEC/non-OPEC crossover event occurs in 2008. (3) The OPEC nations' rate of oil production from 1985 to 1999 increased by 9.4 times that of the non -OPEC nations.

  Figure 4. The Olduvai Theory: 1930-2030. Notes: (1) 1930 => Industrial Civilization began when (the world average energy production (use) per person) reached 30% of its peak value. (2) 1979 => the world average energy production (use) per person reached its peak value of 11.15 boe/c. (3) 1999 => The end of cheap energy. (4) 2000 => Start of the "Jerusalem Jihad." (5) 2006 => Predicted peak of world oil production (Figure 1, this paper). (6) 2008 => The OPEC crossover event (Figure 1). (7) 2012 => Permanent blackouts occur worldwide. (8) 2030 => Industrial Civilization ends when the world average energy production (use) per person falls to its 1930 value. (9) Observe that there are three intervals of decline in the Olduvai schema: slope, slide and cliff - each steeper than the previous. (10) The small cartoons stress that electricity is the essential end-use energy for Industrial Civilization.

  〔Duncan,R.C.(2000): World energy production, population growth, and the road to the Olduvai Gorge. The Pardee Keynote Symposia, Geological Society of America, Summit 2000 in Reno, Nevada on November 13, 2000. Population and Environment, May-June, 2001, 22(5).から〕

【1996】

• DIE OFF（1996）による『The Olduvai Theory:　Sliding Towards a Post-Industrial Stone Age』から
  

  Figure 2. World Average Energy-Use Per Person Comparison of Four Sets of Historic Data "BOE" means Barrels of Oil Equivalent 〔DIE OFFの中の『The Olduvai Theory:　Sliding Towards a Post-Industrial Stone Age』から〕

• 石油危機の『リンク』はこちらを参照。
• 逆オイルショックの『リンク』はこちらを参照。

【2015】

• 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から
  

  過去の緊急時への対応 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から

【2013】

• ウィキペディア（HP/2013/9）による『オイルショック』から
  

  第1次石油危機　1973年 第2次石油危機　1979年 第3次石油危機　2004〜2008年（ピークは2008年） ウィキペディア（HP/2013/9）による『オイルショック』から

• エネルギー安全保障の『リンク』はこちらを参照。

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• 安全保障の『リンク』は『緊急事態について』のページの『安全保障』を参照。

【2013】

• 外務省（2013/10）による『わかる！国際情勢』の中の『エネルギー安全保障〜安定的かつクリーンなエネルギー供給を目指して』から
  

  エネルギーと私たちの生活 世界の一次エネルギー需要 米国で始まった「シェール革命」 日本のエネルギー外交 地球規模で考えるエネルギー問題 IEAの重要性とIRENAにおける日本の貢献 資源確保に資するODA連携 エネルギー消費国・ものづくりの国として
  外務省（2013/10）による『わかる！国際情勢』の中の『エネルギー安全保障〜安定的かつクリーンなエネルギー供給を目指して』から

【2012】

• 内閣府原子力政策担当室（原子力発電・核燃料サイクル技術等検討小委員会）（2012/2）による『政策選択肢の重要課題：エネルギー安全保障について』から
  

  「エネルギー安全保障」とは 2010年版「エネルギー白書（平成22年6月1日閣議決定）」より引用 　近年、エネルギーをめぐる諸情勢は劇的に変化しています。2000年代に入り、BRICs 等の新興国の顕著な経済発展に伴い世界的にエネルギー需要が急増するとともに需給が多極化し、また、米ソ冷戦の終結後、新たな、そして多様な地政学リスクの存在が指摘されるようになりました。 　さらに、自国のエネルギー資源を活用した経済発展を目指す資源国の間では資源ナショナリズムが高揚し、これまで資源開発に重要な役割を果たしてきた資源メジャーといわれる国際エネルギー企業等による資源権益へのアクセスが一層困難なものとなっています。一方で新興経済国を含む消費国の間では、資源争奪競争が激化し、こうしたことを背景として2008年末に一旦下落したエネルギー価格は、再び高い水準で推移しています。 「エネルギー安全保障」は、消費国、生産国、輸送ルートにあたる通過国それぞれにおいて、自国の置かれている地理的条件、地政学的状況、経済発展の度合い等によりその意義、戦略的重要性は異なり、また、時代の変遷に合わせてその意義を変えて来たということもできますが、各国のエネルギー政策において、最重要テーマとして常にその中心に据えられてきたことは大変重要です。 　現在の「エネルギー安全保障」概念の意義は、「国民生活、経済・社会活動、国防等に必要な『量』�@のエネルギーを、受容可能な『価格』�Aで確保できる�Bこと」と考えられます。 　エネルギー安全保障を強化するためには、エネルギー自給率等の改善を図ることによりエネルギー安全保障そのものを向上させるとともに、エネルギー安全保障を脅かしうる「リスク」を低減することを目指していくことが基本となります。 出典：総合資源エネルギー調査会 第12回基本問題委員会（H24.2.14）資料より	エネルギー安全保障を脅かしうる主要なリスク 2010年版「エネルギー白書（平成22年6月1日閣議決定）」より引用 １．地政学的リスク （１）各国（産資源国及び近隣国＋輸送経路近隣国）の政治・軍事情勢（戦争、内戦、禁輸等） （２）国際関係 （３）外交ツールとしての利用（原油禁輸、パイプラインの送ガス停止等） （４）資源ナショナリズム（接収・国有化、課税引上げ、輸出規制等） （５）消費国間の資源争奪（資源権益獲得競争、領土紛争等） （６）テロ、海賊等のリスクが顕在化 （７）その他の地政学的リスク ２．地質学的リスク （１）埋蔵量の減少 （２）資源の偏在 ３．国内供給体制リスク （１）設備投資減退（設備老朽化） （２）技術開発停滞 ４．需給逼迫リスク ５．市場価格リスク（需給ファンダメンタルズ＋投機プレミアム） ６．天災・事故・ストライキ・パンデミック等のリスク
  世界における資源供給の主な途絶事例 出典：総合資源エネルギー調査会 第12回基本問題委員会（H24.2.14）資料より	日本の発電電力量とリスク指標※ （出典）電力中央研究所「原子力の燃料供給安定性の定量的評価」（平成20年4月） 1970年代は中東への石油依存度が高く、エネルギー供給リスクが高い状態にあった。その後1980年代には、石油輸入相手国の多様化、エネルギー源の多様化等により、大幅にリスクは低下した。 (*)リスク指標　世界のエネルギー資源確保の難しさ度合い、日本の輸入相手先の違いによる資源確保の難しさ度合を指標化したもの。
  �@必要な『量』　 　1)100万kWの発電を1年間運転するために必要な燃料 　濃縮ウランは厳重な管理を必要とするが、同じ量の電力を発電するための物量は化石燃料の数万分の１であり、備蓄性が高い。 　2)潜在的備蓄効果 　原子力発電では、燃料交換後１〜２年間は発電を継続できることに加え、燃料の加工過程にウランなどの燃料物質がランニングストックとして一定量滞留しているなど、潜在的な備蓄性能が備わっており、海外からの燃料物質の供給が遮断されても一定期間のエネルギー生産の継続が可能。 �A受容可能な『価格』 　1）燃料費 　原子力は、石油、天然ガス、石炭と比較して、発電コストに占める燃料費（フロントエンド）が１割以下と極めて小さく、国際的な燃料の価格変動による発電コストへの影響が小さい。 　2）燃料費の変動と発電単価に占める割合 　過去、どのエネルギー資源も価格が変動している。 　原子力発電は、発電原価に占める燃料費の割合が小さいので、資源価格が大きく変動しても 発電コストはあまり変わらない。 �B確保できること 　1）ウランの需給見通しについて 　需要拡大にともない、短期的な天然ウラン市場の需給は2020年以降ややタイトになるとみられている。 　2020年以降は生産も増強すると考えられるが、費用は増加するものと予想される。 　2）現在進めている取組：我が国のウラン確保の状況 　ウラン資源に乏しい我が国は、カナダ、オーストラリア、カザフスタン、ニジェール等、調達先の多様化によって、天然ウランを確保している。 　確保した天然ウランは、米国、フランス、イギリス、カナダ等を通じて、濃縮ウラン、天然ウランとして輸入している。 　3）現在進めている取組：主なウラン鉱山開発 　ウラン燃料の安定確保の観点から、比較的情勢が安定しているカナダやオーストラリアに加え、中央アジアやアフリカへの参画を支援するとともに、我が国が調達するウラン燃料を自主権益からのものに置き換えていくなど調達の多様化を支援。 　また、ウラン鉱山開発のみならず、不測の供給途絶に備えるという観点から、輸送ルートの多様化や、国内に一定程度のウラン燃料を確保していくなどの取組を支援していくことが必要。 　4）現在進めている取組：我が国の濃縮ウランの確保状況 　我が国のウラン濃縮需要量は、2010年度で約5,700ｔSWU。 　我が国では現在、米国濃縮会社(USEC社）、仏国核燃料会社（AREVA社)、英国、ドイツ、オランダ3カ国の合弁企業（ウレンコ社）、ロシア（TENEX社）、日本原燃(株)等から濃縮ウランを入手している。 　5）現在進めている取組：プルサーマルの推進 　プルサーマルの実施により、一定の資源節約効果が得られる。 　6）将来に向けた取組：高速増殖炉サイクル技術の研究開発 　長期的にもウランの需要は増えるものと見込まれているが、ウラン資源開発等により2050年頃まではウランの供給量は確保できる見通しが得られている。 　核燃料資源を合理的に達成できる限りにおいて有効利用することの基本方針に基づき、長期的なエネルギー安定供給に貢献できる可能性を有する高速増殖炉サイクル技術の研究開発の推進している。 　7）将来に向けた取組：ウラン需要予測とＦＢＲ利用の効果 　ウラン産出国でない中国やインドの需要の急激な伸びが予想されている。 　日本の長期的なウラン確保が困難となる可能性があり、将来の選択肢として高速増殖炉サイクルの活用は大きな効果を有する。
  内閣府原子力政策担当室（原子力発電・核燃料サイクル技術等検討小委員会）（2012/2）による『政策選択肢の重要課題：エネルギー安全保障について』から