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地球温暖化とは（Global Warming）

最終更新日：2019年3月4日

• 地球温暖化の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』による『地球温暖化』から
  

  地球温暖化
  経過	地球気候史	氷河期・最終氷期・ヤンガードリアス・完新世温暖期・ネオグラシエーション・中世温暖期・小氷期・過去の気温変化…その他
  	問題の経過	スターン報告・IPCC第4次評価報告書・キーリングのカーブ・近年の地球温暖化対策
  原因	要因とメカニズム	温室効果（温室効果ガス）・太陽放射・太陽変動・日傘効果・エアロゾル・アルベド・炭素収支（吸収源・森林破壊）・海洋循環・大気循環・大気変動・ヒートアイランド・ミランコビッチ・サイクル（軌道要素変動）・地殻変動…その他
  	考え方	放射強制力・気候感度・気候因子・（地球温暖化指数）
  	気候モデル	GCM
  影響	大気圏	気温上昇・氷河融解・異常気象の増加・極端化・気候の変化
  	水圏	海面上昇・熱塩循環の停止…その他
  対策	緩和策	排出量取引・クリーン開発メカニズム・共同実施・環境税・低炭素社会（オフセット・ニュートラル）・再生可能エネルギーの利用・省エネルギー・（循環型社会）・吸収源活動・二酸化炭素貯留・温暖化関連政策・温暖化防止活動…その他
  	適応策
  	枠組み	IPCC・京都議定書・ポスト京都・気候変動枠組条約・APP・ECCP・（世界気候会議）・IUGG…その他
  議論	懐疑論・暴走温室効果・スベンスマルク効果・（ガイア理論・エコロジー・地球寒冷化）・ホッケースティック論争
  カテゴリ：気候変動・地球温暖化　関連：環境問題
  フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』の『地球温暖化』から

• NASAによる『Soot and Global Warming』から
  

  Soot and Global Warming 〔NASA earth observatoryの『News』の『New Images』の中の『Soot and Global Warming』から〕

  
  

  Dwindling Arctic Sea Ice 〔NASA earth observatoryの『News』の『New Images』の中の『Dwindling Arctic Sea Ice』から〕

【1997】

• 佐和（1997）による〔『地球温暖化を防ぐ』（4-6p）から〕【見る→】

【1995】

• 小宮山（1995）による〔『地球温暖化問題に答える』（1-7p）から〕【見る→】

【1995】

• 宇沢（1995）による〔『地球温暖化を考える』（7-9p）から〕【見る→】

• 温室効果ガスの『リンク』はこちらを参照。

【1996】

• 内嶋（1996）による〔『地球温暖化とその影響』（2-5p）から〕【見る→】

【1994】

• 田中（1994）による〔『二酸化炭素問題を考える』（16-19p）から〕【見る→】

• 地球温暖化懐疑論の『リンク』はこちらを参照。

【2013】

• ウィキペディア（HP/2013/10）による『地球温暖化に対する懐疑論』から
  

  温暖化の科学的知見に対する議論・疑問 温暖化は二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加に因るとの学術的知見に対する懐疑論や、気温上昇、氷河融解、海面上昇、動植物の生態系変化、気象の異常等が温暖化に起因して生じるとの学術的知見に対する懐疑論。 気温上昇に対する懐疑論 ・マイケル・マンらによる古気候復元（ホッケースティック曲線）の論文では、データの無断盗用・改竄が行われている。マンらの論文はAR4では使われなくなった。⇒ホッケースティック論争 ・一部の観測地点の変化と平均気温に高い相関が見られるから、陸上の気温変化の速度が過大に見積もられているはずである。 ・2009年〜2010年の冬が寒かったのは、地球温暖化の停止を示す。 ・現代気象学における温暖化論には物理学的な裏づけができない。 原因に関する懐疑論 温暖化は二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加に因るとの学術的知見に対して、太陽活動の影響、宇宙線の影響、地球内部の活動、磁気圏の活動などが原因と主張する懐疑論。 人為説全般 ・近年の温暖化は人為的な温室効果ガスの増加に因らず、自然要因の影響がはるかに大きい。 水蒸気 ・二酸化炭素よりも、水蒸気の方が影響が大きい。 太陽活動 ・氷床コアの二酸化炭素濃度の変化が必ずしもその時代の二酸化炭素濃度の変化を反映していないので、二酸化炭素ではなく太陽活動が原因である（ヤヴォロスキら）。 ・ 太陽活動が極小期を迎え、その前後数十年間は小氷期のように寒冷化する。 宇宙線・紫外線・太陽風 ・可視光より変動の大きい紫外線や太陽磁場が気候変動に少なからず影響している。宇宙線に誘起され形成される地球を覆う雲の量が変化して間接的に気温の変動をもたらしている（スベンスマルク効果）。 小氷期からの回復過程 ・産業革命前から昇温は起きていて、小氷期からの回復過程(自然由来の因子)が続いている。 地球寒冷化説 ・現在の温暖化は、過去にもあった自然の気候変動の繰り返しの一部である。過去にも完新世の気候最温暖期、中世の温暖期など温暖化があったからである。 二酸化炭素の温室効果についての議論 ・既に地球放射エネルギーのうち95%は吸収されて飽和状態に近く、二酸化炭素が今後増加しても、大気の窓領域と重なる波長は限られており、それほど気候に変化は起きない。 ・二酸化炭素が原因ならば気候モデルの予測結果では非極地方に於いて対流圏中層の温暖化率は地表より高くなるはずであるが、衛星のデータでは逆に地表の温暖化率が高い。 人為的放熱 ・主因は温暖化ガスの増加ではなく、枯渇性エネルギーの使用による放熱による。 炭素循環に関する議論 ミッシング・シンク ・初期の気候モデルにミッシングシンク(missing sink)とよばれる行方不明の二酸化炭素があることを根拠に、温暖化予測が不確実とする主張があった。 ・火山活動、落ち葉の腐敗、生物の呼吸や、海水からの二酸化炭素の排出量の方が、排気ガスや工場などの人為的な排出量を上回っている（人為的排出は全体の約3%に過ぎない）。 海洋による吸収・排出 ・海洋への二酸化炭素の吸収・放出の時間の長さが不明である。海洋の吸収量に対して人為的に放出される二酸化炭素量は僅かで、影響は小さい。 ・海水温が上昇した結果、二酸化炭素の海洋への吸収が減り、大気中の二酸化炭素濃度が高くなっている。 濃度変化は温度変化の結果とする説 ・短期的な変動では、温度変化よりも二酸化炭素の濃度変化の方が半年から1年遅れている。 ・20世紀全体の変動も、急激な温度変化が二酸化炭素の変化に先行して起こっている。 ・数万年規模では、氷床コアより過去3回の氷期を調べた研究で、気温上昇が二酸化炭素の上昇よりも600（±400）年先に生じている。 予測内容への批判 地球温暖化の原因や影響の予測には不確実性が伴い、科学的理解が不足する項目や専門家間での意見の不一致が残る項目がある。人為説は主に気候モデルの結果から導かれているが、以下のようにモデルの不完全さを批判する意見も見られる。 予測精度に関するもの ・分解能が粗すぎて小規模の気象現象を表現できない。理解度が低い現象の影響は、過小・過大評価されたり、除外されたりしている。 ・１週間先の天気予報があまり当たらないのに、何故数十年以上先が予測できるのか。 ・ベンジャミン・サンターが南半球の気温変化を示すグラフで1963〜1987年のデータのみを抜き出し、シミュレーションの予測と温暖化の現状が一致すると主張し、IPCC第2次評価報告書の手直しを行った。しかし、サンターが排除した1950年代と1990年代のデータを加えると南半球の気温変化に有意な上昇傾向は現れない。 温暖化の影響に関する議論 氷河融解と海面上昇 ・IPCCのAR4時点の全球気候モデルによる予測の一部には、南極大陸の内陸部で降雪が増えることで氷床が増加して、海面が下がると書いてある。 ・2005年頃までの一部の観測データでわずかに気温の低下傾向が見られるので、南極やグリーンランドの氷は寒冷化して増加するはずである。 ・AR4のヒマラヤの氷河の消滅時期に関する記述に誤りが見つかった。 ・海面上昇の象徴として取り上げられるモルディブやツバルでは、長期的に海水面が変動していない、あるいは低下している。 IPCCに対する批判 コンセンサス主義に対する批判 ・温暖化人為説は政治的な目的で作られ科学的な合意は得られていない（米国上院議員のJames M. Inhofe）。 気候研究ユニット・メール流出事件（クライメートゲート） 対策に関する懐疑論 　 メディアに関する懐疑論 　 政治的圧力・陰謀説 原発産業に関する陰謀説 石油業界に関する陰謀説 ウィキペディア（HP/2013/10）による『地球温暖化に対する懐疑論』から

【2009】

• 明日香ほか（2009）による『地球温暖化懐疑論批判』（反論は省略）から　　
  

  議論 1 温暖化、特に温暖化への人為的な影響に関する世界的な合意はない。 全米科学アカデミーの元会長（Frederick Seitz）が（も）京都議定書を否定しており、世界では、温暖化に対して懐疑的な議論が活発になされている（渡辺2005, p.74；矢沢 2007）。 「京都議定書に批准するな」という嘆願書（オレゴン嘆願書）に1万数千人の科学者の署名が集まった（渡辺2005, p.74;矢沢2007）。 「科学者の9割が、二酸化炭素が原因ではないと考えている」（丸山2008c）（武田2008bにも同様の記述がある） 議論 2 「マスコミでは、最近になって、人為的な温暖化に対する批判の記事が出るようになった（例えば、毎日新聞05年11月29日）」（槌田2006, p.138）「マスコミには守らなければならない大原則がある。もちろん、その一つは「事実を報道すること」だが、もう一つは「異なる見解がある時には片方だけを報道してはいけない」ということだ」（武田 2007a, p.117）。 議論 3 そもそも温暖化が起きているかどうかはわからない。なぜならば、温度の観測データがおかしいし、温暖化も止まっている。 地球表面の7割を占める海上の気候変化のデータはなく、都市化の影響も十分に考慮されていない（渡辺2005, p.76：武田2008b, p.37）。 ここ100年は、（日本の）年平均気温は殆ど上がっていない（武田2008b, p.28）。田舎で観測すれば0.2℃の気温上昇しか起こらない（武田2008b, p.32）。 日本近海の水温も上がっていない（武田2008b,p.37-42；武田2008c）。 観測環境が劣化しており、系統的な温暖化傾向が出ていると疑われる（伊藤2009；伊藤・渡辺2008, p. 59-78）。 気温が下がっている場所もある。南極圏の温度は50年間ずっと横ばいである（渡辺 2005；渡辺2006；武田 2007a）。 議論 4 衛星による観測データでは温度上昇が見られない（渡辺2005, p.92）。気象衛星NOAAの計測器のデータによる南半球の気温は、25年間変わっておらず、エルニーニョ現象がなかったら逆に微かに下がり気味である（渡辺2005,p.89；池田 2006）。 議論 5 2001年以降、気温上昇が止まっている（赤祖父2009）。 議論 6 ホッケー・スティック論争で、Mannらは自分たちの復元推定計算結果の訂正記事を出した（渡辺2005, p.94）。IPCCは,第４次報告書でホッケー・スティック曲線を見放したことについて清算していない（伊藤 2009）。IPCCは古気候の変動を軽視している（赤祖父2008；武田2008b）。 議論 7 人為的排出二酸化炭素温暖化説によれば、二酸化炭素の大気中濃度上昇によって、平均気温は単調に上昇傾向を示し、その上昇率は近年に近づくほど大きくなる。しかし実際に観測された平均気温の変動はこれとは異なった傾向を見せている。例えば、第二次世界大戦前後の大気中二酸化炭素濃度上昇率が大きくなった時期に、逆に低温化傾向を示している（近藤 2006；Durkin 2007；赤祖父2008；赤祖父2009）。 議論 8 最近の温暖化は主に太陽活動の影響である。 過去においては太陽活動のレベルを示す黒点数と温度との相関関係が観られる（池田 2006；近藤 2006；伊藤・渡辺2008, p.145-154）。 宇宙線の量と温度との相関関係が観られる（伊藤2003；伊藤・渡辺2008, p.154-155；丸山 2008a；丸山2008b；丸山2009）。 議論 9 過去約2000年間の気温変動に比べれば、過去約100年間の温暖化は異常なものではない（丸山 2008b）。 議論 10 最近の温暖化は自然変動にすぎない（赤祖父 2008；赤祖父2009）。 過去の温暖化の大部分は小氷河期（14世紀半ばから19世紀半ばにかけて続いた寒冷な期間）からの回復であり、IPCCはこれを無視している。小氷河期の原因はまだ誰にもわからない（赤祖父 2008;赤祖父 2009）。 IPCCでは20世紀前半の温暖化とその後の寒冷化が考察されていない（赤祖父 2009）。 IPCCはPDOなどの準周期変動を無視している。準周期変動の原因はまだ誰にもわからないので気候モデルに教えることができない（赤祖父2008；赤祖父 2009）。 近年、世界平均気温は低下しているので、気温上昇というIPCCの予測はすでに外れている（赤祖父 2009）。 IPCCは 100年間で6℃上昇するとしている。それならば、10年間で0.6℃上昇していないとおかしい（赤祖父 2009）。 IPCCでは、大気中水蒸気量はモニターされていない（赤祖父 2009）。 IPCCが水の影響を無視している（武田2008b,p.72） 議論 11 20世紀の間に、グローバル・ディミング（地球暗化）と呼ばれる現象が起きている。これは地上に達する太陽放射の減少であり、原因は硫酸エーロゾルと考えられている。この硫酸エーロゾルは、人為起源の温室効果ガスによる温暖化よりも大きな寒冷化をもたらしているはずである。もし、それにもかかわらず気温が上昇しているのならば、温室効果ガス以外にそれよりも大きな温暖化をもたらす要因が働いているはずである（伊藤2005；伊藤・渡辺2008, p.127-130）。 議論 12 大気汚染が温暖化の原因となっている可能性がある（槌田2005b；槌田2006）。 議論 13 「世界気象機関が異常気象と温暖化は無関係と言っている」（武田2008b, p.80） 「国連機関は、最近の異常気象と温暖化は関係ないと言っている（武田 2008b, p.80）。 議論 14 二酸化炭素の温室効果による地球温暖化はなく、気温上昇が二酸化炭素濃度上昇の原因である（槌田2005b；槌田2006；近藤 2006；槌田 2007）。 例えば、 Keeling et al.（1989）のグラフ（図6）によると、気温の変化は二酸化炭素濃度の変化よりも半年早く現れる（槌田2005；槌田2006；槌田 2007；伊藤2007；武田 2008b；伊藤 2009）。 南極氷床コアのデータによれば、氷期・間氷期サイクルに伴う大気中二酸化炭素濃度の増減は、気候変動に対して遅れていた。したがって、気候変動が二酸化炭素濃度を変えるのであり、二酸化炭素が気温を変えるのではない（Durkin2007；武田 2008b）。アル・ゴアの映画『不都合な真実』ではその逆のことが示唆されており誤りである（伊藤2007；伊藤 2009）。二酸化炭素大気中濃度の上昇が原因で、結果として気温上昇が起こっているものと仮定すると、二酸化炭素やメタンの大気中濃度を周期的に変動させる地球システムのイベントを示すことが必要（近藤 2006）。 （人為的二酸化炭素排出が継続していたにも拘らず）92年と93年では二酸化炭素濃度は増加しなかった（槌田2005；近藤2006）。 2003年では大気中二酸化炭素濃度が3ppmも増加した（それまでは毎年1.5〜1.8ppm）。3ppmというのは、人間が排出した量と同じである（槌田2004）。 エルニーニョの1年後に二酸化炭素濃度が上昇する。エルニーニョによる海面水温上昇によって大気中に二酸化炭素が海洋から放出される（槌田2005b）。 議論 15 海面水温上昇で、海洋からCO2が大量に放出される。例えば1度の海水温上昇でCO2の溶解度は4%減少する。海洋表層に含まれる無機炭素は1,020Gtほどであるので、1度の海水温上昇で40Gt（炭素量換算）のCO2が大気中に放出されることになる（近藤 2006）。 議論 16 炭化水素燃料の燃焼によって大気に付加される二酸化炭素による炭素の供給量は6Gt程度であって、年間に大気と生態系・海洋表層水と交換される二酸化炭素による炭素量200Gtのわずか3%に過ぎない（近藤 2006）。 議論 17 「人為的に排出された二酸化炭素のうち、大気中にとどまるのが46%、海洋吸収が28%、森林吸収25%」という推定はいい加減。「森林などによる吸収の増加」は、森林伐採や焼き畑などの現状に反している（槌田2005b；槌田2006）。 議論 18 人為的に排出された二酸化炭素の大気中滞留時間は短い。 人間活動によって放出されたCO2のうち、大気中に長期的に残存する量は等比数列の和として計算され、3.33年分の放出量にあたる量しか残存しない（槌田 2007；槌田2008）。 大気中二酸化炭素と海洋中二酸化炭素は平均海面温度で準熱平衡状態にあり、人為的二酸化炭素が長期間大気中に留まるとは考えられない（槌田2005b）。 議論 19 森林はCO2を吸収しない（武田2007a；武田2008, p.182）。 IPCCが第2次報告（1995年）で示した世界全体の収支（炭素換算）は、南方の森林：17億トンの放出、北方の森林：7億トンの吸収、差し引き：10億トンの放出となり放出が多い（武田2008c,p.184）。 議論 20 森林火災のため、地球全体ではCO2は吸収しきれない。 福田（2004；正しくは2005か）では、微生物の活動が不活発な北方の森林では、森林が育つときのCO2の吸収が259g/m2、分解などで排出するCO2が173g/m2、差し引き86g/m2（の吸収）であり、約3分の1のCO2しか固定されない（武田2008c, p.185）。 シベリアで、火災で焼失する森林は0.1億ha/yearであり、それを補うために必要な森林10億haであるのに、現実のシベリアの森林は、2.5億haであるから、火災によって増えるCO2を吸収することはできない（武田2008c, p.186）。 議論 21 「CO2を吸収する」という発想は見当はずれ（武田2008c, p.187）。 議論 22 観測から推定される気候感度は小さい（伊藤・渡辺2008, p. 95-99；伊藤2009）。 議論 23 対流圏上部の大気温度は、その大気中の水蒸気の分子振動による宇宙への放熱で決まる。この温度はマイナス18℃である。残りの対流圏大気の基準温度は気圧で決まる。高度の下降に伴い気圧が上がると温度が上がる。地上の温度は（気温）は、1気圧での基準温度の付近にある。基準温度よりも対流圏大気の温度が高くなると不安定になり、対流とそれに伴う蒸気降雨が発生して冷却されるので、基準温度は維持される（槌田2004）。 議論 24 成層圏でも大気は循環しており、その結果秒速60メートルもの風が吹いているので平衡状態とはとても言えない。まして、対流圏では、積乱雲が見られるように地表から対流圏上部まで直結して激しい活動があり、これを平衡で近似することはそもそも無理である。そのような平衡モデルを出発点とする地球温暖化論では正しい答えが得られるはずがない（槌田2005b；槌田2006）。 議論 25 気温は、1対流圏上空の温度、2断熱圧縮、3水蒸気を原因とする対流、で決まる。CO2温暖化説は、これを十分に考慮していない（槌田2005b）。 議論 26 水蒸気の濃度変動は大きい。30℃で飽和水蒸気は42,000ppm、10℃では、12,000ppm、0℃では、6,000ppmである。したがって、気温が下がると地表から放射される遠赤外線は大気を通過して宇宙に放出され易くなる（放射冷却）。寒冷化するとますます寒くなる（逆も正しい）。このように温室効果ガスの主役は水蒸気である。CO2が100ppm増えたところで、この水蒸気温度の変動幅の範囲内であって、温暖化ガスとしての水蒸気による保温効果を大きく修正することにはならない（槌田2005b）。 議論 27 二酸化炭素は地球放射の赤外線をこれ以上吸収しない。したがってさらなる温室効果を持たない（池田 2006, p.28-29）。 議論 28 ツバルの海面上昇は、ここ25年の変化はゼロである（渡辺2005, p.96）。 議論 29 現代の科学で判ることは、地球が温暖化すると海面が上昇する可能性が高い。ただし、その理由は、北極や南極の氷が溶けるからではなく、海の水が膨張するからである（武田 2007a, p.125；武田2007b） 議論 29-1 氷の融解によって海面上昇はおこらない。 現代の科学で判ることは、地球が温暖化すると海面が上昇する可能性が高い。ただし、その理由は、北極や南極の氷が溶けるからではなく、海の水が膨張するからである（武田2007a,p.125；武田2007b）。 「北極と南極の氷が解けて海水面が上がる」は間違い（武田2008a, p.75）。 温暖化で海水面は膨張するので10センチは上がる（武田2008a, p.75）。 「極地の氷が融けて海水面が上がる」がウソ（武田 2007c, p.105）。 議論 29-2 極地は、北極海と南極大陸のみ。 IPCCは「北極の氷」にグリーンランドを含めていない、ということだ。つまりIPCCが言う北極の氷は原則、海氷の事になる（武田2008b, p.18）。 議論 29-3 極地の氷によって海面水位は下降するとIPCCは主張している。 IPCCは地球温暖化で気温が上昇すると極地の氷によって平均的には海面水位は下降すると報告している（遠藤ら2006）。 最新のIPCC第4次報告書では、1961年から2003年までのグリーンランドと南極の氷床の融解による海面上昇は合計して0.19mm/yearで、海面水位を上昇させるという点では、影響は小さかったことが報告されている（武田2007b, p.44）。 議論 29-4 環境白書は間違っている。 日本政府は環境白書で、IPCC報告書と異なる表現を使っている（遠藤ら2006；武田2007a）。 日本の環境省の「環境白書」は、20年にわたってIPCCの発表データを反対の方向に「誤訳」し、日本国民をミスリードしてきたのである（武田2007c, p.105）。 議論 29-5 新聞の報道は間違っている。 新聞は極地の氷が融解して海面水位が上昇するという記事を出しているが、その根拠は明らかではない（遠藤ら2006）。 一般市民は地球温暖化によって極地の氷が融解し、海面水位が上昇すると認識している（遠藤ら2006）。 議論 29-6 南極の氷床収支は、よほど特殊な事態がないかぎりマイナスである。 （IPCC報告書の記述として）よほど特殊な事態がない限り、南極の氷は増える（武田2008b,p.18）。 議論 30 様々な世界的な問題の中で、気候変動の優先順位は必ずしも高くはない。コペンハーゲン・コンセンサスでは、気候変動が最低の優先順位であった（Lomborg 2005；山口 2006；Crichton 2007；Lomborg 2007）。 議論 31 「人類社会にとって寒冷化の方が問題である」（槌田2006）「生物にとっては今の地球は冷たく、もう少し暖かくなった方が良いという全体的な傾向がある」（武田 2007, p.153）。 議論 32 炭鉱の閉山が始まっている。炭鉱はいったん閉山したら、坑道がくずれて回復できない（槌田2006）。 議論 33 「長期的には適当な削減方式、短期・中期的には適応方式、というのが現実的」（伊藤 2006, p.42）。 議論 34 「温暖化問題とエネルギー問題とのデカップリングが必要」（伊藤2006, p.41）。 議論 35 「京都議定書はとてつもない不平等条約である」（伊藤・渡辺 2008, p.222；武田2007a；武田2007b；武田2008c）「日本のような省エネが進んだモデルのような国では、これ以上、二酸化炭素排出は減らない」（養老 2007, p.49）。 議論 36 「京都議定書を守っても温暖化対策の効果はない」（池田 2006；渡辺・伊藤2008, p.224-p.226；武田2007a；武田2007b；武田・丸山 2008；池田・養老2008）。 明日香ほか（2009）による『地球温暖化懐疑論批判』（反論は省略）から

【2007】

• 伊藤（2007）による『地球温暖化懐疑論と環境情報』から　　　　
  

  温暖化していること自体に対する疑問ないし否定 温暖化の主因を人為的CO2とすることへの懐疑論 自然現象は複雑であり温暖化の主因を人為的CO2とは特定できないとの立場 人為的CO2が温暖化を引き起こすのであれば、CO2増加と温度上昇に相関関係が見られるはずであるが、必ずしもそうなっていないとする懐疑論（CO2増加があまり温度上昇を引き起こさないとする立場も含む） 温暖化の主因は人為的CO2にあるのではなく、積極的に自然現象にあると主張する立場（自然現象による気温上昇が結果的にCO2増加をもたらすとする立場も含む） 温暖化は人間活動の結果であるが、その主因はCO2排出以外にあるとする立場 温暖化を示す「証拠」に対する疑問 社会科学的視点からの懐疑論 温暖化はむしろ有益とする懐疑論 伊藤（2007）による『地球温暖化懐疑論と環境情報』から

• 低炭素社会／低炭素経済の『リンク』はこちらを参照。

【2014】

• （独）科学技術振興機構（JST）低炭素社会戦略センター（LCS）（2014/6）による『平成25年度 総合編「明るく豊かな低炭素社会」の実現を目指して』から
  

  図1-3 低炭素社会戦略センターが実施する研究・調査の概要 （独）科学技術振興機構（JST）低炭素社会戦略センター（LCS）（2014/6）による『平成25年度 総合編「明るく豊かな低炭素社会」の実現を目指して』から

• IPCC関係の『リンク』はこちらを参照。

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• 現在の気候変動は『気候変動とは』のページの『現在』を参照。

【2011】

• IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書第1作業部会の報告の『政策決定者向け要約』から
  

  図 SPM.5. 地上昇温の複数モデル平均と予測幅　実線は、A2、A1B、B1シナリオにおける複数のモデルによる（1980〜1999年と比較した）世界平均地上気温の昇温を20世紀の状態に引き続いて示す。陰影は、個々のモデルの年平均値の標準偏差の範囲。橙色の線は、2000年の濃度を一定に保った実験のもの。右側の灰色の帯は、6つのSRESシナリオにおける最良の推定値（各帯の横線）及び可能性が高い予測幅。灰色の帯で示された最良の推定値及び可能性が高い予測幅の推定には、図の左側に示したAOGCMモデル実験に加えて、一連の階層の独立したモデル及び観測結果からの制約から得られた結果を含む。｛図10.4及び10.29｝ IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書第1作業部会の報告の『政策決定者向け要約』から

  
  IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第1作業部会により受諾された報告書（但し、詳細は未承認）の『技術要約』から
  

  図TS.5. （a）さまざまな要素及びメカニズムの2005年の世界平均放射強制力（RF）と90％信頼区間。右側の欄には、最良推定値と信頼区間（RF値）; 放射強制力の典型的な地理的範囲（空間的広がり）; 第2.9節で説明されている科学的信頼性水準を示す科学的理解の水準（LOSU）を記載。メタン、一酸化二窒素及びハロカーボン類の誤差は合算されている。正味の人為起源放射強制力及びその推定幅も記載。最良推定値と不確実性範囲は、一部の要素の不確実性が非対称であるため、各要素の単純合計では求められない; ここでの値は第2.9節で議論されているモンテカルロ法から得られたものである。ここに含まれていない他の放射強制力要素の科学的理解水準は非常に低いと考えられる。火山エーロゾルは、自然起源の放射強制力として付加的に寄与するが、影響が一時的であるためこの図には含まれていない。飛行機雲の推定幅には、航空が雲量に及ぼすその他の影響は含まれていない。(b) （a）に示された全ての人為起源要素からの複合放射強制力の世界平均の確率分布。分布は各要素の最良推定値と不確実性を複合して計算されている。分布の広がりは負の放射強制力要素によって顕著に増大している。負の要素は正の要素よりも不確実性が大きいからである。｛2.9.1, 2.9.2; 図2.20｝ 図TS.7. 観測された地上気温（D）と下部対流圏（C）、中〜上部対流圏（B）及び下部成層圏（A）の気温を、1979〜1997年を基準とした月平均偏差で示し、7カ月移動平均フィルターで平滑化したもの。破線は大きな火山噴火の時期を示す。｛図3.17｝ 図TS.18. 再構築された1870年以来の海面水位（赤）、1950年以来の潮位計測定値（青）及び1992年以来の衛星高度測定（黒）に基づく世界平均海面水位の年平均。単位はmmで、基準は1961〜1990年の平均値。エラーバーは90％信頼区間。｛図5.13｝ 表TS.3. 海面水位上昇への寄与の、観測に基づく値（左の列）とこの評価に使われたモデルの値（右の列; 詳細は第9.5節と付録10.Aを参照）の比較。値は、1993〜2003年のものと過去40年間のものを表示。観測された合計も含む。｛表5.3と表9.2から作成｝ 注：a 観測結果に基づいて規定（第9.5節参照 IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第1作業部会により受諾された報告書（但し、詳細は未承認）の『技術要約』から

  
  IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書統合報告書の『政策決定者向け要約』から
  

  図 SPM.1.気温、海面水位及び北半球の積雪面積の変化 （a）世界平均地上気温; （b）潮位計（青）と衛星（赤）データによる世界平均海面水位；（c）3〜4 月における北半球の積雪面積、それぞれの観測値の変化。すべての差は、1961〜1990 年の平均からの差である。滑らかな曲線は10年平均値、丸印は各年の値をそれぞれ示す。陰影部は（a、b）既知の不確実性の包括的な分析から推定された不確実性の幅、（c）時系列から得られた不確実性の幅。｛図1.1｝ 図 SPM.3.世界の人為起源の温室効果ガス排出 （a）1970〜2004年の世界の人為起源温室効果ガスの年間排出量、（b）2004年の人為起源温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量の内訳（CO2換算ベース）、（c）2004年の人為起源温室効果ガス総排出量に占める部門別排出量（CO2換算ベース）の内訳。（森林部門には森林減少を含む）{図2.1} 図 SPM.5.2000〜2100年の温室効果ガス排出シナリオ（追加的な気候政策を含まない）及び地上気温の予測 左の図：追加的な気候政策を含まない場合の世界の温室効果ガス排出量（CO2換算）：6つのSRESマーカーシナリオ（彩色した線）、SRES以降に公表された最近のシナリオ（ポストSRES）の80パーセンタイル（灰色の彩色範囲）。点線はポストSRESシナリオ結果のすべての範囲を示す。排出量にはCO2, CH4, N2O及びフロンガスが含まれる。右の図：実線は、A2、A1B、B1シナリオにおける複数のモデルによる地球平均地上気温の昇温を20世紀の状態に引き続いて示す。これらの予測は短寿命温室効果ガス及びエーロゾルの影響も考慮している。ピンク色の線はシナリオではなく、2000年の大気中濃度で一定に保った大気海洋結合モデル（AOGCM）シミュレーションによるもの。図の右の帯は、6つの SRESシナリオにおける2090〜2099年についての最良の推定値（各帯の横線）及び可能性が高い予測幅を示す。全ての気温は1980〜1999 年との比較。{図3.1, 図3.2} 図 SPM.11.安定化レベルの範囲におけるCO2排出量と平衡気温の上昇量 1940年から2000年の世界のCO2排出量と、2000年から2100年に関する安定化シナリオカテゴリーのそれぞれに応じた排出量の範囲（左図）及び、安定化目標と、可能性の高い平衡時の世界平均気温の工業化以降からの上昇との関係（右図）。平衡状態に近付くには数世紀かかり得、より高い安定化レベルのシナリオについては特にそうである。彩色された領域は、異なる目標（安定化カテゴリーIから�Y）に従って分類された安定化シナリオを示す。右の図は、工業化前からの世界平均気温の上昇値との関係、次のものを用いた：(i) 気候感度 3℃という「最良の推定値」（彩色された領域の中心にある黒い線）、(ii)気候感度4.5℃で可能性が高い範囲の上限（彩色された領域の上にある赤い線）、(iii) 気候感度 2℃で可能性が高い範囲の下限（彩色された領域の下部にある青い線）。左図の黒の破線は SRES（2000）以降に発表された最近のベースラインシナリオの排出量の幅を示す。CO2のみの、及び複数の温室効果ガスに関する安定化シナリオの排出量の、すべてのシナリオ分布の中の10パーセンタイルから90パーセンタイルの幅を示す。注）ほとんどのモデルのCO2排出量には、伐採と森林減少後に残るバイオマスの腐朽、泥炭火災及び干上がった泥炭土から発生する排出量は含まない。{図5.1} IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書統合報告書の『政策決定者向け要約』から

【2001】

• 気象庁による『IPCC第三次評価報告書〜第一作業部会報告書　気候変化2001　科学的根拠〜政策決定者向けの要約（気象庁訳）』から
  

  図SPM-5：21世紀の地球の気候は，自然の変化と気候システムの人間活動に対する応答で決まることになる。 気候モデルは，温室効果ガスやその他の人間活動に関係する排出の種々のシナリオに対する多くの気候変数の応答−地球の地上気温や海面水位の上昇−を予測する。（a）には，六つのSRESシナリオ（ボックス参照）を、第二次評価報告書と比較するためにIS92aとともに，二酸化炭素の排出量を示している。（b）は，二酸化炭素濃度の予測を示す。（c）は，人為起源の二酸化硫黄の排出量を示す。その他のガス及びその他のエーロゾルの排出量も気候モデルに含まれているが，図には示してない。（d）と（e）は，それぞれ，気温上昇と海面水位上昇の予測を示す。（d）と（e）の「いくつかのモデルによるすべてのSRESシナリオ包絡線」は，ある範囲の気候感度を持つ多数の複雑な気候モデルで調整した簡便な気候モデルによる気温と海面水位上昇をそれぞれ示す。「すべてのSRES包絡線」は，全35個のSRESシナリオによる範囲を表している。「すべてのSRESシナリオに対するモデル平均の包絡線」は，シナリオの範囲に対するモデルの平均を表している。これらの排出による気温上昇と海面水位上昇の双方とも2100年のずっと先まで続くことに注意されたい。また，ここで示した範囲は，西部南極氷床の氷の力学的変化に関係した不確実性は考慮していないこと，また，硫酸エーロゾル以外のエーロゾルや温室効果ガスの濃度の予測の不確実性も考慮していないことにも注意されたい。 ［（a）は第3章図3.12，（b）は第3章図3.12，（c）は第5章図5.13，（d）は第9章図9.14，（e）は第11章図11.12，付録2に基づく］ 〔気象庁の『気候・環境の情報』の『IPCC第三次評価報告書』の『IPCC第三次評価報告書〜第一作業部会報告書　気候変化2001　科学的根拠〜政策決定者向けの要約（気象庁訳）』から 〕 気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）は、ほぼ５年ごとに評価報告書 を公開している。最新のものは 第四次評価報告書（IPCC Fourth Assessment Report）であり、2007年に公開された。この図は、第三次評価報告書からのものであるが、基本的にはさほど変わらない。

• IPCC による『Variations in atmospheric CO2 concentrations on different time-scales』から
  

  Figure 10: Variations in atmospheric CO2 concentration on different time-scales. (a) Direct measurements of atmospheric CO2. (b) CO2 concentration in Antarctic ice cores for the past millenium. Recent atmospheric measurements (Mauna Loa) are shown for comparison. (c) CO2 concentration in the Taylor Dome Antarctic ice core. (d) CO2 concentration in the Vostok Antarctic ice core. (Different colours represent results from different studies.) (e to f) Geochemically inferred CO2 concentrations. (Coloured bars and lines represent different published studies) (g) Annual atmospheric increases in CO2. Monthly atmospheric increases have been filtered to remove the seasonal cycle. Vertical arrows denote El Nino events. A horizontal line defines the extended El Nino of 1991 to 1994. [Based on Figures 3.2 and 3.3] 〔Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC) による『Climate Change 2001: Synthesis Report』の『WG I - Technical Summary』の中の『Variations in atmospheric CO2 concentrations on different time-scales』から〕

• IPCCによる『Climate Change 2001:Working Group I: The Scientific Basis』から
  

  Figure 5: The global climate of the 21st century will depend on natural changes and the response of the climate system to human activities. Climate models project the response of many climate variables ? such as increases in global surface temperature and sea level ? to various scenarios of greenhouse gas and other human-related emissions. (a) shows the CO2 emissions of the six illustrative SRES scenarios, which are summarised in the box on page 18, along with IS92a for comparison purposes with the SAR. (b) shows projected CO2 concentrations. (c) shows anthropogenic SO2 emissions. Emissions of other gases and other aerosols were included in the model but are not shown in the figure. (d) and (e) show the projected temperature and sea level responses, respectively. The “several models all SRES envelope” in (d) and (e) shows the temperature and sea level rise, respectively, for the simple model when tuned to a number of complex models with a range of climate sensitivities. All SRES envelopes refer to the full range of 35 SRES scenarios. The “model average all SRES envelope” shows the average from these models for the range of scenarios. Note that the warming and sea level rise from these emissions would continue well beyond 2100. Also note that this range does not allow for uncertainty relating to ice dynamical changes in the West Antarctic ice sheet, nor does it account for uncertainties in projecting non-sulphate aerosols and greenhouse gas concentrations. 〔IPCCによるClimate Change 2001:Working Group I: The Scientific Basisの『Appendix VIII - Figures and Tables in this Report』から〕

【1997】

• 西岡・原沢（編）（1997）による〔『地球温暖化と日本』（i-iiip）から〕【見る→】

【1996】

• IPCC[気候変動に関する政府間パネル]（編）（1996）による〔『IPCC地球温暖化第二次レポート』（1-3p）から〕【見る→】

• 国連気候変動枠組条約関係の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• UNFCCC（HP）による〔『UNFCCC』から〕／
  地球産業文化研究所（HP）による〔『気候変動枠組条約』から〕【見る→】
  

  作成：1992年5月8日（ニューヨーク） 効力発生：1994年3月21日 日本国　1992年6月13日署名、93年5月14日国会承認、5月28日受諾の内閣決定、同日受諾書寄託、94年6月21日公布・条約第6号、3月21日発効 附属書�T 附属書�U オーストラリア オーストリア ベラルーシ（注１） ベルギー ブルガリア（注１） カナダ チェッコ（注１，２） デンマーク 欧州経済共同体 エストニア（注１） フィンランド フランス ドイツ ギリシャ ハンガリー（注１） アイスランド アイルランド イタリア 日本国 ラトヴィア（注１） ヒリテンシュタイン（注２） リトアニア（注１） ルクセンブルグ モナコ（注２） オランダ ニュー・ジーランド ノールウェー ポーランド（注１） ポルトガル ルーマニア（注１） ロシア連邦（注１） スロバキア（注１，２） スロベニア（注１，２） スペイン スウェーデン スイス トルコ ウクライナ（注１） グレート・ブリテン及び北部アイルランド連合王国 アメリカ合衆国 　注１　市場経済への移行の過程にある国 　注２　COP３で採択された決定（4・CP.3により1998年８月13日に発行した改正で付属書�T国に加わった国 オーストラリア オーストリア ベルギー カナダ デンマーク 欧州経済共同体 フィンランド フランス ドイツ ギリシャ アイスランド アイルランド イタリア 日本 ルクセンブルグ オランダ ニュー・ジーランド ノールウェー ポルトガル スペイン スウェーデン スイス トルコ グレート・ブリテン及び北部アイルランド連合王国 アメリカ合衆国 地球産業文化研究所（HP）による『気候変動枠組条約』から

【2009】

• 文部科学省・気象庁・環境省（2009）による『温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート「日本の気候変動とその影響」』から　【見る→】
  

  SRESシナリオ（IPCC, 2000）では、排出シナリオを大きく2種（経済成長速度の大小）×2項（グローバル化の進展度合い）の計4つに分類している。 　A：経済発展を重視した社会 　B：環境と調和した持続可能な社会 　1：地域格差が縮小しグローバル化が進む場合 　2：地域の独自性が強まる場合 　A1シナリオは、エネルギーシステムにおける技術革新の選択肢により、3つに区分されている。すなわち、化石エネルギー源重視（A1FI）、非化石エネルギー源重視（A1T）、そして全てのエネルギー源のバランス重視（A1B）である。 　本レポートで以下に紹介する将来の予測結果は、A2、A1B、B1シナリオに基づく。それぞれのシナリオにおける温室効果ガスの排出量は、A2が高水準、B1が低水準、A1Bが中間的な水準に相当する。なお、図3.2.2（略）に示す排出量には積極的な気候変動対策を含んでいない。すなわち、いずれのシナリオもUNFCCCや京都議定書の削減目標の履行などの積極的な気候変動対策が想定されていない、いわゆる「なりゆき」シナリオである。 文部科学省・気象庁・環境省（2009）による『温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート「日本の気候変動とその影響」』から

【2001】

• 第2 章 IPCC 排出シナリオ（SRES）に関するサーベイ　　http://www.env.go.jp/earth/report/h13-01/h13-01-5.pdf
  　2001年6月（19p）。
  

  2.3 各ストーリーラインの概要 シナリオ ファミリー 基調をなすテーマ 人口 経済成長 技術 エネルギーシステム A1 シナリオ 地域間の収斂、能力の強化、文化および社会の相互作用の拡大、地域間格差の減少によるひとり当たり国民所得の増大。 ・21 世紀半ばでピークに達した後に減少（人口の増加は抑制される）。 ・2050 年に87 億人に達した後減少し、2100 年の時点で71億人（IIASA の人口予測低位推計に基づく）。 ・高度経済成長が続、2100年までの年平均経済成長率は2.9％。 ・GDP の総計が2100年の時点で550 兆US ドル。 新たな技術や高効率技術が早期に導入される ・急速な技術革新に伴い、エネルギー資源は豊富であ る。 ・最終エネルギー需要のGDP弾性値は年平均1.3％の割合で減少する。 A2 シナリオ 地域主義および地域の独自性の保持（地域経済圏の強化：資源の域内依存、国際的相互依存が進展せず）。 ・出生パターンの地域間収斂は非常に緩やかであるため、世界人口は増加を続ける。 ・2100 年の時点で150 億人 （IIASA 人口予測高位推計に基づく）。 ・経済発展は地域指向であり、ひとり当たり国民所得の増加は他のシナリオに比較して散発的かつ緩慢である。 ・GDP の総計が2100 年の時点で250 兆US ドル。 技術変化は他のシナリオに比較して散発的かつ緩慢である。 エネルギーミックスはその地域におけるエネルギー利用可能性によって決まる。 B1 シナリオ 経済、社会、環境持続性に対しては地球的解決に重点がおかれ、これには公平性の改善は含まれるが、追加的な温暖化対策は含まれない。 ・21 世紀半ばでピークに達した後に減少（A1 シナリオと同様、人口の増加は抑制される）。 ・2050 年に87 億人に達した後減少し、2100 年の時点で71億人（IIASA の人口予測低位推計に基づく）。 ・経済構造はサービス・情報経済へと急速に変化（脱物質経済）。 ・GDP の総計が2100 年の時点で350 兆US ドル。 ・クリーンかつ省資源技術が導入される。 　 B2 シナリオ 経済、社会、環境持続性に対しては地域的解決に重点がおかれる。本シナリオも環境保全や社会的公平性の実現を指向するものであるが、地域レベルでの解決に重点がおかれる。 ・A2 シナリオよりは緩やかに増加を続ける。 ・2100 年の時点で104 億人（1998 年国連長期人口予測中位推計）。 ・経済発展は中間的なレベルにとどまる。 ・GDP の総計が2100 年の時点で250 兆US ドル。 ・技術変化はA1 およびB1 シナリオより緩慢であるが、より広範囲で発生する。 　 文部科学省（HP）による『IPCC 排出シナリオ（SRES）に関するサーベイ』（2001/6）から

• IPCC Special Report on Emissions Scenarios　　http://www.grida.no/publications/other/ipcc_sr/?src=/climate/ipcc/emission/
• 排出シナリオに関する特別報告（SRES）の排出シナリオ　　http://www.data.kishou.go.jp/climate/cpdinfo/ipcc_tar/spm/scenario.htm
• 政策立案者向け要約　排出シナリオに関する特別報告　　http://www.gispri.or.jp/kankyo/ipcc/pdf/SRESspm-final.PDF

• COPの『リンク』はこちらを参照。

【2019】

• 特定非営利活動法人Tuvalu Overviewによる『Cop24総括』（2019/1/13）から
  

  特定非営利活動法人Tuvalu Overviewによる『Cop24総括』（2019/1/13）から

【2015】

• ウィキペディア（HP/2015/12）による『気候変動枠組条約』から
  

  第19回締約国会議 COP19 2013年 11/11 - 11/23 ポーランド ワルシャワ 　 第20回締約国会議 COP20 2014年 12/1 - 12/12 ペルー リマ 　 第21回締約国会議 COP21 2015年 11/30 - 12/11 フランス パリ 　 ウィキペディア（HP/2015/12）による『気候変動枠組条約』から

【2012】

• ウィキペディアによる『気候変動枠組条約』から
  

  気候変動枠組条約の条約事務局は、ドイツのボンにある。 この条約の交渉会議には、最高意思決定機関である気候変動枠組条約締約国会議 (Conference of Parties / COP) のほか、常設の補助機関 (SB) として、実施に関する補助機関 (SBI) と、科学的、技術的な助言に関する補助機関 (SBSTA) の2つがある。 締約国会議は、毎年開催されている。 1997年12月に開催された第3回締約国会議（京都会議）においては、2000年以降の取り組みについての規定が不十分であるとして、法的拘束力のある数値目標を定める京都議定書が採択された。なお、第13回締約国会議 (COP13) は、2007年にインドネシアのバリ島で行われた。会議には180ヵ国以上から1万人以上が参加した。オーストラリアは2007年12月3日に京都議定書に調印・批准した。先進国で京都議定書に批准していないのはアメリカ合衆国だけとなった。 第1回締約国会議 COP1 1995年 12/15-12/17 ドイツ/ベルリン   第2回締約国会議 COP2 1996年 7月 スイス/ジュネーヴ   第3回締約国会議 COP3 1997年 12/01-12/10 日本/京都 温室効果ガスの削減目標を定める「京都議定書」を採択 第4回締約国会議 COP4 1998年 11/02-11/13 アルゼンチン/ブエノスアイレス 京都議定書の早期発効を目指す「ブエノスアイレス行動計画」を採択 第5回締約国会議 COP5 1999年 10/25-11/05 ドイツ/ボン   第6回締約国会議 COP6 2000年 11/13-11/24 オランダ/ハーグ   再開会合   2001年 07/16-07/27 ドイツ/ボン   第7回締約国会議 COP7 2001年 10/29-11/10 モロッコ/マラケシュ   第8回締約国会議 COP8 2002年 10/23-11/01 インド/ニューデリー 京都議定書の未締結国に対し締結を強く求める「デリー宣言」を採択 第9回締約国会議 COP9 2003年 12/01-12/12 イタリア/ミラノ   第10回締約国会議 COP10 2004年 12/06-12/17 アルゼンチン/ブエノスアイレス   第11回締約国会議 COP11 2005年 11/28-12/9 カナダ/モントリオール   第12回締約国会議 COP12 2006年 11/06-11/17 ケニア/ナイロビ   第13回締約国会議 COP13 2007年 12/03-12/14 インドネシア/バリ   第14回締約国会議 COP14 2008年 12/01-12/12 ポーランド/ポズナニ   第15回締約国会議 COP15 2009年 12/07-12/18 デンマーク/コペンハーゲン   第16回締約国会議 COP16 2010年 11/29 - 12/10 メキシコ カンクン   第17回締約国会議 COP17 2011年 11/28 - 12/11 南アフリカ共和国 ダーバン   第18回締約国会議 COP18 2012年 11/26 - 12/07 カタール   ウィキペディアによる『気候変動枠組条約』から

• パリ協定の『リンク』はこちらを参照。

【2016】

• 田村（2016/1/13）による『COP21の成果：パリ協定の概要と今後の課題』から
  

  	パリ協定の目的 三つの目的 ・地球の気温上昇を産業革命前に比べ「2℃よりも 十分低く」抑え、さらには「1.5℃未満に抑えるための努力を追求する」 ・気候変動の悪影響に対する適応能力及び耐性の強化、温室効果ガス(GHG) 低排出発展の促進 ・低GHG排出（低炭素）で気候耐性のある発展と整合性のある資金フローの確立
  田村（2016/1/13）による『COP21の成果：パリ協定の概要と今後の課題』から

• 京都議定書の『リンク』はこちらを参照。

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• 京都メカニズムは『温室効果ガス排出量』のページを参照。

　京都議定書（きょうとぎていしょ、Kyoto Protocol）は、1997年12月に京都市で開催された第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖化防止京都会議、COP3）で採択された、気候変動枠組条約に関する議定書である。議定書で設定された各国の温室効果ガス6種の削減目標は、2008年から2012年（第一約束期間）までの期間中に、先進国全体の温室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて少なくとも 5%削減することを目的と定め、さらに各締約国がそれぞれの国の温室効果ガス割当量を超えないように削減（先進国に対して国ごとに-8%〜-10%の削減目標）することを求めている。
【参考】京都議定書　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%AC%E9%83%BD%E8%AD%B0%E5%AE%9A%E6%9B%B8
ポスト京都議定書　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9D%E3%82%B9%E3%83%88%E4%BA%AC%E9%83%BD%E8%AD%B0%E5%AE%9A%E6%9B%B8

【2012】

• （独）国立環境研究所による温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）の中の『附属書I国の温室効果ガス排出量と京都議定書達成状況（2012年提出版（2010年値））』（2012/6）から
  

  （独）国立環境研究所による温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）の中の『附属書I国の温室効果ガス排出量と京都議定書達成状況（2012年提出版（2010年値））』（2012/6）から

【2010】

• 環境省（HP）による〔『京都議定書』〕【見る→】
• 首相官邸（HP）による〔『京都議定書目標達成計画』〕【見る→】

• 法律等の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• 　e-Gov（HP）の『法令データ提供システム』による〔『地球温暖化対策の推進に関する法律』〕【見る→】

• 法律等の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• 地球温暖化対策基本法案の閣議決定について（お知らせ）　　http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=12257
  　環境省による。2010年3月12日。
  

  環境省（2010）による『地球温暖化対策基本法案の閣議決定について（お知らせ）』の地球温暖化対策基本法案の概要から

• 地球温暖化対策の基本法（Basic Law for Prevention of Global Warming） とは　　http://eco.goo.ne.jp/word/issue/S00369.html
  　環境gooによる。

• 温室効果ガス排出係数の『リンク』はこちらを参照。

【2001】

• （財）日本エネルギー経済研究所計量分析部（編）（2001）による〔『図解　エネルギー・経済データの読み方入門』（47-53p）から〕【見る→】

【2009】

• 小出（2009）による『気候変動に関する政府間パネル（IPCC）報告と温暖化二酸化炭素説の問題点』から
  

  図20 日本におけるエネルギー総供給量の変遷 （太陽エネルギーの0.2％の部分は、風、浪、空気の対流など、いわゆる自然現象を引き起こすために使われている。日本の平均日射量と比べると0.66％程度になる。） 太陽定数を1.36kW/m2、日射量の平均値として256kcal/cm2/yr、日本の総面積は37.8 万km2 とした。 小出（2009）による『気候変動に関する政府間パネル（IPCC）報告と温暖化二酸化炭素説の問題点』から

【1995】

• 小宮山（1995）による〔『地球温暖化問題に答える』（19p）から〕【見る→】

【2011】

• Hay(2011)による『Can humans force a return to a ‘Cretaceous’ climate?』から【見る→】
  

  Fig. 9. Results of Archer and Brovkin (2008) CLIMBERmodel for atmospheric CO2 and global temperature, assuming burning of the 5000 Gtons of fossil fuels in known reserves by 2300. A) Past and future levels of atmospheric CO2 spliced into a historical context back to 24,000 years ago based on the Antarctic Byrd (Blunier et al., 1998) and LawDome (Etheridge et al., 1996) ice cores. B) Past and future globalmean annual surface temperatures spliced into a historical context back to 24,000 years ago based on the Greenland GISP ice cores (Smith et al., 1997). Vertical dotted lines connecting the two diagrams are 2000 CE and some of the importantmilestones in human history indicated. The threemost importantwarming episodes of the deglaciation (Windimere, Bolling, and Allerod Interstadials) are indicated along with the major frigid episodes (Oldest Dryas, Older Dryas, and Younger Dryas). Hay(2011)による『Can humans force a return to a ‘Cretaceous’ climate?』から

【2010】

• 気象庁による『世界の平均気温の平年差の算出方法』から
  

  1．月ごとに、地球の全地表面を緯度方向5度、経度方向5度の格子（5度格子）に分け、各格子の月平均気温の平年差（平均気温から平年値を差し引いたもの）を算出します。ここで、平年値とは1971年〜2000年の平均値を指します。 　�@5度格子内に陸域で観測された気温データが存在する場合 　観測地点ごとに月平均気温の平年差を作成し、5度格子内に位置するすべての地点の平年差を平均した値を、この5度格子の月平均気温の平年差とします。 　�A5度格子内に海面水温データが存在する場合 　1度格子の海面水温データのうち、観測データの存在する格子の月平均気温の平年差を算出し、5度格子内に位置するすべての平年差データを平均した値を、この5度格子の月平均気温の平年差とします。 　�B5度格子内に陸上で観測されたデータおよび海面水温データがともに存在する場合 　上記�@および�Aで求められた各5度格子の月平均気温の平年差を5度格子内の海陸比で配分します。 2．各5度格子の月平均気温平年差に、緯度による面積の違いを考慮した重みをつけた値を、世界全体について平均したものをその月の世界の月平均気温の平年差とします。 3．各月の月平均気温の平年差を年で平均し、それを世界の年平均気温の平年差とします。 気象庁による『世界の平均気温の平年差の算出方法』から

• （独）国立環境研究所地球環境研究センターによる『Q　地球全体の平均気温はどうやって求めるのですか。観測点のない海洋上や陸上奥地などの気温はどうやって推測するのですか。また、観測点の周囲の環境が変われば、気温データにも見かけの変化が出てしまいませんか。』から（野沢　徹氏回答）　
  

  温度計による気温の直接観測が行われるようになったのは1850年頃からですが、現在一般的に算出されている地球の平均気温には、陸上のデータだけでなく、海洋のデータも考慮されています。また、観測機器や観測場所、周辺環境などの変化の影響もできるだけ取り除く努力が行われています。地球上に不均一に分布する観測データは、まず緯度5度×経度5度に格子点化され、さらに面積の重みを付けて平均することで、全球平均気温が算出されています。以下では、それぞれについて具体的に説明していきましょう。　 まず、陸上の気温データですが、現在では世界に7000前後の観測地点が存在しています。地域的な分布にはかなりのばらつきがあり、欧米などでは非常に密に存在している一方で、サハラ砂漠やシベリア北部、アマゾン奥地などでは観測点が少ないです。ただし、これらの地域にも数百kmに一点程度の割合で観測点が存在しますし、観測の空白域は面積的にもそれほど大きくはありませんので、地球の平均気温の算出には大きな影響はないと考えられます。 　次に、海洋のデータですが、地球の平均気温を算出する際の海洋上の大気温度として、海洋表層の海水温度が代用されています。海洋表面の水温はさまざまな船舶により観測されており、昔はバケツで海水を汲み上げて計測されていましたが、近年では、エンジンの取水口近くに設置した温度計により計測されています。海洋上の気温も船の甲板上で観測されていますが、船舶のヒートアイランド効果（甲板が日射を受けて熱を帯び、甲板上の大気を暖める効果）のため、夜間のデータしか活用できないなどの制約があります。また、1カ月以上の時間スケールを考える上では、海洋表面の水温変動と夜間に観測された海洋上の気温変動がほぼ等しいことが知られているため、海洋上の大気温度として海洋表層の海水温度を代用することに大きな問題はありません。 　地球の平均気温データに見かけの変化をもたらし得る要因としては、(1)観測機器の劣化や更新に伴う変化、(2)観測場所の変化（経緯度や標高）、(3)観測時刻や月平均値算出方法の変化、(4)都市化などの観測点周辺環境の変化、が挙げられます。このうち、(1)〜(3)については、物理的な考察や統計的推定、変化前後の同時観測などによる補正が行われています。(4)についても、周辺の観測点との気温差が年々増大している地点を除く、などの対応が取られています。これらとは別に、人口や土地被覆、衛星から見た夜間地上光などの分布から都市と田舎を峻別し、平均気温に対する都市化影響の有無を評価する研究も行われています。また、都市によるヒートアイランド効果は夜間の弱風時に顕著であるため、夜間の地上風速データを活用した都市化影響評価も行われています。これらの結果はいずれも、大陸規模以上の空間スケールで平均した気温については、都市化の影響はほとんど無視できることを示しています。 　地球の平均気温を求めるには、まず初めに各観測点の気温の平年値（西暦の一の位が1の年からの30年平均値。例えば1961〜1990年の30年平均値など）からの差を求めます（これを平年偏差と呼びます）。次に、地球を緯度5度×経度5度に分割した各格子内に存在する観測点の平年偏差を単純に平均して格子点データを作成します。格子点化された平年偏差のデータに、各格子の面積の重みを付けて平均することにより、地球の全球平均気温（平年偏差）の時系列を算出します。なお、ここで用いる「全球平均」は、「観測データが存在する限られた格子点の面積重み付き平均」を意味します。また、図に示しますように、平均操作に用いられる格子点数も現在から過去に遡るにつれて減少していきます。このような、観測データが地球上の限られた地域にしか存在しないことによる誤差は、せいぜい±0.1℃程度と見積もられています。 　このようにして算出されている地球の平均気温からは、20世紀の100年間で平均地上気温が約0.6℃上昇したことが分かります。この上昇速度は、年輪や堆積物などから推定された過去2000年間の気温変動にも例を見なかったほど急激であったと考えられています。特に、1970年代以降の気温上昇は顕著であり、100年間で1℃以上も気温が上昇する勢いです。この気温上昇の原因はいったい何でしょうか。詳細はまた別の機会にご説明したいと思いますが、気候モデルを用いた統計的推定によれば、近年の気温上昇は、二酸化炭素を始めとする温室効果気体の濃度増加なくしては説明できないと考えられます。人間活動が気候に重大な影響を与え始めていることは、ほぼ疑いようのない事実であると言えるでしょう。 （独）国立環境研究所地球環境研究センターによる『Q　地球全体の平均気温はどうやって求めるのですか。観測点のない海洋上や陸上奥地などの気温はどうやって推測するのですか。また、観測点の周囲の環境が変われば、気温データにも見かけの変化が出てしまいませんか。』から（野沢　徹氏回答）

【2010】

• Hieb（HP／2010）によるGlobal Warmingの『Water Vapor Rules　the Greenhouse System』から
  

  TABLE 3.　Role of Atmospheric Greenhouse Gases (man-made and natural) as a % of Relative Contribution to the "Greenhouse Effect" Based on concentrations (ppb) adjusted for heat retention characteristics Percent of Total Percent of Total --adjusted for water vapor Water vapor ----- 95.000% Carbon Dioxide (CO2) 72.369% 3.618% Methane (CH4) 7.100% 0.360% Nitrous oxide (N2O) 19.000% 0.950% CFC's (and other misc. gases) 1.432% 0.072% Total 100.000% 100.000%
  TABLE 4a. Anthropogenic (man-made) Contribution to the "Greenhouse Effect," expressed as % of Total (water vapor INCLUDED) Based on concentrations (ppb) adjusted for heat retention characteristics % of Greenhouse Effect % Natural % Man-made Water vapor 95.000% 94.999% 0.001% Carbon Dioxide (CO2) 3.618% 3.502% 0.117% Methane (CH4) 0.360% 0.294% 0.066% Nitrous Oxide (N2O) 0.950% 0.903% 0.047% Misc. gases ( CFC's, etc.) 0.072% 0.025% 0.047% Total 100.00% 99.72 0.28%
  5) References to 95% contribution of water vapor: a. S.M. Freidenreich and V. Ramaswamy, “Solar Radiation Absorption by Carbon Dioxide, Overlap with Water, and a Parameterization for General Circulation Models,” Journal of Geophysical Research 98 (1993):7255-7264 b. Global Deception: The Exaggeration of the Global Warming Threat by Dr. Patrick J. Michaels, June 1998 Virginia State Climatologist and Professor of Environmental Sciences, University of Virginia c. Greenhouse Gas Emissions, Appendix D, Greenhouse Gas Spectral Overlaps and Their Significance Energy Information Administration; Official Energy Statistics from the U.S. Government d. Personal Communication-- Dr. Richard S. Lindzen Alfred P. Slone Professor of Meteorology, MIT e. The Geologic Record and Climate Change by Dr. Tim Patterson, January 2005 Professor of Geology-- Carleton University Ottawa, Canada Alternate link: f. EPA Seeks To Have Water Vapor Classified As A Pollutant by the ecoEnquirer, 2006 Alternate link: g. Does CO2 Really Drive Global Warming? by Dr. Robert Essenhigh, May 2001 Alternate link: h. Solar Cycles, Not CO2, Determine Climate by Zbigniew Jaworowski, M.D., Ph.D., D.Sc., 21st Century Science and Technology, Winter 2003-2004, pp. 52-65 Link: Hieb（HP／2010）によるGlobal Warmingの『Water Vapor Rules　the Greenhouse System』から

• 炭素隔離の『リンク』はこちらを参照。

【2012】

• 藤岡（2012）による『CCSの現状と未来』から
  

  CCSが対象となる国内のCO2発生量	CO2分離技術の３つの方法
  日本の状況
  長岡プロジェクト（ＣＯ２地中貯留実証試験）	沿岸域の貯留層調査：貯留可能な深部塩水層分布
  藤岡（2012）による『CCSの現状と未来』から

• ヒートアイランドの『リンク』はこちらを参照。

【2018】

• 国土交通省による『ヒートアイランド対策』（HP/2018/12/18）から
  

  ヒートアイランド現象 国土交通省による『ヒートアイランド対策』（HP/2018/12/18）から

【2016】

• 国立環境研究所による環境展望台の『ヒートアイランド対策技術』（2016/5/30）から
  

  図5　ヒートアイランド現象のおもな原因 出典：環境省「ヒートアイランド対策ガイドライン平成24年度版」 1章　ヒートアイランド現象とは（p.4） https://www.env.go.jp/air/life/heat_island/guideline/h24.html	図6　相互に関連するヒートアイランド現象の要因 出典：環境省パンフレット「ヒートアイランド対策推進のために」 http://www.env.go.jp/air/life/heat_island/panf01.pdf
  表1　ヒートアイランド現象によるさまざまな影響 出典：環境省「ヒートアイランド対策ガイドライン平成24年度版」 1章　ヒートアイランド現象とは（p.15） https://www.env.go.jp/air/life/heat_island/guideline/h24.html	図8　ヒートアイランドと大気汚染（冬季の例） 出典：環境省「平成12年度ヒートアイランド現象の実態解析と対策のあり方について　報告書（増補版）」（p.19） http://www.env.go.jp/air/report/h14-01/03.pdf
  国立環境研究所による環境展望台の『ヒートアイランド対策技術』（2016/5/30）から