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エネルギー関係統計資料一覧

最終更新日：2016年12月24日

リンク｜情報源｜

リンク

全般｜総合エネルギー統計｜その他

全般

　以下の主な関連機関のホームページも参照。（■のリンクはウィキペディア）

【世界】

●全般（おもに鉱物資源とエネルギー資源）
　全般的には、WRIおよび米国地質調査所など。
　■World Resources Institute｜アメリカ地質調査所（United States Geological Survey）
　◆World Resources Institute（世界資源研究所）　　http://www.wri.org/
　◆USGS　　http://www.usgs.gov/　（★『Mineral Commodity Summaries』）

●エネルギー資源
　エネルギー資源情報は、国際エネルギー機関および米国EIAおよび英国BPなど。
　■国際エネルギー機関（International Energy Agency）｜Energy Information Administration｜BP (企業)（BP）｜
　◆IEA　　　http://www.iea.org/　（★Statistics）
　◆USEIA　　http://www.eia.doe.gov/　（★International）
　◆BP　　http://www.bp.com/　（★『BP Statistical Review of World Energy』）
　また、近年問題となっている石油生産のピークに関するピーク・オイルについては、ASPOなど。
　■石油ピーク（Peak oil）｜Association for the Study of Peak Oil and Gas（ASPO）｜石油輸出国機構（OPEC）｜
　◆ASPO　　http://www.peakoil.net/
　◆OPEC　　http://www.opec.org/opec_web/en/index.htm

【日本】

●全般（おもに鉱物資源とエネルギー資源）
　全般的には、資源エネルギー庁およびJOGMECなど。
　■資源エネルギー庁（Agency for Natural Resources and Energy）｜石油天然ガス・金属鉱物資源機構（Japan Oil, Gas and Metals National Corporation）｜
　◆資源エネルギー庁　　http://www.enecho.meti.go.jp/　（★『エネルギー白書』）
　◆JOGMEC〔（独）石油天然ガス・金属鉱物資源機構〕　　http://www.jogmec.go.jp/index.html　（★石油・天然ガス資源情報、★金属資源開発）

●エネルギー資源
　おもに、石油連盟およびNEDOなど。
　■石油連盟（Petroleum Association of Japan）｜新エネルギー・産業技術総合開発機構（New Energy and Industrial Technology Development Organization）｜省エネルギーセンター｜新エネルギー財団｜
　◆石油連盟　　http://www.paj.gr.jp/　（★統計情報）
　◆NEDO〔国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構〕　　http://www.nedo.go.jp/index.html　（★NEDOライブラリの資料）
　◆JCOAL〔（財）石炭エネルギーセンター〕　　http://www.jcoal.or.jp/
　◆ECCJ〔（財）省エネルギーセンター〕　　http://www.eccj.or.jp/
　◆NEF〔（財）新エネルギー財団〕　　http://www.nef.or.jp/

総合エネルギー統計

全般｜戒能一成氏｜新旧比較｜エネルギー基本計画｜その他｜

　出版物としての『総合エネルギー統計』は、2004年度（平成16年度）版が最終である。
　統計方法の違いによって、新旧の2種類が存在する（以下の『新旧比較』を参照）。新統計は2001年度からであるが、2005年度には大きな改定が行われた。

【全般】

【戒能一成氏】

【新旧比較】

　戒能一成氏による『総合エネルギー統計の概要と展望』（2008/8）によれば、
　旧総合エネルギー統計（～2000年）は、石油危機後の1980年代に（財）日本エネルギー経済研究所において作成手法が確立された統計であり、その作成原理は、石油精製や電力･都市ガスなどエネルギー供給側からの販売統計を基礎として消費量を推計するものであり、総量の整合性は高いという利点の反面、①部門別消費側統計との不整合、②産業内エネルギー転換･非エネルギー利用の把握不十分、③エネルギー起源炭素排出量の正確な把握不能、のような問題点があった。
　そして、旧総合エネルギー統計は、①石炭･石油製品販売統計調査の廃止（2000年度が最終）、②エネルギー起源温室効果ガス算定精度の向上要求、の理由から2000 年度に1990 年度に遡って廃止された。
　2001年度版総合エネルギー統計以降（新総合エネルギー統計）は（独）経済産業研究所戒能研究室が作成手法の開発を担当することとなり、2001 年度版総合エネルギー統計の改訂は、気候変動枠組条約･京都議定書上の要求精度･仕様に適合することを主眼として実施され、その主要な改定内容は、①エネルギー需給算定の消費側統計への切替、②エネルギー起源炭素排出量の算定、③自家発電･産業蒸気など産業部門内エネルギー転換の整備、の3点であった。一方、エネルギー転換のうち石炭･石油製品製造部分、産業部門の製造業以外や第三次産業(民生業務部門)は従来の算定手法を踏襲したままであり、後に2005年度改訂を行う遠因となった。
　2005年度版総合エネルギー統計の改訂は、国連気候変動枠組条約審査団の指摘事項に対応するため、エネルギー転換におけるエネルギー･炭素収支の成立と第三次産業･中小製造業などのエネルギー需給･炭素排出の内訳の算定を主眼として実施された（①石炭製品･石油製品製造部門の算定手法の全面改訂と｢実質発熱量｣の導入、②第三次産業･中小製造業部門の産業連関表を用いたエネルギー需給･炭素排出推計）。当該改訂により、一連の国連気候変動枠組条約京都議定書への対応は終結し、2007年国連気候変動枠組条約審査において2005年度版総合エネルギー統計の算定手法が承認され、当該算定手法は日本国排出量の公式算定手法として確定した。また、当該改訂の過程において、エネルギー源別標準発熱量及び炭素排出係数を更新･改訂し、それぞれ国内標準値として採択された。更に、当該エネルギー源別標準発熱量及び炭素排出係数の更新手法は国際的に評価され、IPCC 2006年ガイドラインの国際標準値算定は戒能研究室が担当することとなった。

経済産業省による『エネルギー白書2011』によれば、
　旧総合エネルギー統計は、政府が実施する「エネルギー生産・需給統計」を中心に販売側の統計に基づいた算出が行われていたが、政府統計の整理合理化対策の一環として石炭・石油製品の販売統計調査が2000年度を最後に廃止されたことなどから、継続して作成することができなくなり、新総合エネルギー統計では、石油等消費動態統計・家計調査報告や自動車輸送統計などの消費側の各種統計調査を中心とする算定方法に変更されている。

【エネルギー基本計画】

【その他】

その他
情報源

｜1999｜

【1999】

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