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最終更新日:2017年3月1日
環境に関する問題を環境問題(Environmental Problem)と呼ぶが、いわゆる地球環境問題(Global Environmental Problem)の悪化に伴って注目されている問題である。一般的に世界的な広がりを示す問題が地球環境問題と呼ばれ、地域的な問題は(日本では)公害(Pollution)と呼ばれてきたが、これらの問題をすべて含む。 基本的には、人間社会における資源(Resource)の利用に伴う廃棄物〔Waste:気体(Gas)・液体(Liquid)・固体(Solid)〕が引き起こす問題であり、従来は自然界が浄化(Purify)してくれていたが、今やその容量を越えてブーメラン現象(Boomerang Effect)的に人間社会に悪影響を及ぼしていると理解されている。 その本質的な要因は、人口の増大(Overpopulation)と、経済成長(Economic Growth)の増大〔生活水準(Standard of Living)の向上〕とであるとされている。これらのために、資源の消費量が増え、廃棄物量も増え続けていることが、環境問題の本質的な原因であると理解されているからである。 地球環境問題の場合には、地球温暖化(Global Warming)・オゾン層破壊(Stratospheric Ozone Depletion)・酸性雨(Acid Rain)・砂漠化(Desertification)・森林減少(Deforestation)・野生生物種減少(Decrease of Wildlife Species、Threats to Biodiversity)などがとくに注目されている。 公害のような地域環境問題(Local Environmental Problem)では、大気汚染(Air Pollution)・水質汚濁(Water Pollution)・土壌汚染(Soil Contamination)などのような区分で取り扱われることが多い。 |
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リンク |
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(1)バイオ技術で環境浄化に挑む (2)温暖化ストップ!CO2削減技術 (3)騒音を音で防ぐ!騒音対策新技術 (4)健やかな「住まい」を求めて (5)美しい水を取り戻せ!水質浄化技術 (6)次世代に送る太陽エネルギー開発 (7)進化への挑戦!ゲノム科学 (8)天敵から生まれた新技術〜生物農薬〜 (9)消費から再生へ リサイクル技術 (10)目に見えない汚染の実態 〜環境ホルモン〜 (11)循環型生産を目指して ゼロエミッション構想 (12)川を自然に戻す 多自然型川づくり (13)地球の未来を予測する |
【環境年表】(環境問題に関連する歴史)
※『環境年表』は多くの関連企業のウェブサイトで見ることができるが、ここでは省略。
環境問題とは |
List of issues
Wikipedia(HP/2012/6)による『List of environmental issues』から |
図 2050年までの日本の環境問題の全体像の整理(試み) 松橋(2007/8)による『2050年までの環境問題の全体像を整理する−ワークショップ形式の試み−』から |
地球環境問題とは |
・酸性雨 (財)環境情報センター(HP/2012/7)によるEICネットの『今、地球は!』から |
図表3-1:地球環境問題の全体見取図 (注)ここに示した他にも、多様で複雑な因果関係があります。 (資料)環境省資料を基にニッセイ基礎研究所にて加筆・補正 川村(2008/7)による『川村雅彦のSRIレポート:第3回「地球環境問題(その1:全体見取図と地球温暖化)」(1)』から |
地球環境問題と地盤との関係(地球環境悪化の構図,石 弘之より) 日本学術会議社会環境工学研究連絡委員会地盤環境工学専門委員会(2000)による『21世紀における地盤環境工学』(2000/4)から |
地球環境問題の相互関係 (備考)環境庁資料による 環境省による『平成11年版図で見る環境白書』から |
地球環境問題に対する取組 |
【国際】
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ローマクラブ(→MIT メドウズほか) 「成長の限界」 (数量的予測⇒人口増大から資源枯渇と汚染がもたらされ、成長の限界に到達する) |
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アメリカ合衆国政府特別調査報告 「西暦2000年の地球」 |
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国連人間環境会議(国際連合人間環境会議、United Nations Conference on the Human Environment;
UNCHE)(スウェーデン/ストックホルム) →国連環境計画(United Nations Environment Programme; UNEP) |
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気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change; IPCC) 〔世界各国の政策決定者に必要な科学情報を提供するため、UNEPとWMOにより設置〕 5年ごとに地球温暖化に関する科学的知見やその影響、対策などに関する世界中の研究成果をとりまとめている。 ○1990年:第1次評価書(First Assessment Report) ○1995年:第2次評価書(Second Assessment Report) ○2001年:第3次評価書(Third Assessment Report) 第1作業部会(科学的根拠;The Scientific Basis) 第2作業部会(影響・評価・脆弱性;Impacts, Adaptation, and Vulnerability) 第3作業部会(緩和対策;Mitigation) 要約版SPM(Summary for Policy Makers〈政策立案者〉) |
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国連環境開発会議(環境と開発に関する国際連合会議、United
Nations Conference on Environment and Development; UNCED)(ブラジル/リオデジャネイロ) 地球サミット(Earth Summit)とも呼ばれる。 環境と開発に関するリオ宣言(Rio Declaration on Environment and Development)〔共通だが差異のある責任(Common but differentiated responsibility)〕 アジェンダ21(Agenda 21)〔「持続可能な開発(発展)」(Sustainable Development)を実現するための世界の行動計画〕 →持続可能な開発委員会(Commission on Sustainable Development; CSD) |
気候変動枠組条約(United Nations
Framework Convetion on Climate Change; FCCC) 成立 〔気候系に対して危険な人為的干渉を及ぼすこととならない水準において、大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させることを究極の目的とする〕 1992年:成立 1994年3月:発効 ・共通に有しているが差異のある責任 ・予防原則(科学的な確実性が十分にないことをもって、延期の理由にしない) 1995年:第1回締約国会議(First Conference Of the Parties; COP1)(ドイツ/ベルリン) 1997年:第3回締約国会議(COP3)(日本/京都) ⇒京都議定書〔数量化された温室効果がスの排出抑制または削減の約束を書いた法的文書〕 |
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京都議定書(気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書、Kyoto Protocol to the United Nations Framework Convention on Climate Change) |
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持続可能な開発に関する世界首脳会議(World Summit on Sustainable Development、WSSD)(南アフリカ共和国/ヨハネスブルグ) |
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国連持続可能な開発会議(United Nations Conference on Sustainable Development、UNCSD、Rio+20)(ブラジル/リオデジャネイロ) |
【日本】