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有害物質（Pollutants）

環境問題（Environmental Problem）を引き起こしている有害物質（Toxic Substance、Harmful Substance）関連の情報を集めている。主に人（Humans）に対して疾病（Disease）や死（Death）をもたらす物質である。

• アスベストは『アスベスト』のページを参照。
• 労働安全衛生は『労働安全衛生法』のページを参照。
• 環境ホルモンは『環境ホルモンとは』のページを参照。
  ダイオキシン類は『環境ホルモンとは』のページを参照。
• 環境負荷物質は『環境負荷物質』のページを参照。
• エアロゾルは『大気汚染』のページを参照。
• 農薬は『農薬とは』のページを参照。
• 食品添加物は『食品添加物』のページを参照。
• 薬品は『化学』のページを参照。
• 有機化合物は『有機化合物』のページを参照。
• 自然物質中の存在量は『地球構成物質の化学組成』のページを参照。
• リスクは『環境リスク論とは』のページを参照。
• 位相差顕微鏡は『位相差顕微鏡』のページを参照。
• As（砒素）は『水汚染』のページの中の『砒素汚染』を参照。
• 鉱害は『公害とは』のページを参照。
• 地域モデルは『物質循環とは』のページを参照。
• 廃棄物は『廃棄物』のページを参照。
• リサイクルは『リサイクル』のページを参照。

• SPMの『リンク』はこちらを参照。

【2001】

• 川名（2001）による〔『ディーゼル車公害』（20-27p）から〕【見る→】

• 毒物劇物の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• 毒劇法（毒物及び劇物取締法）【見る→】
• 毒劇法による毒物劇物【見る→】

• 事故例
  １）　日本化学会（訳編）（1978）：化学実験の事故と安全．丸善．
  ２）　小林義隆（1982）：実験室の事故例と対策．大日本図書．
  ３）　宮田光男（1988）：失敗は成功のもと：化学的事故に遭遇して．裳華房．
  ４）　日本化学会（編）（1991）：化学実験の安全指針　改訂3版．丸善。
  ５）　田村昌三・若倉正英（監修）（1995）：反応危険：事故事例と解析．施策研究センター．
  ６）　理化学研究所（編）（1995）：理研シンポジウム　学術研究機関における安全報告集．理化学研究所．
  ７）　日本化学会（編）（1999）：第4版　化学実験の安全指針．丸善．
  ８）　田中陵ニ・松本英之（2001）：実験室の笑える？笑えない！！事故実例集．講談社サイエンティフィク．

• 法令の『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• 法令データ提供システム　　http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi
  　総務省 行政管理局による。

【1999】

• （社）日本化学会（編）（1999）による〔『第4版　化学実験の安全指針』（15p）から〕

  表�U.3　わが国の化学物質の安全管理に関する主な法規

  分　　野	法　律　名
  化学物質の取扱い管理	薬事法 毒物及び劇物取締法 化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法） 農薬取締法 食品衛生法 労働安全衛生法
  化学物質の環境管理	環境基本法 大気汚染防止法 水質汚濁防止法 悪臭防止法 廃棄物の処理及び清掃に関する法律 環境汚染物質排出移動登録システム（PTRT） 下水道法

• （社）日本化学会（編）（1999）による〔『第4版　化学実験の安全指針』（22p）から〕

  表�U.5　化学物質の分類と関連法規

  化学物質	医薬品・医薬部外品*		薬事法
  	医薬用外薬品	農薬・農業用薬品 化学工業用薬品 塗料・染料用薬品 飼料添加物 食品添加物 試薬・その他	毒物及び劇物取締法
  *　医薬部外品は人体に対する作用が緩和なもの。

• 危険物の『リンク』はこちらを参照。

【1999】

• （社）日本化学会（編）（1999）による〔『第4版　化学実験の安全指針』（11p）から〕
  国連による危険物分類【見る→】
• （社）日本化学会（編）（1999）による〔『第4版　化学実験の安全指針』（12p）から〕
  消防法危険物および指定数量【見る→】

【2011】

• CAS（HP/2011/10）による『Database Counter』から
  

  In addition to organic and inorganic substances, REGISTRY has: 63,196,244 sequences CAS RN 1334367-90-6 is the most recent CAS Registry Number CAS also provides specialized databases of chemical reactions, regulated chemicals, commercially available chemicals and Markush substance information. Specialized Substance Collections Count CASREACT1　　51,096,502　Single and multi-step reactions, and synthetic preparations CHEMLIST　　　　　　　　283,382　Inventoried/regulated substances CHEMCATS　　　　　 53,756,493　Commercially available chemicals MARPAT　　　　　　　　　 901,208　Searchable Markush structures 1　More information on CASREACT statistics. CAS（HP/2011/10）による『Database Counter』から

【2008】

• CAS（Chemical Abstracts Service）による収録件数の総数。
  2008年9月現在で、有機化合物と無機化合物が約3800万件強、バイオシーケンス（タンパク質のアミノ酸配列や遺伝子の核酸配列など）が約6000万件強、合計1億種類に近い。

• PRTRの『リンク』はこちらを参照。

【2012】

• 環境省（HP/2012/6）による『PRTRインフォメーション広場』から
  

  PRTRとは何？ 　ＰＲＴＲ（Pollutant Release and Transfer Register：化学物質排出移動量届出制度）とは、有害性のある多種多様な化学物質が、どのような発生源から、どれくらい環境中に排出されたか、あるいは廃棄物に含まれて事業所の外に運び出されたかというデータを把握し、集計し、公表する仕組みです。 　対象としてリストアップされた化学物質を製造したり使用したりしている事業者は、環境中に排出した量と、廃棄物や下水として事業所の外へ移動させた量とを自ら把握し、行政機関に年に１回届け出ます。 行政機関は、そのデータを整理し集計し、また、家庭や農地、自動車などから排出されている対象化学物質の量を推計して、２つのデータを併せて公表します。 　ＰＲＴＲによって、毎年どんな化学物質が、どの発生源から、どれだけ排出されているかを知ることができるようになります。 諸外国でも導入が進んでおり、日本では1999（平成11）年、「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（化管法）により制度化されました。 化管法の内容 　1999（平成11）年7月13日に公布された「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（化学物質把握管理促進法：化管法）には、その目的や、対象となる化学物質や事業者、データの届出や集計、公表について次のようなことが定められています。化管法 条文 ■化管法の目的（第１条） 化管法は、有害性のある様々な化学物質の環境への排出量を把握することなどにより、化学物質を取り扱う事業者の自主的な化学物質の管理の改善を促進し、化学物質による環境の保全上の支障が生ずることを未然に防止することを目的として制定されました。 ■化管法の対象化学物質（第２条） 対象となる化学物質は、人の健康や生態系に有害なおそれがあるなどの性状を有するもので、環境中にどれくらい存在しているかによって「第一種指定化学物質」と「第二種指定化学物質」の２つに区分されています。このうちＰＲＴＲ制度の対象となるのは、「第一種指定化学物質」の４６２物質です。 対象化学物質の選定は、有害性についての国際的な評価や生産量などを踏まえ、専門家の意見を聴いて決定されました。 ■化管法の対象事業者（第２条） 業種、従業員数、対象化学物質の年間取扱量で一定の条件に合致する事業者が、環境中への排出量及び廃棄物としての移動量についての届出を義務付けられます。 ■情報の流れ（第５条、８〜11条） 事業者の届出は都道府県を経由して国に集められ、集計されたのち、その他の発生源（家庭、農地、自動車など）からの排出量と併せて公表されます。国は届出データを都道府県に提供しますので、都道府県は地域のニーズに応じてデータを集計し公表することができます。 個別事業所のデータは国がホームページ上で公表しています。 ■事業者による化学物質の管理の改善の促進（第４条） 事業者は、国が定める技術的な指針（化学物質管理指針）に留意しつつ、化学物質の管理を改善・強化します。また、その環境への排出や管理の状況などについて関係者によく理解してもらえるよう努めます。 ■国による調査の実施（第12条） 国は、ＰＲＴＲの集計結果などを踏まえて、環境モニタリング調査や、人の健康や生態系への影響についての調査を行います。 ■安全データシート（ＳＤＳ）の交付の義務付け（第14条） 事業者が指定化学物質やそれを含む製品を他の事業者に出荷する際に、その相手方に対して安全データシート（ＳＤＳ）を交付することにより、その成分や性質、取扱い方法などに関する情報を提供することが義務化されました。 ■国および地方公共団体による支援措置（第17条） 化管法では、さらに国や地方公共団体が次のような支援措置に努めるよう定めています。 1. 化学物質の有害性などの科学的知見の充実 2. 化学物質の有害性などのデータベースの整備と利用の促進 3. 事業者に対する技術的な助言 4. 化学物質の排出や管理の状況などについての国民理解の増進 5. 3.や4.のための人材育成 環境省（HP/2012/6）による『PRTRインフォメーション広場』から

• REACHの『リンク』はこちらを参照。

【2010】

• 環境省（HP）による『REACH関連情報』から
  

  環境省の『保健・化学物質対策』の『国際的動向と我が国の取組』の『化学物質をめぐる国際潮流について』の『REACH関連情報』から。

【2007】

• オーウェン溝口（2007）による『欧州新化学物質規制「REACH」と欧州金属産業界の動向』から
  

  REACHシステムとは、 �@Registration（登録） �AEvaluation（評価） �BAuthorization（認可） �C制限（Restriction） からなる４つの要素における規制であり、これらの手続きは加盟国の所轄官庁と欧州化学品庁（European Chemical Agency、ECHA；ヘルシンキ）による管理される。 REACHの特徴 �@新規・既存の化学物質について、リスクアセスメント（安全性評価）を含んだ情報の登録を義務付ける。 �A化学物質の安全性評価の実施の義務を、規制当局から産業界に移管する。 �B事業者が登録等を行うことを義務付け、また取扱量（生産量・輸入量）に応じて規制レベルが異なる。 �C特定の物質が有害と認識された場合、原則として使用が禁止になる。即ち認可されなければ販売・使用はできない。 �D川下ユーザー（化学物質を含有する成形品）の製造および輸入者も、製品に含有される化学物質の登録および届出の義務がある。