長期エネルギー需給見通し(再計算)の概要
昨年5月に策定した長期エネルギー需給見通しをベースに、経済成長、エネルギー価格、交通需要見通し等の諸前提の変更を行い、2020年、2030年におけるエネルギー需給の姿及びエネルギー起源CO2排出量について再計算を行いました。
また、最大導入ケースについて、主要な対策のCO2削減効果、対策費用の試算や、個別対策の具体的内容に関する検討も合わせて実施いたしました。
○「長期エネルギー需給見通し」は、将来の我が国のエネルギー需給構造の姿を描いたものであり、3年程度に一度策定されている。 ○直近では昨年5月に策定された(総合資源エネルギー調査会需給部会)。 ○今回、麻生総理の中期目標の発表を受けて、目標達成に必要な対策の検討の基礎とするため、諸前提を変更した再計算を行う。 |
経済産業省(2009)による『長期エネルギー需給見通し(再計算)』から |
○太陽光発電については、昨年5月に策定した長期エネルギー需給見通しでは、2020年頃に2005年の10倍程度(350万kL)の導入を想定していた。今回は、総理の中期目標発表を受けて、20倍程度(700万kL)の導入を想定している。 経済産業省(2009)による『長期エネルギー需給見通し(再計算)』から |
経済産業省(2009)による『長期エネルギー需給見通し(再計算)』から |