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石油とは（Petroleum/Oil）

最終更新日：2017年7月27日

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• 資源メジャーは『資源問題とは』のページも参照。
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  石油危機は『エネルギー問題』のページを参照。
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• 有機化合物は『有機化合物』のページを参照。
• 中東は『中東』のページを参照。
  

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• 論文リスト（エネルギー資源）のページの『石油』などを参照。

• 全般の『リンク』はこちらを参照。

【1998】

• 樋口（1998）による〔『石油の謎をさぐる』（17-19p）から〕【見る→】

【1997】

• 化学工業日報社（1997）による〔『知っていますか『石油の話』』（30-31p）から〕【見る→】

【1994】

• 山崎（1994）による〔『マルチ石油学入門』（2p）から〕【見る→】
• 氏家（1994）による〔『石油地質学概論−第二版−』（1-6p）から〕【見る→】

• 石油備蓄の『リンク』はこちらを参照。

【2011】

• JOGMEC（HP/2011/3）による『国家石油備蓄基地』から
  

  国家石油備蓄基地の場所・容量 ・国家石油備蓄方式の紹介 ・展示施設紹介 JOGMEC（HP/2011/3）による『国家石油備蓄基地』から

• 石油連盟（HP/2011/3）による『今日の石油産業 2010』から
  

  石油連盟（HP/2011/3）による『今日の石油産業 2010』から

• 構成物質の『リンク』はこちらを参照。

【2017】

• IEEE GlobalSpecによる『Petroleum and Mineral Oil Products Information』（HP/2017/7/27）から
  

  IEEE GlobalSpecによる『Petroleum and Mineral Oil Products Information』（HP/2017/7/27）から

• nite（独）製品評価技術基盤機構による『石油の成分』（HP/2017/7/27）から
  

  石油は、炭素（C）と水素（H）からなる化合物、「炭化水素」を主成分としています。石油に含まれる炭化水素は、分子量も構造も様々で、石油は多様な炭化水素の混合物となっています。 石油には、炭化水素の他にも硫黄（S）、窒素（N）、酸素（O）を含む化合物が含まれており、微量ではありますが金属成分も存在しています。 原油中に存在する化合物は数万にも及ぶと言われ、そのすべてが分かっているわけではありません。また、それらの化合物の組成は、産地や油田によっても異なっています。しかし、化合物ではなく、それらを構成する元素で見てみると、原油の元素組成はほぼ次のとおりになっています。 　炭素　83−87% 　水素　11−14% 　硫黄　0.1−3% 　窒素　0.1−1% 　酸素　0.1−1% 　金属　0.001−0.1% （1）炭化水素 　アルカン 　シクロアルカン 　芳香族炭化水素 （2）非炭化水素 　硫黄化合物 　窒素化合物 　酸素化合物 　金属化合物 （3）カラムクロマトグラフィーによる原油の四成分分画	【図1】飽和炭化水素の例
  【図2】芳香族炭化水素の例	【図3】石油中の非炭化水素化合物の例
  nite（独）製品評価技術基盤機構による『石油の成分』（HP/2017/7/27）から

• 非在来型化石燃料の『リンク』はこちらを参照。
• オイルシェール／シェールオイルの『リンク』はこちらを参照。
• タールサンドの『リンク』はこちらを参照。

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• 日本のシェールオイルについては『油田・ガス田』のページを参照。
• 非在来型天然ガスは『天然ガスとは』のページの『非在来型天然ガス』を参照。
  シェール革命は『天然ガスとは』のページの『シェール革命』を参照。
• メタンハイドレートは『メタンハイドレートとは』のページを参照。

　在来型と非在来型の区別は明確ではないが、非在来型石油資源の代表例はオイルシェール／シェールオイル（オイルシェール＝油母頁岩^*、ゆぼけつがん、油頁岩、Oil shale）〔そこから生産される石油はシェールオイル（Shale oil）であるが、区別されずに使われている場合が多い。シェール革命後はシェールオイルと呼ばれることが多いが、オイルシェールという場合はこのシェールを人工的に処理して生産したものを本来は示していたため、混乱を避けるためにシェールオイルはタイトオイルとも呼ばれる。〕およびタールサンド（Tar sands）〔オイルサンド（Oil sand）も同じ意味で使われている。タイトオイル（Tight oil：浸透性の悪いタイトな油層からの石油）は別ものとされているが、シェールオイルとの重複もある。〕である。
^*　頁岩（けつがん、Shale）は剥離性を示す泥質の堆積岩である。剥離性を示さないものは泥岩（Mudstone）と呼ばれる。さらにスレート劈開を示すものは粘板岩（Slate）と呼ばれる。変成作用により生成した岩石に（結晶）片岩（Ｓｃｈｉｓｔ）があるが、この片岩と粘板岩の中間的な岩石は千枚岩（Phyllite）と呼ばれ、変成岩に含まれる。粘板岩は堆積岩に含められることが多いが、変成岩に含める研究者もいる。〔変成作用の強さ（とくに圧力条件）により、泥岩→頁岩→粘板岩→千枚岩→片岩のように変化する。〕
　頁岩は、石油の根源岩（Source rock）の代表的なものの一つであり、堆積作用時に生物の遺骸が混じり、それが分解せずに石油根源物質に変化すれば、油母（Kerogen）頁岩となる。普通の石油資源は、これらの有機物が孔隙率の高い岩石に移動したもので、移動先の岩石は貯留岩（Oil reservoir⇒Petroleum reservoir）と呼ばれ、砂岩や石灰岩が代表的である。
（リンクはウィキぺディア）
【参考】“シェールオイル”は在来型か、非在来型か？　　http://www.rs.jx-group.co.jp/library/files/20111227_02_write.pdf
　高橋力裕氏による。2011年12月？、4p。

【2013】

• 伊原（2013/8）による『世界のシェールガス・オイルの資源量評価を考察する』から
  

  図4 世界のシェールオイルの技術的回収可能量（2013年6月） 伊原（2013/8）による『世界のシェールガス・オイルの資源量評価を考察する』から

• 伊原（2013/7）による『タイトオイルとは何か』から
  

  1-1． タイトオイルとは？ 　タイトオイルとは非常に孔隙率・浸透率の低い層（頁岩層、シルト岩層、砂岩層、炭酸塩岩層ほか）に閉じ込められている原油である。原油そのものの質は軽質〜中質油であるものの、在来型原油と比べると貯留層の流動性が極めて悪く、ただ坑井を掘削するだけではなく、水圧破砕を適用するなどして開発する。タイトオイルは厳密にはシェールオイルとタイトサンドオイルの2つに分類できるが、これらを厳密に区別しているケースは少なく、この2つをまとめてタイトオイルと総称している。 伊原（2013/7）による『タイトオイルとは何か』から

【2012】

• 石油連盟による『今日の石油産業2012』（2012/4）による
  

  石油連盟による『今日の石油産業2012』（2012/4）による

【2011】

• 高橋（2011/12）による『“シェールオイル”は在来型か、非在来型か？』から
  

  シェールオイル（旧型）：オイルシェールを乾留して得られる石油〔採鉱後に人工的に過熱・分解処理（乾留）して得られる〕＝非在来型。 シェールオイル（新型）：地中の頁岩（シェール）に含まれる石油⇒タイトオイル〔IEA のWorld Energy Outlook（2010〜2011年版）では、ライトタイトオイル〕＝非在来型とされることが多いが、IEAのWorld Energy Outlookや米国エネルギー省（DOE）エネルギー情報局（EIA）のInternational Energy Outlook（2011年版）ではを在来型としている。 図2 オイルシェールからシェールオイル・合成原油を生産する工程 （出所）PEC：原油価格高騰下における非在来型“フィードストック”の動向に関する調査報告書（PEC-2005P-03）	図3 IEAのWorld Energy Outlookの原油区分 （出所）IEA：World Energy Outlook 2011 非在来型は、カナダのオイルサンド、ベネズエラのオリノコ重質油、オイルシェール、石炭液化技術（CTL）、ガス液化技術（GTL）など、、採掘された後に一定の処理をしないと通常の石油として利用できないものが殆ど。
  高橋（2011/12）による『“シェールオイル”は在来型か、非在来型か？』から オイルシェール（Oil Shale）は石油を含んだシェール〔堆積岩の中の頁岩〕。

【1997】

• 浅川（1997）による〔『オイルフィールド・エンジニアリング入門』（161-162p）から〕【見る→】

• 石油取引の『リンク』はこちらを参照。
• 原油価格の『リンク』はこちらを参照。

【2015】

• JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第4編 第3章 第1節　原油・製品の輸出入のしくみ』から
  

  表 4-3-1　主な産油国のアジア向け原油価格決定方式(2011年9月現在) 国名 価格決定方式 サウジアラビア （プラッツのドバイ＋オマーン各スポット価格）÷2±α α部分は毎月改定　 クウェート イラン アラブ首長国連邦 産油国通知方式 カタール オマーン 2007年7月積みまでは、産油国通知方式 2007年8月積みからは、ドバイ商品取引所（DME： Dubai Mercantile Exchange)で取引されるOMANの先物価格リンク インドネシア 2007年6月積みまではプラッツ、RIM、APPIのスポット価格に所定の係数を掛けて計算 2007年7月積み以降はAPPIが無くなり、プラッツとRIMのみで計算 JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第4編 第3章 第1節　原油・製品の輸出入のしくみ』から

• JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第4編 第5章 第1節　総説』から
  

  図 4-5-1　石油製品の輸送方法 JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第4編 第5章 第1節　総説』から

• 東京商品取引所（HP/2015/1）による『検定試験テキスト−石油取引の基礎知識−』の『第4章　石油取引の現状』から
  

  図1　中東から日本への原油輸送 図2　世界の原油先物市場	第1節　原油市場 　第1項　原油の貿易取引 1.産油国から消費国へ 　日本が輸入している原油の8割以上は、サウジアラビアなどの中東諸国から運ばれてくる。約12,000kmも離れたこれらの国々から、日本の輸入基地や精油所までは、大型タンカーで往復45〜50日かかる。途中には、水深の浅いマラッカ海峡などもあり、細心の注意を払いながら、原油が運ばれている。 　一方、南方原油はインドネシアなどの東南アジアから運ばれてくるが、その航行期間は、中東諸国からの日数と比べるとおよそ半分程度である。 2.原油タンカー 　原油タンカーは、16〜32万重量トン級のVLCC（Very Large Crude Carrier）と、32万重量トン以上のULCC（Ultra Large Crude Carrier）が主に利用されている。かつては、大型化が競われてい たが、ULCCは積出港と受入港の施設や航路の制約も多いことから、原油タンカーの主流はVLCCに再移行している。 　また、海上での原油流出事故を防ぐために、5,000重量トン以上の新造船は1996年7月以降、ダブル・ ハル（二重船殻構造）方式またはミッド・デッキ（中間甲板）方式での建造が義務付けられている。 　中東向けには20〜30万重量トン級、南方向けには10万重量トン級のタンカーが用いられることが多い。 3.取引価格 （1）FOB（Free On Board）価格 　FOBは貿易上の取引条件のひとつ。売主は買主の手配したタンカーなどに、契約した貨物を指定された港で積み込めば引き渡し義務を完了する。ここまでの費用を含んだ積み地における価格をFOB価格（本船渡し価格）という。 （2）CIF（Cost, Insurance and Freight）価格 　CIF価格（運賃保険料込み価格）は、FOB価格に加えて、仕向港までの運賃と保険料を含んだ荷揚げ地における価格をいう。保険料は、航行区域などのカントリーリスクによって高低するのが一般的である。 　第2項　原油の需給 　国際エネルギー機関（IEA : International Energy Agency）によると、世界のエネルギー需要の中で石油のシェアは将来的には減少するものの、需要量そのものはOECD非加盟国の成長により伸び続け、2035年の世界の石油需要は9,900万バレル/日（bbl/d）に達する見通しである。 　内訳では、現在消費の約5割がOECD加盟国によるものだが、2035年には開発途上国のシェアが逆転して先進国を上回ると見られている。 　一方、供給はOECD からは北海油田や米国内油田の減退により減少する見通しである。 　また、OECD以外の非OPEC諸国からの供給も、ロシアや旧ソ連諸国が増加する以外は、アジアを中心に減少するため、全体としては微増となり、需要を満たすことができるのは中東OPEC諸国が中心となると考えられる。世界供給に占めるOPECのシェアは2000年の34.8%から2035年には50%以上に増加すると見られている。
  第3項　原油の国際市場 　世界の石油市場は、域内の石油消費を背景に、北米、欧州、アジアの三大市場が形成されている。 各石油市場は、現物市場とその派生市場であるOTC（Over the Counter）市場（先渡市場・スワッ プ市場）及び先物市場から構成されている。これら三つの市場はお互いに影響し合っており、現物価格はOTC市場や先物市場の価格によって決定されるという図式が確立している。 　各地域内で中心となっているのが先物市場で、北米ではNYMEX、欧州ではICE Futures Europe、アジアでは東京商品取引所が石油価格の情報発信の役割を果たすとともに、価格変動リスクのヘッジの場として様々なプレイヤーに利用されている。最近では、アジア時間を起点とした欧州、北米に繋がる24時間取引へのニーズが高く、各取引所間でMOU（覚書）を締結するなど、その環境整備に向けた取組みが行われている。既に、OTC市場と先物市場との間でも相互補完の関係が確立され、現物市場、OTC市場、先物市場間における三位一体の取引構造の中で、地域と時間を超えた多様で柔軟な取引が行われている。 　また、中東においては、2007年6月、ドバイ商業取引所（DME）がオマーン原油の現物先物取引を開始した。なお、この上場に伴いオマーン政府は、従来のレトロアクティブ方式（産油国が船積月の翌月に公式販売価格を一方的に通知する方式）から、DMEの月間平均価格を翌々月船積されるオマーン原油の公式販売価格（OSP：Official Selling Price）の決定に利用している。 1.北米市場 　北米市場では、ニューヨークのNYMEXにおいて原油や石油製品、天然ガスなどの先物取引が行われている。ここで形成された先物価格が北米の価格指標となり、現物の価格形成に影響を与えている。 　1983年3月にNYMEXで上場された原油先物（通称WTI=West Texas Intermediate）は、石油先物取引の中で、一商品としては世界最大の出来高を誇っており、同地域のマーカー原油としても高い指標性を有している。 2.欧州市場 　欧州市場では、ロンドンのICE Futures Europeにおいて北海油田で生産されるブレント原油をはじめ、天然ガス、ガスオイルなどの先物取引が行われている。1988年6月にIPE（現 ICE Futures Europe）で上場されたブレント原油は、NYMEXのWTIと同様に高い流動性が確保され、同地域のマーカー原油となっている。 3.アジア市場 　アジア市場は、中東産原油の流通が最も多く、そのマーカー原油はドバイ原油及びオマーン原油である。東京商品取引所では、そのマーカー原油のスポット価格を最終決済価格とするアジア向け中東産原油価格を上場している。 　この他、アジア市場では、シンガポールで行われている業者間のOTC市場がある。OTC市場では、実際に相対で取引されたスポット価格を民間の価格報告機関が収集・報告し、その報告された価格を参考として、個々の取引価格が決められている。中東産原油以外では、マレーシア産のタピス原油やFOBシンガポールの石油製品の取引も行われている。また、2007年6月にはドバイ・マーカンタイル取引所（DME）が設立され、オマーン原油の先物が上場された。 　第4項　原油の価格指標 　1.世界のマーカー原油 （1）ドバイ原油 　ドバイ原油は、アラブ首長国連邦（UAE）の構成首長国のひとつであるドバイで産出される原油で、仕向地の制約がないことから取引に便利な原油として絶対値価格でのスポット取引が活発に行われている。そのスポット価格はOPECが設定するバスケット価格にも採用される（最近の新バスケットではアブダビのマーバン原油に取って替わられた）ほか、中東産原油の価格指標となっている。さらに、オマーン原油価格との月間平均は日本国内をはじめアジア向けの中東産原油の価格指標となっている。しかし、ドバイ原油は生産量が年々減少傾向にあり（2010年においては日量約7万バレル）、指標としての適格性を疑問視する向きがあった。そこで、有力なエネルギー価格調査会社であるプラッツは、仕向地の制約のないオマーン原油の代替受渡を認め、ドバイ原油の取引を対象として、アセスメント（評価）を行っている。 　ドバイ原油のAPI 度は約31度で中質原油に分類され、硫黄分は約2%である。 （2）オマーン原油 　中東のオマーンで産出されるオマーン原油は、ドバイ原油よりも埋蔵量が多く、日量約75万バレ ル（2010年）と、比較的産出量が安定しており、仕向地の制約を受けないことから、ドバイ原油とともに中東産原油の価格指標となっている。オマーン原油はAPI度が約34度で中質原油に分類され、硫黄分が約2%である。 （3）WTI 原油 　WTI原油は、米国テキサス州沿岸部の油田で産出される原油の総称である。WTI原油は、日量約30万バレル（2010年）産出される原油で、NYMEXに1983年から上場されたLight Sweet Crude Oil（軽質低硫黄原油）の受渡供用品の代表的なものである。NYMEXの同市場は、石油先物取引としては世界最大の出来高を有することから、北米のみならず世界の指標油種として利用されている。 　NYMEXの受渡しは、テキサス州に隣接するオクラホマ州のクッシングで行われるため、受渡場所の混雑状況により価格が影響を受けることもある。 　WTI原油はAPI度が35〜50度と超軽質で、硫黄分も0.2%程度と少なく良質であり消費地に近いことから、ドバイ原油やオマーン原油よりも一般的に高値で取引されている。 　なお、サウジアラビアやクウェートは、2010年1月から、米国向けの原油輸出における価格フォーミュラを改訂し、米国向け原油輸出価格を従来のWTI原油のスポット 取引価格連動から、ASCI（Argus Sour Crude Index：米国メキシコ湾岸地域で取引される中質マーズ原油、ポセイドン原油およびサザン・グリーンキャニオン(SGC)原油の加重平均価格）連動に変更した。この背景として、これらの油種は中東産原油同 様、硫黄分の多い中質原油であり、硫黄分の少ないWTIよりも近い性状であること、 また、これら3油種のスポット取引は日量40〜60万バレルと、米国で最も活発に取引されている原油であることから、より現物原油の需給を反映すると考えられたことなどが挙げられる。さらに、3油種の生産地が分散していることから、局地的な自然災害などの影響が緩和されるという点も考慮されたものと思われる。マーズ原油は通常、WTIよりも割安に評価される傾向にあり、今後の米国向け中東産原油の価格形成に一定の影響があると言われている。 （4）ブレント原油 　ブレント原油は、北海油田・英国領海北部のブレント油田で日量約50〜60万バレル（2010年）産出される原油で、IPE （現ICE Futures Europe）に1988年から上場されている。ブレント原油は欧州向け原油の指標とされ、NYMEXのWTI原油と並んで、世界の原油市場の一角を形成している。 　プラッツは、ブレント原油、フォーティーズ原油、オゼバーグ原油及びエコフィスク原油の代替受渡しを認めたBFOE（Brent/ Forties/ Oseberg/ Ekofisk）条件のブレント原油の取引をアセスメント価格の対象としており、ICE Futures EuropeのBrent原油先物の決済価格となるICE Brent IndexもBFOEの平均価格となっている。 　ブレント原油はAPI度が約38度、硫黄分が0.38%であり、質的にはWTI原油とドバイ原油やオマーン原油の間に位置付けられる。
  表2　マーカー原油の比較 　 ドバイ原油 オマーン原油 WTI原油 ブレント原油 生産量（推定） 約7万bbl/d 約75万bbl/d 約30万bbl/d 約50〜60万bbl/d 転売・仕向地限定 制限なし 制限緩い 制限なし 制限なし 価格 市場価格 OSP （準市場価格） 市場価格 市場価格 API度 約31度 約33.5度 約35〜50度 約38度 消費地域 主にアジア向け 主にアジア向け 米国内 主に欧州 （北米、アジア向けもあり） 特徴 ・埋蔵量と生産量が少ない。 ・プラッツウィンドウ上の取引では売手オプションにより、オマーン原油で代替受渡が可能となっている。 ・DMEで上場しているオマーン原油先物取引の月間平均価格を翌々月に船積みされるオマーン原油OSPとしている。 ・テキサス原油のパイプライン輸送による米国内向け原油。 ・製品価格に強く影響を受ける。 ・主に欧州向けだが、水際原油として輸出の柔軟性がある。 ・Forties、Oseberg、Ekofiskでの代替受渡が可能となっている。 （出所）（財）日本エネルギー経済研究所 石油情報センター資料等
  東京商品取引所（HP/2015/1）による『検定試験テキスト−石油取引の基礎知識−』の『第4章　石油取引の現状』から

【2011】

• （株）東京工業品取引所・市場構造研究所（2011/3）による『世界の石油市場と商品先物取引所』から【見る→】
  

  図1 現物取引・先渡取引・先物取引	表1 先渡取引（forward）と先物取引（futures）の比較 　 先渡取引（Forward） 先物取引（Futures） 契約条件 当事者の交渉により決定 標準化・規格化 取引の場 店頭取引・相対取引 取引所取引 取引の相手方 特定された相手方 不特定の相手方 契約履行の担保 取引相手の信用力 預託証拠金 契約履行期前に おける契約関係 からの離脱 原則として不可能 差金決済（転売・買い戻し）により可能 市場流動性 極めて低い 一般的に高い 価格指標性 低い・非公開 一般的に高い
  図10 世界の商品先物取引所の取引高の推移	図11 世界の上位10位までの商品取引所と東京工業品取引所の取引高の推移
  表10 米国と日本の市場規制の比較
  （株）東京工業品取引所・市場構造研究所（2011/3）による『世界の石油市場と商品先物取引所』から【見る→】

• 石油製品の『リンク』はこちらを参照。

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• 石油などからの原料資源は『有機化学工業原料資源』のページを参照。
  ナフサは『有機化学工業原料資源』のページを参照。

【2015】

• 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から
  

  石油製品内需の推移と見通し 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から

【2014】

• 資源エネルギー庁資源・燃料部（2014）による『石油産業の現状と課題』から
  

  石油サプライチェーンの構造 �@原油輸入から、製油所における石油精製まで　石油会社は、�@海外から原油を輸入（一部、国内産）し、�A製油所での精製プロセスにおいてガソリン・灯油・軽油・重油・ＬＰガス・石油化学用のナフサ等の石油製品を生産・供給する。	石油サプライチェーンの構造 �A製油所から最終需要家への供給 ・製油所で精製されたガソリン・灯油・軽油・重油・ＬＰガス・石油化学用ナフサ等の石油製品は、製油所から出荷されたのち、（油種や地域によって異なるが）石油製品タンカーやタンクローリーといった運搬手段により、�@油槽所を経てＳＳや最終需要家に届けられる、または�A直接、ＳＳや最終需要家まで届けられる。 ・国内の製油所で精製された石油製品のほか、輸入された石油製品も流通する。 ・ガソリンの流通を例に挙げれば、「系列玉」（元売から、系列特約店及び系列販売店に対し、特約店契約に基づき、当該元売のブランドマークを掲げた系列ＳＳで販売するために供給されるガソリン）や「業転（業者間転売）玉」（系列玉以外の経路によって流通するガソリン）に分類され、「元売系列ＳＳ」や「ＰＢ（プライベートブランド）ＳＳ」や「無印ＳＳ」等において販売される。 ガソリンの流通経路（系列取引と業者間転売）
  我が国の製油所と原油処理能力　現在、我が国には、２５の製油所が稼働中（本年３月末に２製油所が化学工場に転換予定）。原油処理能力は、過去１０年のピークであった2008年４月初時点（２８製油所・約489万B/D)に比して、本年４月初（２３製油所約398万B/D）には約２割の精製能力が削減される。
  資源エネルギー庁資源・燃料部（2014）による『石油産業の現状と課題』から

【2013】

• 出光興産（株）（HP/2013/9）による『石油製品・化学製品ができるまで』から
  

  石油製品の製造プロセス 出光興産（株）（HP/2013/9）による『石油製品・化学製品ができるまで』から

【1993】

• 園田（1993）による〔『有機工業化学』（50-51、52p）から〕【見る→】
  

  表2.12　燃料用石油製品の性状と用途 名称 性状および用途 液化石油ガス（LPG） （liquefied petroleum gas） プロパン、プロピレン（以上C3）、ブタン、ブテン（以上C4）を主成分とする常温、15kg/cm2以下の加圧で液化するガス。家庭用燃料（通称プロパンガス）、工業用燃料、自動車用燃料、化学工業原料 ガソリン（gasoline） （揮発油） 比重約0.65〜0.75、沸点範囲30〜200ﾟC、発熱量約12,000kcal/kgの無色透明液体、揮発油ともいう。 ｉ）自動車ガソリン（モーターガソリン）：直留および各種分解、改質、精製法により製造されたガソリン分を配合して製品とする。オクタン価が高く、安定性の良いものが良質とされる。規格では1号（プレミアムガソリン：オクタン価95以上）、2号（レギュラーガソリン：同85以上）と定めている。 ｉｉ）航空ガソリン：事故防止対策上、品質の厳しい規制がある。沸点170ﾟＣ以下、イソパラフィン系の高オクタン価ガソリン。 ｉｉｉ）工業用ガソリン：工業用溶剤として用いられる（例ベンジン）、目的に応じＪＩＳで沸点範囲を指定される。ゴム用、抽出用、機械洗浄用、クリーニング用、試薬用（石油エーテル、石油ベンジン、リグロイン）など。 ジェット燃料（jet fuel） 沸点範囲50〜300ﾟC、蒸気圧によりガソリン型と灯油型がある。ジェットエンジン用燃料で、燃焼によるガスの膨張噴射推進に都合のよい高発熱量、高耐寒性燃料（オクタン価は問題にならない）。 灯油 (kerosineまたはkerosene） 比重約0.76〜0.80、沸点範囲160〜270ﾟC、無色透明の精製油は白灯油といわれ、家庭用石油ストーブ、塗料溶剤、機械洗浄用などに用いられる（今日、灯用には用いられない）。 軽油（ガス油） （light oilまたはgas oil） 比重約0.79〜0.85、沸点範囲200〜350ﾟC、淡褐色の油、主用途はジーゼル機関用燃料（高セタン価が好ましい）。その他機械洗浄油、切削油、型抜き油として利用。 重油（heavy oil） 常圧蒸留残油、減圧蒸留残油よりアスファルト分を除いた残油、重質の留出油との配合も行う。黒褐色、粘ちょう液体、比重約0.90〜1.00、発熱量約10,000〜11,000kcal/kg、安価で大量に得られる。ボイラー、ジーゼル機関、各種燃焼炉用燃料、粘度の低い方よりA重油、B重油、C重油に分け、JIS規格で含有硫黄分と軽油の混合割合を考慮して7種に分ける。1号A重油（硫黄分0.5％以下）、2号A重油（2％以下）、B重油（3％以下）、1号C重油（1.5％以下）、2号C重油（3.5％以下）、3号C重油（1.5％以下）、4号C重油（−） 表2.13　各種潤滑油と添加剤 工業用潤滑油 潤滑油添加剤 名称 用途 名称 用途 スピンドル油 高速軽量軸受け用 酸化防止剤 潤滑油の酸化による劣化を防止 ダイナモ油 電動機、発電機、工作機械用 油性向上剤 金属面に吸着膜をつくり、摩擦低下を助長し、油性を向上 マシン油 一般低速機械、車輌用 清浄剤 清浄分散剤とも呼ばれ、エンジン用潤滑油に添加し、スラッジの沈積防止 タービン油 水力・火力発電用タービン、船舶タービン用 流動点降下剤 冷却または低温下での流動性の保持 冷凍機油 各種冷凍機、冷蔵庫用 粘度指数向上剤 粘度指数を向上させ、温度による粘度変化を抑制 陸用内燃機関油 ガソリンエンジン、ジーゼルエンジン用 極圧添加剤 金属面に滑り面を形成させ、高圧力下の摩擦に耐える潤滑性能の維持 船用内燃機関油 ジーゼルエンジン用 消泡剤 潤滑油の発泡を抑え、性能低下を防止 シリンダー油 蒸気機関シリンダー用 　 ギヤー油 各種ギヤー（歯車）用 切削油 金属の切削および研削加工用 絶縁油 変圧器など電気機器の絶縁用 流動パラフィン 精密機械用 グリース 潤滑油に金属石ケンを加えた半固体の潤滑剤。粘着性、密封性よく、軸受け用、高荷重用 表2.14　ろう、アスファルト、石油コークス 名称 性状および用途 ろう（パラフィンろう） （石ろう）（paraffin wax） n-パラフィン（C20以上）が主成分。固体。ろうそく、防湿紙、防水紙、パラフィン紙、クレヨン用など ペトロラタム （petrolatum）（ワセリン） 非品質半固体のろう。白色のものをワセリンと呼んでいる。さび止め剤（防錆剤）、ロープグリース原料、軟こうなどの医薬品、化粧品用など アスファルト（れき青） （asphalt）（ビチューメン：bitumen） 黒色半固体〜固体、空気を吹き込んだ製品をブローンアスファルトという。道路舗装、防水、電気絶縁用など 石油コークス（petroleum coke） 固形炭素質。炭素電極、合成黒鉛、タイヤゴム用など 園田（1993）による『有機工業化学』から

• 石油精製の『リンク』はこちらを参照。
• 石油製品の『リンク』はこちらを参照。
• 石油会社の『リンク』はこちらを参照。

【2011】

• 石油連盟（HP/2011/3）による『統計情報』から
  

  石油連盟（HP/2011/3）による『統計情報』から

• 石油取引の『リンク』はこちらを参照。

【2011】

• （株）東京工業品取引所市場構造研究所（2011）による『世界の石油市場と商品先物取引所』から
  

  表5　世界のマーカー原油の特徴

  	ドバイ原油	オマーン原油	WTI原油	ブレント原油
  生産量（推定）	約6.5万bbl/d（2007年）	約58.1万bbl/d（2007年）	約30万bbl/d（2007年）	約18.7万bbl/d（2007年）
  転売・仕向け地限定	制限なし	制限緩い	制限（国内パイプライン）	制限なし（一部仕向け地限定）
  価格	市場価格	OSP（準市場価格）	市場価格	市場価格
  API度	約31度	約33.5度	約35〜50度	約38度
  消費地域	主にアジア向け	主にアジア向け	米国内	主に欧州 （北米、アジア向けもあり）
  特徴	埋蔵量と生産量が少ない ブラッツウインドウ上の取引では売り手オプションにより、オマーン原油で代替受け渡しが可能となっている	DMEで上場しているオマーン原油先物取引の月間平均価格を翌々月に船積みされるオマーン原油のOSPとしている	テキサス原油のパイプライン輸送による米国内向け原油製品価格に強く影響を受ける	主に欧州向けだが、水際原油として輸出の柔軟性がある Forties、Osebergでの代替受け渡しが可能となっている
  出所：筆者作成

  
  ※API度は、米国石油協会（American Petroleum Institute）が定めた比重を示す単位。API度＝（141.5／比重60/60゜F）−131.5として定義されている。水と同じ比重を10度とし、数値が高いほうを軽質と定めている｡原油の場合、39度以上を「超軽質」、34〜38を「軽質」、29〜33を「中質」、26〜28を「重質」、26以下を「超重質」という。〔JOGMECによる『石油・天然ガス用語辞典』、F-SS.NETによる『石油用語集』、氏家（1994）による〔『石油地質学概論−第二版−』（1-6p）から〕〕

【2008】

• 経済産業省による（2008）〔『エネルギー白書2008年版』から〕
  ●【北米】
  　ニューヨーク商業取引所（New York Mercantile Exchange）−West Texas Intermediate（WTI）原油
  ●【ヨーロッパ】
  　ロンドン先物取引所（Intercontinental Exchange）−ブレント原油
  ●【アジア】
  　　ドバイ原油等

• 原油価格の『リンク』はこちらを参照。
• 石油取引はこちらを参照

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• ガソリン価格は『ガソリンについて』のページの『ガソリン価格』を参照。
• OPECは『中東』のページの『OPEC』を参照。

※需給の関係から見れば次のような要因が重要と考えられる。
供給面（生産側）：
　�@産油国の戦争・紛争【減】；
　�A産油国（とくにOPEC）による戦略（生産量調整も含む）【減または増】；
　�B埋蔵量増加（在来型：新油田開発）【増】；
　�C埋蔵量増加（非在来型：シェールオイル開発など）【増】；
　�D埋蔵量減少（ピークオイル）【減】；
　�E輸送時の事故等（タンカー襲撃・テロも含む）【減】；など。
需要面（消費側）：
　�@世界経済の景気【増または減】；
　�A石油製品動向〔ガソリンなどのエネルギー製品およびプラスチックなどの物質製品〕（自然災害等による製造施設への影響【減】も含む）【増または減】；
　�B特定国（おもに中国やインドなどの新興国）の経済発展【増】；
　�C地球環境問題（とくに地球温暖化問題に関連する二酸化炭素排出抑制）の影響（代替エネルギー利用による影響も含む）【減】；
　�D投機的資金の流入【増】；など。
　ただし、これらは相互に密接に関連するため、どの影響が最も強いかを判断することは簡単ではない。また、原油価格はガソリンなどの石油製品価格に直結するため、生活用製品全体の価格上昇を招く。ただし、時間差は変動する。

【2015】

• ウィキペディア（HP/2015/2）による『原油価格』から
  

  原油価格とは、原油を取引する際の価格の事である。 　各産油国に複数の価格指標がある。2000年代終盤時点において原油の国際価格動向に大きな影響を持っているのはアメリカのウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate, WTI) の先物価格であるが、2010年代初頭にはイギリスのブレント原油(Brent Crude)の先物価格が比重を増してきている。国際取引での単位は1バレル（158.9873リットルで、通常は約159リットル）当たりのアメリカドル ($/bbl) で表記される。日本国内向けでは1キロリットルあたりの日本円（円/kl）で表記される。 概要 　原油価格には、先物価格と現物の取引におけるスポット価格があり、「ニューヨーク原油先物」「ブレント原油先物」「ドバイ原油・オマーン原油のスポット価格」が三大指標となっている。 　なお、スポット価格とは契約の度に当事者間で決定される価格で実勢価格に近い。日本への輸入では8割が期間を定めて契約するターム契約であるが、現在ではターム契約の価格もスポット価格に連動するように設定されている。 　原油は天然資源であるので、その質により価格は異なる。ガソリンや灯油が多く含まれる軽質油で、硫黄分が少ないWTIは高値で取引され、重質で硫黄が多いドバイ原油はWTIより若干安くなる傾向がある。 　日本国内における原油価格は、為替相場や、タンカーによる輸送コストの影響も受ける。原油国際価格はFOB（Free On Board＝タンカーへの積込時）の価格を指すが、日本国内での原油価格は運賃や保険料を含んだCIF (Cost, Insurance and Freight) で表記される。 　原油価格は市場経済により需要と供給のバランスで決まるとされ、需要面では世界経済の景気動向やガソリン・プラスチックなど様々な石油製品の需要動向が影響し、供給面では産油国での供給動向（戦争・内戦による減産、タンカー襲撃、新しい油田の開発による増産）が影響する。また、投機的資金によっても上下する。急激な原油価格の高騰に伴う消費国での経済混乱はオイルショックと呼ばれるが、産油国では原油価格上昇により経済が好調となる。 　国際的な指標となるのは、ブレント原油価格。アメリカの原油価格の指標とされるのは、ＷＴＩ。アジアで指標となるのはドバイ原油価格との位置づけ。（2014年現在の三大指標）

  1987年5月からのイギリス・北海ブレント原油スポット価格の推移。ドル建て、青線は実際の価格、赤線は2011年11月を基準とした物価(CPI-U)を考慮した実効価格である。

  ウィキペディア（HP/2015/2）による『原油価格』から

• JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第1編 第3章 第2節　原油価格の推移』から
  

  図 1-3-1　NYMEX　WTI価格の推移

  [注] 注1)トランスオーシャン所有の半潜水式リグ「ディープウォーター・ホライゾン」。この事故によってリグの作業員11名が犠牲となった。米国政府が第三者に委託した公式レポートによると、原油の流出量は約490万バレルとされ、史上最大の原油流出事故であった。 注2)「オイルサンド」とは小さな砂粒の周りにタール状の油分がついたものを指す。地層学的には通常の油田と比較して、浅い地層に位置していたために、軽い部分が蒸発して重い部分のみが残ったものと考えられている。常温では固体のため、石炭のように「露天掘り」での回収もしくは水蒸気等で熱して流動性を確保して回収する。現在、カナダの原油生産量の50％以上はこのオイルサンドが占めている。 注3)「シェールオイル」とも呼ばれる。シェール（頁岩）層から生産される原油の総称で非在来型に分類される。 IEAでは「オイルシェール」(使用するには乾留が必要)と混同しやすいために、「タイトオイル」という語を推奨している。 注4) CAPP(Canadian Association of Petroleum Producers)によると、2010年のオイルサンド生産量147万バレル/日が2015年には228万バレル/日に増加すると推測されている。

  JX日鉱日石エネルギー（HP/2015/1）による『石油便覧』の『第1編 第3章 第2節　原油価格の推移』から

【2012】

• 石油連盟による『今日の石油産業2012』（2012/4）による
  

  石油連盟による『今日の石油産業2012』（2012/4）による

【2011】

• ウィキペディア（HP/2011）による『原油価格』から
  

  一般に米国産のウェスト・テキサス・インターミディエイト（West Texas Intermediate、WTI） の先物価格〔ニューヨーク・マーカンタイル取引所（New York Mercantile Exchange、NYMEX）〕が世界の原油価格の最も大きな指標とされる。他には、北海産ブレント原油（Brent Crude）やアラブ首長国連邦 ドバイ（Dubai）産原油などの指標もある。

  
  Wikipedia（HP/2011）による『Price of petroleum』から
  

  Brent barrel petroleum spot prices, May 1987 - Jan 2011. Due to exchange rate fluctuations, the real price line is only relevant to the United States and countries with a currency tied to the U.S. dollar at a constant rate throughout the period. New York Mercantile Exchange prices for West Texas Intermediate 1996 - 2010 Wikipedia（HP/2011）による『Price of petroleum』から

• Murphy and Hall(2011)による『Energy return on investment, peak oil, and the end of economic growth』から【見る→】
  

  Figure 15. Estimations of the cost of oil production for various locations and types of resources around the world. Data from CERA. Figure 16. Oil production costs from various sources as a function of the EROI of those sources. The dotted lines represent the real oil price averaged over both recessions and expansions during the period from 1970 through 2008. EROI data for oil sands come from Murphy and Hall, the EROI values for both Saudi Crude and ultradeep water were interpolated from other EROI data in Murphy and Hall, data on the EROI of average global oil production are from Gagnon et al., and the data on the cost of production come from CERA. Murphy and Hall(2011)による『Energy return on investment, peak oil, and the end of economic growth』から

【2009】

• 資源エネルギー庁による「平成20年度エネルギーに関する年次報告」（エネルギー白書2009）の第1部第1章の中の『第1節　原油価格騰落の要因分析』から
  

  【第111-1-1】　原油価格に影響を及ぼす要因 資源エネルギー庁による「平成20年度エネルギーに関する年次報告」（エネルギー白書2009）の第1部第1章の中の『第1節　原油価格騰落の要因分析』から

【2008】

• ストローン（2008）による〔『地球最後のオイルショック』から〕
  本当のエネルギー資源価格は？
  ・現在の１０〜１４倍（他の商品に比べて）が妥当である。
  ・経済成長理論の『ソロー残差（資本と労働で説明できない部分）』は『技術革新』ではなく、『エネルギー消費の増大とエネルギー消費効率の向上』によって説明できる（さらに、近年は情報技術革新も一部貢献している）。

【2006】

• InflationData.com（2006）による『Historical Crude Oil Prices (Chart)』から
  

  〔InflationData.comの『Inflation』の中の『Historical Crude Oil Prices (Chart)』から〕

• 資源エネルギー庁（2006）による『エネルギー白書 2006年版』から
  

  【第222-1-9】長期的原油価格の推移 〔資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2006年版』から〕

• 石油会社（石油メジャーも）の『リンク』はこちらを参照。

【2015】

• Wikipedia（HP/2015/4）による『Petroleum industry』から
  

  Petroleum industry Petroleum・ Primary energy Benchmarks Argus Sour・Bonny Light・Brent・Dubai・Indonesian・Isthmus-34 Light・Japan Cocktail・OPEC Reference Basket・Tapis・Urals ・Western Canadian Select・West Texas Intermediate Data Natural gas Consumption・Production・Reserves・Imports・Exports・Price Petroleum Consumption・Production・Reserves・Imports・Exports・Price (of gasoline and diesel) Exploration Core sampling・Geophysics・Integrated asset modelling・Petroleum engineering（Reservoir simulation・Seismic to simulation）・Petroleum geology・Petrophysics・Reflection seismology (Seismic inversion)・Seismic source Drilling Blowout・Completion (Squeeze job)・Differential sticking・Directional drilling (Geosteering)・Drilling engineering・Drilling fluid(invasion) ・Drill stem test・Lost circulation・Measurement・Tracers・Underbalanced drilling・Well logging Production Petroleum fiscal regime（Concessions・Production sharing agreements）・Artificial lift（Pumpjack・Submersible pump (ESP)・Gas lift）・Downstream ・Enhanced oil recovery (EOR)（Steam injection・Gas reinjection）・Midstream・Petroleum product・Pipeline transport・Refining ・Upstream・Water injection・Well intervention・XT History 1967 Oil Embargo・1973 oil crisis・1979 energy crisis・1980s oil glut・2000s energy crisis・Founders・History of petroleum ・Nationalization・Seven Sisters・Standard Oil・Oil market timelines Provinces and fields List of natural gas fields・List of oil fields・East Midlands Oil Province・East Texas・Gulf of Mexico・Niger Delta・North Sea ・Persian Gulf・Prudhoe Bay Oil Field・Russia・Venezuela・Western Canadian Sedimentary Basin Other topics Acronyms・Peak oil（mitigation・timing）・People・Petrocurrency・Petrodollar・Petroeuro・Shale gas・Swing producer・Unconventional oil（heavy crude・sands・shale） Companies and organisations Major petroleum companies Supermajors BP・Chevron・ConocoPhillips・ExxonMobil・Royal Dutch Shell・Total National oil companies ADNOC (UAE)・CNOOC (China)・CNPC (China)・Gazprom (Russia) ・Iraq National Oil Company・Indian Oil Corporation・Kuwait Petroleum Corporation・Nigerian National Petroleum Corporation・NIOC (Iran)・NISOC (Iran)・OGDCL (Pakistan)・ONGC (India)・PDVSA (Venezuela)・PKN Orlen (Poland)・Pemex (Mexico) ・Pertamina (Indonesia)・Petrobras (Brazil)・PetroChina・Petronas (Malaysia)・Petrovietnam・Qatar Petroleum・Rosneft (Russia) ・Saudi Aramco (Saudi Arabia)・Sinopec (China)・SOCAR (Azerbaijan) ・Sonangol (Angola)・Sonatrach (Algeria)・Statoil (Norway)・YPF (Argentina) Energy trading Glencore・Gunvor・Mercuria・Naftiran Intertrade・Trafigura ・Vitol Other Anadarko・Apache・BG Group・Cenovus Energy・Cepsa・Devon ・Eni・Galp Energia・Hess・Husky Energy・Imperial Oil・Lukoil ・Marathon Oil・Nippon Oil・Occidental・OMV・Port Harcourt Refining Company・Reliance Industries・Repsol・Suncor Energy・Surgutneftegas・TNK-BP・Tullow Oil・Tupras（uの頭に¨、 sの下にセディーユ） Major services companies AMEC・Baker Hughes・Cameron・CGG・CH2M HILL・Chicago Bridge & Iron Company・China Oilfield Services・Enbridge・Ensco・GE Oil & Gas・Halliburton・Naftiran Intertrade・National Oilwell Varco・Petrofac・Saipem・Schlumberger・Snam・Technip・TransCanada ・Transocean・Weatherford・Wood Group Other International Association of Oil & Gas Producers・International Energy Agency・International Petroleum Exchange・OPEC・Society of Petroleum Engineers・World Petroleum Council Category・Commons Wikipedia（HP/2015/4）による『Petroleum industry』から

• 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から
  

  日本の石油元売会社の再編と提携関係（2015年3月現在） 石油連盟（2015/4）による『今日の石油産業2015』から

【2012】

• 市原（2012）による『強まる資源の国家支配、厳しさ増す石油企業の争い−グローバルE&P 事業の最新トレンド −』から
  

  図9 民間企業による埋蔵量のアクセス制約（例：石油）
  図10 石油企業ピラミッド	図11 世界の石油・ガス生産量のプレーヤー別生産シェア
  市原（2012）による『強まる資源の国家支配、厳しさ増す石油企業の争い−グローバルE&P 事業の最新トレンド −』から

【2011】

• 石油連盟（HP/2011/3）による『今日の石油産業 2010』から
  

  石油連盟（HP/2011/3）による『今日の石油産業 2010』から

• Wikipedia（HP/2011/3）による『Petroleum industry』から
  

  Petroleum industry

  Data	Total energy (consumption per capita／intensity)／Natural gas (consumption／production／reserves／imports／exports)／Petroleum (consumption／production／reserves／imports／exports)／List of natural gas fields／List of oil fields／Price of petroleum／Price of natural gas／Price of gasoline and diesel
  Exploration and production	Exploration	Petroleum engineering (Reservoir simulation／Seismic to simulation)／Petroleum geology／Geophysics／Seismic (Seismic inversion)／Petrophysics／Core sampling
  	Drilling	Drilling engineering／Underbalanced drilling／Directional drilling (Measurement／Geosteering)／Drilling fluid／Drill stem test
  	Development	Completion (Squeeze job)／Well logging／Pipeline transport／Tracers
  	Production	Artificial lift (Pumpjack／Submersible pump (ESP)／Gas lift)／Enhanced oil recovery (EOR) (Steam injection／Gas reinjection)／Water injection／Well intervention／Upstream／Midstream／Downstream／Refining
  	Technical challenges	Differential sticking／Drilling fluid invasion／Blowouts／Lost circulation
  Oil and gas agreements	Production sharing agreements／Concessions／Service agreements／Risk agreements
  Major petroleum companies	Supermajors	BP／Chevron／ConocoPhillips／ExxonMobil／Royal Dutch Shell／Total
  	National oil companies	CNPC／NIOC／Petrobras／Petronas／PDVSA／Rosneft／Saudi Aramco
  	Other	BG Group／Eni／Gazprom (Gazprom Neft)／Lukoil／Nippon Oil／Repsol YPF／Sinopec／Statoil／Surgutneftegas
  Major oil provinces	East Texas／Gulf of Mexico／Niger Delta／North Sea／Persian Gulf／Russia／Venezuela／Western Canadian Sedimentary Basin
  Research and development	Deep Sea Drilling Program／French Institute of Petroleum／IHS／Integrated Ocean Drilling Program／Kola Superdeep Borehole／Project Mohole／TaskForceMajella
  Related articles	OPEC／History of petroleum (Seven Sisters)／Peak oil／Oil price increases since 2003／Society of Petroleum Engineers／Swing producer／Petroleum product
  List of petroleum companies

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第112-3-2】スーパーメジャーズ形成の経緯 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

• ウィキペディア（HP）による『石油輸出国機構』から
  

  石油輸出機構（OPEC）の加盟13カ国 ガボン（黄緑色）は脱退国 〔フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』の『石油輸出国機構』から〕 西から、エクアドル・ベネズエラ〔南米〕、アルジェリア・リビア・ナイジェリア・アンゴラ〔アフリカ〕、サウジアラビア・イラク・クウェート・イラン・カタール・アラブ首長国連邦（UAE）〔西アジア〕、インドネシア〔東南アジア〕。

• 池ヶ谷・市原（2010）による『上流事業のメジャー主導は続く???』から【見る→】
  

  表6　現在の企業規模グループ

  	スーパーメジャー	メジャー	中堅企業
  生産規模	200万　boe/d超	100万　boe/d超	25万〜100万　boe/d
  埋蔵量規模	100億　boe以上	40億　boe以上	10億〜40億　boe
  上流コアの現状	多様なコアの維持拡大	主要コアの維持	地場以外のコア確立	北米集中
  	ExxonMobil BP Shell Chevron Total ConocoPhillips	Eni	Repsol YPF Occidental Anadarko Apache BG Hess Tailsman Marathon	Devon EnCana Suncor CNR Chesapeake EOG
  海外進出する国営石油会社
  Gazprom、Petrobras、Statoil、CNPC、Petronas、ONGC、CNOOC、Sinopec　他

• 石油連盟による『今日の石油産業』から　【見る→】

• 石油開発は『探鉱/採鉱とは』のページを参照。

【2006】

• JOGMEC（2006）による『日本国内の油・ガス田』から
  

  ■操業中の主な石油・天然ガス田　（２００５年７月末現在） 〔JOGMEC　NewsのVol.3 2006年1月号の中の『日本国内の油・ガス田』から〕

• Paleontological Research Institution（HP）による『The Story of Oil in Pennsylvania』から
  

  The Empire Well, Funk Farm From Pennsylvania Historical & Museum Commission, Drake Well Museum Collection, Titusville, PA The first great flowing well in the history of the oil industry was the Empire well on Funk Farm. Completed in September, 1861, it initially flowed at 3,000 barrels per day. This well also illustrated the turbulent nature of the oil industry in these early days. With an extra 3,000 barrels of oil flooding the market each day, the price of oil plummeted to 10 cents a barrel. 〔Paleontological Research Institutionの中の『The World of Oil』の『Oil History』の『The Story of Oil in Pennsylvania』から〕