【あ行】 【あ】/【い】/【う】/【え】/【お】|戻る
【あ】
- ISO環境マネジメント(ISO Environment
Management)(A)
『1993年以来、国際標準化機構(ISO)第207技術委員会で検討されているもの。内容は、環境マネジメント・システム、環境監査、環境ラベル、環境パフォーマンス、ライフサイクル・アセスメントに関する国際規格化である。』
- アスベスト(asbestos)A
『容易に細かな繊維状いでき、ほぐすと「綿のようになる石」で石綿(いしわた、せきめん)ともいう。糸や布に織ることができ、耐熱・耐磨耗性・耐薬品性・電気絶縁性等に優れた鉱物の総称。鉱物種からみると、蛇紋石の一種クリソタイルからなるアスベストと、グリュネル閃石(アモサイト)・リーベック閃石(クロシドライト)・繊維状直閃石・繊維状透閃石などの角閃石のアスベストの2種に分けられる。顕微鏡下で、アスペクト比が3:1以上の粒子として確認される。クリソタイルアスベストが圧倒的に多く消費されている。工業的に多用途に利用され「奇跡の鉱物」とされていたが、発癌性が広く指摘されて以来、「静かな時限爆弾」と恐れられ、汚染が問題となっている。〔赤井純治〕』
→アスベスト
- アメニティ(amenity)(A)
『日本では「心地よさ」とか「快適さ」と解されているが、もともとは産業革命を経た19世紀末のイギリスで生れた、環境保全の新しい思想を表す造語。ラテン語のアモニタス(amoenitas)い由来し、人間生活の質的豊かさにとって「かけがえのない価値」(固有価値)を有するものをいう。』
⇒(アメニティの定義)宮本(1989)による
- アメニティ破壊(destruction of amenities)(A)
『それぞれの地域や社会における固有の自然、文化、歴史と深い関わりを持ち、町並みや景観などを含めた総合的な生活環境の質的豊かさにとって欠くことのできない重要な構成要素であるアメニティが、思慮のない開発行為等によって損なわれることをいう。』
【い】
- 硫黄酸化物(sulfur oxides)F
『化学上では硫黄と酸素が結合した“酸化硫黄”(SO、S2O3、SO2、S2O7、SO4など)をいうが、エネルギーや公害関係では硫黄を含んだ化学燃料の燃焼により生成する。二酸化硫黄(SO2、亜硫酸ガス)、三酸化硫黄(SO3、無水硫酸)および大気中に放出されたSO3がH2Oと反応して生成する硫酸ミストの三つを総称して硫黄酸化物SOxと呼んでいる。SOxの大部分は二酸化硫黄SO2であるので関係法令の一部では二酸化硫黄のことを“硫黄酸化物”と称している。化石燃料中、石炭では硫黄の一部は不燃性硫黄として石炭灰中に硫酸塩の形で残留するが、液体燃料、気体燃料では含まれる硫黄はすべてSO2、SO3となり、燃焼排ガスとして大気中に放出され、大気汚染の主因となる。すなわち、S+O2→SO2、このSO2の1〜4%が燃焼装置内で酸化されSO3となり、SO3がさらに燃焼ガス中の水蒸気H2Oと結合してH2SO4(硫酸ミスト)となる。大気汚染防止法によりばい煙発生施設からのSOx排出基準は次式により規制される。
q=K×10-3He2
qはSOxの量で0℃、1気圧(101325Pa)の状態に換算したm3/hで示す。Kは地域ごとに定められた値、Heは排出口の高さ(m)である。SOxの排出量を減少させ、防止するには、脱硫燃料や低硫黄燃料の使用または排煙脱硫を行うことである。なお、硫黄酸化物の環境基準は1時間値の1日平均値が0.04ppm以下であり、かつ1時間値が0.1ppmである。』
- 一般廃棄物(waste matter)F
『廃棄物の処理及び清掃に関する法律によれば、「産業廃棄物以外の廃棄物をいう」と定義されている。一般廃棄物の主なものは家庭ごみ、都市ごみと呼ばれるもので、可燃性ごみが多く、一般的な市町村(地方自治体)で処理可能な廃棄物である。』
【お】
- オキシダント(oxidant)F
『ヨウ化カリウムを酸化して、ヨウ素を遊離する酸化性物質の総称。公害用語としては、汚染大気の光化学反応を生じる酸化性物質の総称で光化学オキシダントともいい、オゾン、二酸化窒素、PAN(peroxyacetyl
nitrate)、その他の有機過酸化物などを指すが、オキシダントの大部分はオゾンである。汚染大気中の窒素酸化物、炭化水素類および大気中の酸素から、太陽光線の作用による複雑な化学反応作用によりつくられ、人体および農作物に有害である。環境基準ではオキシダントのうち二酸化窒素を除いたものを光化学オキシダントと定義し、その濃度の1時間平均値は0.06ppm以下と定められている。オキシダントの測定法には吸光光度法、電量法などがある。』
- 汚染原因者負担の原則(polluter pays principle、PPP)F
『大気汚染、水質汚濁など公害の原因となるものを発生させた者は、その公害による被害を補償すべきであるという環境汚染に関する原則。PPP原則と略称することもある。』
汚染者負担原則(Polluter Pays Principle、PPP)(A)
『汚染物質を出した者が公害防止費用を負担するという考え方。1972年にOECDの理事会勧告により提唱された。日本では、公害防止費用だけでなく、被害救済・原状回復費用についても汚染者に負担させることを含めて用いられることが多い。公害健康被害補償法、公害防止事業費事業者負担法などに、この考え方が現れている。』
- オゾン層破壊(depletion of ozone
layer)F
『地球のオゾンの大部分は地上30km付近(成層圏以高)にあり、これがオゾン層と呼ばれる。地球から拡散上昇したフロン、臭化メチルは対流圏中で壊れずにたまり、これが成層圏の空気にも徐々に拡散していき、そこで特定の波長の強い紫外線を浴びて分解し塩素原子を放出する。この塩素原子が成層圏のオゾンを破壊するとともに、酸素原子との反応で再生され連鎖的にオゾンを破壊することになり、この反応は塩素原子が反応しにくい物質に変わるまで続き、塩素1原子でオゾン分子1万個を壊すのである。オゾン層が破壊されると皮膚がん、白内障の増加、免疫力の低下などの健康被害の他、農作物の収穫減少、海洋生態系の基礎となる浅海域のプランクトンの減少など生物への被害、さらに光化学スモッグの悪化など地球環境に著しい悪影響を及ぼすことになる。』
→『オゾン層破壊とは』のページを参照。
- 温室効果ガス
⇒田中(1994)による
⇒内嶋(1996)による
戻る