ア
ル
フ
ァ
ベ
ッ
ト |
ECHONET Lite |
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ECHONET Lite（エコーネットライト）は、エコーネットコンソーシアムが策定した通信プロトコルである。スマートハウス向け制御プロトコルおよびセンサーネットプロトコルであり、ISO規格およびIEC規格として国際標準化された。
2011年12月16日、経済産業省に日本国内でのHEMS標準プロトコルとして認定されたことにより注目されている。2012年2月24日、経済産業省に日本国内でのスマートメータとHEMSを繋ぐ標準プロトコルとして認定された。
【参考】エコーネットコンソーシアム |
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e-Japan |
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e-Japan（イージャパン）とは、日本政府が掲げた、日本型IT社会の実現を目指す構想、戦略、政策の総体。E-ジャパン（Eジャパン）とも表記する。2000年（平成12年）9月21日、森喜朗・内閣総理大臣が、衆参両院本会議（第150回国会）の所信表明演説で、「E-ジャパンの構想」として初めて示した。
【参考】e-Japan重点計画 |
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IT戦略 |
Technology
strategy |
情報技術(IT)を企業の経営戦略の一部としていかに利用するかに関する、企業の中長期的かつ具体的な方針・計画・戦略のことである。英語のTechnology
Strategyとほぼ同義だが、日本では意味や定義がやや曖昧な用語であり、話者や書き手によって意味が多少変わることがある。
IT戦略は、情報技術を企業の事業（ビジネス）にいかに利用していくかに関する、具体的な方針・計画のことである。より抽象度の高い全社戦略ではなく、より具体的な事業戦略に基づいて策定されることが多い。IT戦略というとパソコンや会計パッケージソフトの導入などを連想させるが、単にそれだけにとどまらず、深くビジネスに関わる部分だと理解すべきである。
例えば在庫情報などを企業の壁を越えてサプライチェーン全体で共有するサプライチェーン・マネジメント
(SCM)、顧客情報を収集・蓄積し事業にフィードバックする顧客関係管理 (CRM) などは、情報技術を利用しなくても実現可能ではあるが、情報技術を利用することでより高い効率性を実現できる。こうした分野にいかに情報技術を用いるか、その方針・指針・計画・実施などを含めた情報技術に関する一連のタスクを指してIT戦略という。
単に「情報技術を導入しよう」などのかけ声はIT戦略と言わず、事業戦略に基づいた、実施を見据えた具体性を伴ってはじめてIT戦略であるといえる。
【参考】高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（ＩＴ総合戦略本部） |
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Javaプラットフォーム |
Java
(software platform) |
Javaで記述されたプログラムの開発および実行を行うことのできるソフトウェア群の総称である。
Javaのプログラムは、オペレーティングシステム (OS) やハードウェアに依存しないバイトコード（中間言語）と呼ばれる抽象的なコードで表現されている。そのため、Javaプログラムの実行に必要な仮想マシン(virtual
machine) や、開発に必要な標準ライブラリセットおよびコンパイラを個々の環境にあわせて作りさえすれば、Javaプログラムはそれら全ての環境で同一に動く。Javaプラットフォームとはこうした実行環境および開発環境のことである。
Javaプラットフォームは、Java、Javaアプレット、Java
Runtime Environment、JVM、携帯電話や組み込み機器対応Java (Java
ME)、Java
Web Start、Java製アプリケーションなども含めてまとめて単純に「Java」と呼ばれることがある。
Javaプラットフォームにはいくつかのエディションがあり、デスクトップマシン用のJava
Standard Edition (Java
SE)、ウェブサーバ向けのJava
Enterprise Edition (Java
EE)、スマートフォンのような携帯端末向けJava
Micro Edition (Java
ME) が存在する。2013年7月時点で、Javaプラットフォームの現在のバージョンは1.7.0である。これは開発バージョンであり、製品バージョンでバージョン7と表記する場合もある。
Javaプラットフォームは様々なプログラムから成り立っており、各々はそれ全体の能力から全く異なる一部品を提供する。例えば、JavaソースコードをJavaバイトコードに変換するJavaコンパイラがあり、それはJava
Development Kit (JDK)
の一部として提供されている。実行環境であるJava
Runtime Environment (JRE) は通常、オンザフライでバイトコードをネイティブマシンコードに変換するJITコンパイラとして実装されている。また、Javaバイトコードにプリコンパイルされた大規模なライブラリが存在する。アプリケーションが配置される手段も、アプレットとしてウェブページに埋め込むなど多岐にわたる。他にも、Java Platform Standard
Edition 7 ドキュメントにあるように様々なコンポーネントが存在する。
プラットフォームにある極めて重要なコンポーネントはJavaコンパイラ、ライブラリ、そして仮想マシン仕様で設計されたルールによってJava中間バイトコードを「実行」する実行環境である。 |
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OSGi |
OSGi |
OSGi Alliance（従来の名称は
Open Services Gateway initiative）は、1999年3月に設立された標準化団体。遠隔から管理できるJavaベースのサービスプラットフォームを定義している。この仕様の中心となるのは、アプリケーションライフサイクルのフレームワークとサービスレジストリである。そのフレームワークに基づいて、多数のOSGiサービスが定義された（ログ、構成管理、HTTPサービス（Java Servlet）、XML構文解析、機器アクセス、パッケージソフトウェア管理、基本パーミッション管理、ユーザー管理、I/O接続、結線管理、Jini、UPnP
エクスポート、アプリケーション監視、宣言型サービス、消費電力管理、機器管理、セキュリティポリシー、診断/監視、フレームワーク階層化など）。 |
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u-Japan |
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u-Japan（ユー・ジャパン）は、総務省が実施するユビキタスネット社会実現に向けた政策。
2004年7月、内閣官房で主導する「e-Japan戦略」の後継戦略として、総務省がユビキタスネット社会実現に向けた政策として発表した。
第2次小泉内閣の総務大臣である麻生太郎の提案により具体化した。
e-JapanがIT戦略であるのに対し、u-Japanではこれに「Communication」を加え、ICT（情報通信技術）の構築を打ち出しており、韓国のICT戦略であるu-Koreaからの影響を強く受けた内容になっている。
u-Japanは、「ユビキタスネットワーク整備」、「ICT
利活用の高度化」、「安心?安全な利用環境の整備」という3つの方向性で議論および検討がなされている。
2008年7月3日には、u-Japan政策を一部見直し、ICTを徹底活用することで地域格差の是正や国際競争力強化を図るため、総務省の懇談会である「ICT成長力懇談会」がその最終報告書として「“xICT”ビジョン」を取りまとめている。
【参考】 u-Japan政策 |
World
Wide
Web
Consortium
（W3C） |
World
Wide
Web
Consortium |
World Wide Web Consortium（ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアム）は、World
Wide Webで使用される各種技術の標準化を推進する為に設立された標準化団体、非営利団体。略称はW3C（ダブリュースリーシー）。
ティム・バーナーズ＝リーが創設し、率いている。このコンソーシアムには企業や団体が会員として加入し、専任スタッフと共にWorld
Wide Webの標準策定を行っている。2014年1月26日現在、388の組織が会員として加入している。
W3Cはまた教育活動も行っており、ソフトウェアを開発してWebに関するオープンな議論の場を提供している。
HTML、XML、MathML、DOM等の規格を勧告。HTMLは、従来IETFでRFCとして標準化されていたが、HTML
3.2以降はW3Cへと引き継がれた。
XHTMLの規格に不満を持った企業等はW3Cに対抗するWHATWGという対抗団体を立ち上げているが、両団体はHTML5の策定にあたって協力関係にあり、WHATWGによって2004年に定められたWeb
Applications 1.0にWeb Forms 2.0を取り入れたものがW3Cの専門委員会に採用され、W3Cより2008年1月22日にドラフト（草案）が発表された。
【参考】W3C |
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あ |
インターネット・バブル |
Dot-com
bubble |
インターネット・バブル（Internet
Bubble）またはITバブルとは、1990年代末期に、アメリカ合衆国の市場を中心に起った、インターネット関連企業の実需投資や株式投資の異常な高潮である。「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年にかけて株価が異常に上昇したが、2001年にかけてバブルははじけた。通常、英語では「.com
bubble（ドットコムバブル）」と言う。日本では、1999年（平成11年）1月から2000年（平成12年）11月までの景気拡張期を景気名の通称で、IT景気（アイティーけいき）や、ITブームなどと呼ばれる。また、2000年（平成12年）12月から2002年（平成14年）1月までの、ITバブル崩壊による景気後退期を不況名の通称で、デフレ不況や、IT不況、第3次平成不況などと呼ばれる。 |
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インフォマティクス |
Informatics |
情報処理（information processing）、情報システム（information system）の工学、などを含む分野である。自然物または人工物としての情報の管理、構築、蓄積などを研究対象とし、概念的あるいは理論的な基盤の発達を目的とする。コンピュータの発達により、個人的にも組織的にも情報をコンピュータで扱うようになり、現在では主に社会的認知の側面を対象とした情報技術の影響を研究が行なわれている。
学術分野の名称の統合により、例えばバイオインフォマティクス（bioinformatics）など、インフォマティクスという用語は特殊化された情報の管理やデータ処理、情報知識の統合、概念的または理論的な情報の統合といった事柄を示す。これらは情報学乃至図書館情報学（library and information science）とも関係している。
インフォマティクスの範囲は情報理論（information theory）−情報の特別な数学的概念を対象とする分野−よりも広い。社会に存在する情報の集合や分類、操作、蓄積、検索あるいは拡張性を範囲内に収め、さらに人工知能（artificial intelligence）−コンピュータの知能、学習、適応性を研究する分野−や計算機科学（computer science）−コンピュータを扱った情報処理、コミュニケーション、計算装置の設計を扱う分野−とも深く関係している。 |
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エキスパートシステム |
Expert
system |
人工知能研究から生まれたコンピュータシステムで、人間の専門家（エキスパート）の意思決定能力をエミュレートするものである。専門家のように知識についての推論によって複雑な問題を解くよう設計されており、通常のプログラミングのようにソフトウェア開発者が設定した手続きに従うわけではない。1970年代に人工知能の研究者によって開発され、1980年代にわたって商業的に適用され、AIソフトウェアとして最初に成功を収めた形態である。日本語訳では専門家システムと言う場合もある。
エキスパートシステムは基本的に、特定の分野の問題についての情報を解析するルール群から構成されるプログラムであり、その情報はシステムの利用者が提供する。
問題の分析結果を提供するだけでなく、設計によっては利用者の行動を正しく導く指針を与えることもできる。通常のプログラムとは異なった独特の構造をしている。2つの部分で構成されており、1つはそのエキスパートシステムから独立している推論エンジンであり固定である。もう1つは知識ベースで、可変である。推論エンジンが知識ベースを使って推論を行う。80年代になると、利用者とやりとりするための対話インタフェースが第3の部分として登場した]。利用者との会話によって知識ベースを構築することから、後に会話型
(Conversational
Programming System) と呼ばれるようになった。
関連用語としてウィザードがある。エキスパートシステムのように、ウィザードもユーザが問題を解決するのを手助けする対話型コンピュータプログラムである。普通、ウィザードという用語は、ユーザにより入力された指針に従ってデータベースで検索するプログラムを指す。あいにく、これらの2つの定義の区別は確定したものではなくルールベースのプログラムの中にはウィザードと呼ばれるものもある。 |
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オントロジー |
Ontology |
コンピュータ科学と情報科学において、オントロジー（概念体系）は、あるドメイン内の概念とそれらの概念間の関係のセットとしての知識の形式的な表現である。そのドメイン内のエンティティ（実体）についての理由付として使われる。哲学用語の（オントロジー）とは大きく異なる。
理論上、概念体系は『公式な、共有される概念化の明示的仕様』である 。オントロジーは、あるドメインをモデル化するため使われる、すなわちそこに存在するオブジェクトや概念のタイプとそれらの特性や関係の、共有される語彙を提供する。
オントロジーは、情報を組織化する構造的フレームワークであり、世界またはその一部についての知識表現の形として、人工知能、セマンティックWeb、システム工学、ソフトウエア工学、バイオメディカルインフォマティクス、ライブラリ科学、エンタープライズ・ブックマーキング、および情報アーキテクチャで使われる。ドメイン・オントロジの生成はエンタープライズアーキテクチャフレームワークの定義と利用への基本である。 |
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か |
計算機科学 |
Computer
science |
情報と計算の理論的基礎、及びそのコンピュータ上への実装と応用に関する研究分野である。計算機科学には様々な下位領域がある。コンピュータグラフィックスのように特定の処理に集中する領域もあれば、計算理論のように数学的な理論に関する領域もある。またある領域は計算の実装を試みることに集中している。例えば、プログラミング言語理論は計算を記述する手法に関する学問領域であり、プログラミングは特定のプログラミング言語を使って問題を解決する領域である。 |
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計算機工学 |
Computer
engineering |
計算機工学（Computer Engineering、コンピュータ工学）は、計算機科学と、電子工学などのコンピュータの実現に必要となる工学分野を組み合わせた学問分野である。たとえば、コンピュータの設計者は、ハードウェアやソフトウェアについての科学やそれらの統合に関しての他に、ある程度の電子工学などの知識を必要とする（さらには冷却などについても考える必要があるかもしれない）。従って、電子工学の中でも、いわゆる「弱電」を主とし、電気工学寄りな部分（いわゆる「強電」）や物理学的側面には、一般には重きを置かない（たとえばスーパーコンピューティングのための高速素子の研究など、例外もある）。計算機工学の中心はコンピュータの設計に関する部分であり、マイクロプロセッサからスーパーコンピュータまでの回路設計やシステム設計を含む。また、それだけでなくコンピュータシステムを様々なシステムに組み込む（組込みシステム）ことも計算機工学の一部である。例えば、自動車にはコンピュータやデジタル機器がいくつも搭載されている。
計算機工学に含まれるタスクとして、リアルタイムマイクロコントローラ向けの組込みソフトウェア開発、VLSIチップ設計、アナログセンサー関連、プリント基板設計、オペレーティングシステム設計などがある。ロボットはコンピュータと様々な電気的システムを活用するため、計算機工学者がロボット工学を研究することも多い。 |
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コンピュータ・アーキテクチャ |
Computer
architecture |
コンピュータ（特にハードウェア）における基本設計や設計思想などの基本設計概念を意味する。アーキテクチャ（建築）には、単に「建築物」以外に、設計や様式という意味があるが、それから転じて、コンピュータ分野においても使われるようになった。「設計思想」などと意訳されることもある。技術者や研究者の用語としては（企業ごとの用語の違いにもよるが）「方式」という語が使われることもある。
1964年のSystem/360で最初に使われた用語で、その際の意味としては、入出力インタフェースを含むコンピュータシステムのハードウェア全体（周辺機器自体は含まない）の、ユーザー（プログラマ、OSを設計するプログラマも含む）から見たインタフェースの定義であり、具体的には使用できるレジスタの構成、命令セット、入出力（チャネルコントロールワード）などであり、実装は含まない。このアーキテクチャが同一のコンピュータ間や、上位互換のアーキテクチャを持つコンピュータへの移行や、上位互換の周辺機器への移行などは、ソフトウェアの互換性が原則として保証される。またハードウェアの内部設計や実装は、定義されたアーキテクチャを守る限り、技術の進歩に応じて自由に更新できる。この結果、コンピュータ・ファミリー（シリーズ）が形成可能となる。現在で言えばレイヤー定義であり仮想化の一種でもある。
また、システムアーキテクチャ、エンタープライズアーキテクチャ、ソフトウェアアーキテクチャ、ARMアーキテクチャなどの用語も増えている。 |
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コンピュータネットワーク |
Computer
network |
複数のコンピュータを接続する技術。または、接続されたシステム全体。情報化社会の基盤をなすため、通信インフラといわれる。
最も初期のネットワークは、メインフレーム
(大型汎用機) と専用端末を、独自のケーブルで接続したものである。かつてはメーカーごとに様々な規格のネットワーク技術が開発され、相互接続性の問題が大きかった。現在はインターネットで利用されている技術を利用することが多い。
ネットワークを応用したシステムに、インターネットショッピング、グループウェア、デビットカードなどがある。
LANなどのネットワーク上でのディレクトリをディレクトリ・サービスという。
ネットワークは、ネットワーク階層と呼ばれるもので分類されることがあり、その際には4層のTCP/IP参照モデルを業界標準とする。学界では7層のOSI参照モデルがよく知られているが、多くのネットワークはTCP/IP参照モデルに準拠していると言える。 |
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さ |
情報アーキテクチャ |
Information
architecture |
知識やデータの組織化を意味し、「情報をわかりやすく伝え」「受け手が情報を探しやすくする」ための表現技術である。
ウェブデザインの発展に伴い、従来のグラフィックデザイン（平面デザイン）に加え、編集・ビジュアルコミュニケーション・テクノロジーを融合したデザインが要求されるようになった。情報アーキテクチャはこれらの要素技術を組み合わせた、わかりやすさのためのデザインである。ウェブ技術の発達に伴いその重要性が認識されているが、情報アーキテクチャの考え方自体は、紙面デザインの頃から変わらない。 |
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情報学 |
Information
science |
情報をどのように扱うかについてを考究する学問である。情報科学も参照のこと。
現代の急速な情報化社会の進展に伴って現れた分野のため、はっきりとした範囲は定まっていないものの、情報が対象に含まれる諸研究や知見などを総称して「情報学」と呼称されている。
歴史的には、伝統的な図書館学に、文献情報の管理・検索に関する学問領域を取り入れた図書館情報学を指すことが多かった。現在では、情報工学を含め、さまざまな学問が交差する学際的な分野として理解されている。情報学というと、情報工学をはじめとする自然科学的な分野と見なされがちだが、本来の意味からしても、社会科学や人文科学も包有する分野だと言える。近年は、学際的な側面が強調され総合科学としても認知されている。 |
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情報格差 |
Digital
divide |
都市部と地方間における放送・通信の情報量やサービスの可否に差があること。また、情報技術
(IT) を使いこなせる者と使いこなせない者の間に格差が生じていることを指す。特に情報技術を使えていない、あるいは取り入れられる情報量が少ない人々または放送・通信のサービスを（都市部と同水準で）受けられない地域および住民のことを情報弱者とも呼ばれる。 |
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情報革命 |
Information
revolution |
情報技術の発展によって、社会や生活が変革することである。情報技術 (Information technology = IT)
との関係性から、IT革命、情報技術革命とも呼ばれる。なお、IT革命という言葉は2000年の新語・流行語大賞に受賞しているが、以後は翌年のITバブル崩壊による失望感や言葉自体が色褪せたこともあり、使用される頻度は大幅に減っている。また、インターネットなど通信 (communication) も含めて情報通信革命、ICT革命と国際電気通信連合などで呼称されている。
元々はイギリスの科学者でマルクス主義者のJohn
Desmond Bernalがマルクス主義の枠内で最初に用いた言葉だが、現在ではマルクス主義とは別に広く定着している。 |
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情報化社会 |
Information
society |
情報化社会、情報社会とは、情報が諸資源と同等の価値を有し、それらを中心として機能する社会のこと。また、そのような社会に変化していくことを情報化という。狭義には、そのような社会へと変化しつつある社会を情報化社会とし、そのような社会を情報社会と定義して区別する場合がある。この場合は情報社会を発展させたものを高度情報化社会、高度情報社会と呼ぶこともある。 |
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情報環境 |
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情報を取り巻く環境のことである。環境情報ということもあるが若干意味合いが異なる場合が多い。
情報に対してアクセス（収集・発信）する環境と情報を加工する環境があるとされている。情報環境の要素としては、一般的にネットワークやコンピュータといったものが連想されやすいが、図書館や書店、テレビやラジオといったものも情報に関わっているので、これらも要素といえる。 |
情報技術
（IT） |
Information
technology |
情報処理特にコンピュータなどの基礎あるいは応用技術の総称。通信
(communication) を含める場合はICTと言う。
米国のITAAの定義では「特にソフトウェアによる業務やコンピュータのハードウェアなど、コンピュータをベースとした情報システムの、教育、設計、開発、適用、実装、保守、管理」である。ITは電子的なコンピュータやコンピュータソフトウェアを使用して、情報に対するセキュリティ、変換、保管、処理、転送、入出力、検索などを取り扱う。
日本では戦前以来の縄張りに由来して、通信事業は総務省の所管であるため、総務省はICTの語を、経済産業省はITの語を用いることが多い。 |
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情報教育 |
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情報を扱う能力を高めることによって、学習者が情報社会の中で主体性や創造性を発揮できるようになることを目的とする教育のことである。情報教育で何を扱うかについては、文部科学省などが「情報活用能力」を伸ばすことを提案している。 |
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情報工学 |
Information
engineering |
情報分野についての工学である。計算機科学という語がもっぱらおおまかに「科学」という語が指す範囲を中心としているのに対し、「工学」的な分野に重心がある。大学の工学部に情報（ないしコンピュータ）の学科を設置する際にしばしばこの語が使われた。
なお英語の information
engineering はソフトウェア工学における一手法であり、日本語の「情報工学」とは対応しない。また似た言葉に情報科学、情報学がある。 |
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情報哲学 |
Philosophy
of
information |
情報哲学（philosophy of
information、「P.I.」と略する）は「コンピューターサイエンス」「情報技術」「哲学」が交差するところで生じる概念的問題について研究する分野である。情報学が情報の扱い方（理論的に、工学的に）に対する学問であることに比して、情報哲学は情報そのものにたいする考察と探求が対象となる。
情報哲学には以下が含まれる:
1.概念的な性質や「情報」の基本原理（それらの運動性、有用性、科学を含む）に対する批評的洞察。
2.哲学的問題に対する情報理論と計算手法による、精緻化と応用. |
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情報リテラシー |
Information
literacy |
情報 (information)と識字
(literacy) を合わせた言葉で、情報を自己の目的に適合するように使用できる能力のことである。「情報活用能力」や「情報活用力」、「情報を使いこなす力」とも表現する。したがって情報リテラシーとは、情報を主体的に選択、収集、活用、編集、発信する能力と同時に、情報機器を使って論理的に考える能力が含まれている。"情報＝IT"との連想やインターネットの利用時において情報リテラシーが要求される等の理由から、しばしばコンピューターリテラシーと混同される。しかし、本来必ずしもコンピュータと直結するものではない。 |
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情報倫理 |
Information
ethics |
人間が情報をもちいた社会形成に必要とされる一般的な行動の規範である。個人が情報を扱う上で必要とされるものは道徳であり、社会という共同体の中では、道徳が結合した倫理が形成される。現在の、情報社会では、道徳を元に結合された倫理が行動の規範の中核とされ、情報を扱う上での行動が社会全体に対し悪影響を及ぼさないように、より善い社会を形成しようとする考え方である。 |
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人工知能 |
Artificial
intelligence
（AI） |
コンピュータに人間と同様の知能を実現させようという試み、あるいはそのための一連の基礎技術をさす。
「人工知能」という名前は1956年にダートマス会議でジョン・マッカーシーにより命名された。現在では、記号処理を用いた知能の記述を主体とする情報処理や研究でのアプローチという意味あいでも使われている。日常語としての「人工知能」という呼び名は非常に曖昧なものになっており、多少気の利いた家庭用電気機械器具の制御システムやゲームソフトの思考ルーチンなどがこう呼ばれることもある。
プログラミング言語LISPによる「Eliza」というカウンセラーを模倣したプログラムがしばしば引き合いに出されるが、計算機に人間の専門家の役割をさせようという「エキスパートシステム」と呼ばれる研究・情報処理システムの実現は、人間が暗黙に持つ常識の記述が問題となり、実用への利用が困難視されている現状がある。
人工的な知能の実現へのアプローチとしては、「ファジィ理論 (fuzzy theory)」や「ニューラルネットワーク」などのようなアプローチも知られているが、従来の人工知能との差は記述の記号的明示性にあると言えよう。近年では「サポートベクターマシン
(SVM)」が注目を集めた。また、自らの経験を元に学習を行う強化学習という手法もある。
日本には人工知能学会があり、オンラインで機関誌も読める。 |
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スマートグリッド⇒『電気用語』のこちらへ（HEMSも） |
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センサネットワーク |
Wireless
sensor
network |
センサネットワーク(Wireless
Sensor Networks, WSN)とは、複数のセンサ付無線端末を空間に散在させ、それらが協調して環境や物理的状況を採取することを可能とする無線ネットワークのこと。M2Mで使用するコア技術である。
センサネットワークの構想は戦闘地域の監視など軍事目的に端を発するが、現在は民生用途、特に省エネルギー管理、工業計装、居住環境、自然保護、健康管理、交通状況などのモニタを目的とするものが多い。搭載するセンサの種類および入力形式は電力・温度・湿度・ガス・照度、アナログ・EIA-485・Modbusなど種類、形式を問わない。
センサネットワークの無線端末はノードと呼ばれ、通常1個以上のセンサ、無線チップ、マイクロプロセッサ、電源（電池など）により構成される。当初構想では粒のように小さく作り、意識されずして遍在する、というユビキタス構想を目標としていたため「モート(Mote、塵)」や「スマートダスト(賢い埃)」などの呼称で研究開発が進んだ。しかし実際には電池の容積に依存すること、塵ほど小さくする必要がない、などの理由で大きさより機能重視で開発されるものが大半となった。
センサネットワークは通常、アドホック(ad hoc)機能と、各ノードから中枢ノードへデータを送るためのルーティング機能(routing algorithm)を持つ。つまり、ノード間の通信に障害がでると別の通信経路を自律的に再構築する機能がある。ノードがグループとして連携するため分散処理の要素もある。加えて、外部から電力供給を受けずに長期間動作する機能もあり、そのために省電力機能または自己発電機能を持つ。
上記を達成するための技術として、無線、ネットワーク、MEMSセンサ、センサインターフェース、電池（または自己発電）、およびそれらの信頼性を損なわずに実働温度範囲で長期間動作させる方法など、広い裾野分野の連携が必要とされる。 |
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た |
地球情報学 |
Geoinformatics |
地理学や地球科学に関する諸問題に接近するために情報学の基盤を利用し、発展させてきた学問および技術。工学分野との関係がある。
英語のGeoinformaticsは、地球情報学のほか、地理情報学、地理情報科学、空間情報学、空間情報科学]、空間情報工学、情報地質学、ジオインフォナティクスなどさまざまな訳語が使用されている。 |
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通信プロトコル |
Communications
protocol |
通信プロトコル（Communications
protocol）、あるいはネットワーク・プロトコルは、ネットワーク上での通信に関する規約を定めたものである。「通信規約」や「通信手順」と訳す場合もある。
一つの通信でも、役割の異なる複数のプロトコルから成り立っていることも多く、それらをまとめたものは「プロトコルスタック」、「プロトコル・ファミリー」、「プロトコル・スイート」などと呼ぶ。これは、ネットワーク・プロトコルが階層的に定義されているのに対応して、それを実装するソフトウェアも階層的に構築されるためである。また、このことからプロトコルや、プロトコル・スタックは、しばしばそれらのソフトウェアでの実装を指すこともある。
最近のインターネットの通信に関するプロトコルは、コンピュータ上で動くソフトウェアに関する取り決めを中心に、伝送路などのハードウェアについての取り決めも含まれ、そのほとんどは、IETFによって定められ、その他のものについてはIEEEやISOなどの組織によって定められている。ITU-Tは電気通信に関するプロトコルの策定を行う。 |
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電子政府 |
e-Government |
主にコンピュータネットワークやデータベース技術を利用した政府を意味する。そのような技術の利用によって政府の改善、具体的には行政の効率化やより一層の民意の反映・説明責任の実行などを目指すプロジェクトを指す。
最も単純な形態としては、イントラネットの導入による行政処理の効率化や、ウェブサイトにおける行政活動の紹介、情報公開、行政サービスに関する情報の提供が挙げられる。
より複雑な技術的、組織的取組を伴うものとしては、行政サービスの提供をオンライン（ウェブサイトや専用端末の専用インターフェースなど）で行うものがある。これは一般市民に対して住民票を提供するようなサービスもあれば、行政が管轄下の事項に関する各種の申請手続を電子的に、すなわちウェブサイトや電話回線を利用した通信で、受け付けるものなどもある。
取引を伴う場合には、電子商取引と同じく、セキュリティ、暗号化、電子認証、個人情報保護などの技術的、政策的問題が関わることになる。
【参考】e-Gov |
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図書館情報学 |
Library
and
information
science
（LIS） |
あらゆる「情報」の生成、蓄積、利用に関する諸問題を扱う学問である。
図書館情報学は図書館学と情報学を融合・発展させた学問分野であり、図書館および情報に関するさまざまな課題を研究領域としている。図書というメディアに限定されず、情報そのものの格納、分類、検索、集約、解析等も含まれる。
図書館情報学の研究領域のひとつには、図書館資料がどのように使われているかや、人々が図書館というシステムとどのようにしてかかわり合うかについての学問的な研究がある。これらの研究は、社会調査によるものであることが多い。それはまた、ある時代のある図書館に特化する傾向がある。
最も適切な情報を最も効率的に検索し利用できるような環境づくりとその条件整備−知識の組織化−もまた、図書館情報学の重要な研究目標である。それゆえ、図書館および図書館資料に関する研究は図書館情報学の主要テーマではあるがそれのみでなく、情報の取り扱い（利用の仕方や人々のかかわりかた）に関するあらゆる事象が研究対象となりうる。より現代的なところでは、情報アーキテクチャが主要なテーマとなっている。 |
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ま |
メディア・リテラシー |
Media
literacy |
情報メディアを主体的に読み解いて必要な情報を引き出し、その真偽を見抜き、活用する能力のこと。「情報を評価・識別する能力」とも言え、カナダ・イギリスおよびオーストラリアでは、カリキュラムに取り入れるよう国の政府が指定している。アメリカ合衆国での扱いは、州によって異なる。アメリカ合衆国以外では、メディア・リテラシーが単に「メディア教育」と呼ばれることも多い。
「情報を処理する能力」や「情報を発信する能力」をメディア・リテラシーと呼んでいる場合もあるがこの項では主に、「情報を評価・識別する能力」「情報をクリティカル（批判的）に読み取る」という意味でのメディア・リテラシーについて記述する。
メディア・リテラシーで取り扱われるメディアには、公的機関やマスメディア（新聞、テレビ、ラジオ等）を始め、映画、音楽、書籍や雑誌等の出版物、インターネット、広告等、様々なものがあり、口コミ（口頭やブログ等）や各種の芸術等も含まれることがある。 |
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や |
ユビキタス |
Omnipresence |
ユビキタス(Ubiquitous) とは、「いつでも、どこでも、だれでも」が恩恵を受けることができるインターフェース、環境、技術のことである。
ユビキタスは、色々な分野に関係するため、『ユビキタスコンピューティング』、『ユビキタスネットワーク』、『ユビキタス社会』のように言葉を連ねて使うことが多い。現在「ユビキタス」の厳密な定義は出されていないが、標準化団体であるW3Cでは2006年、「ユビキタス」に関するワークショップを設立し、国際基準の規格化に乗り出している。2007年4月には、日本での活動が展開されている。
ユビキタスという言葉は、他の言葉と組み合わせて使うことが多く、意味する範囲が明確に定義されているとは言いがたい。近年流行のバズワードのひとつとして使われている。現在、以下のような使い方をされている。
- ユビキタスコンピューティング
・コンピュータということを人に意識させないで、人の生活を支援する技術、環境。
・コンピュータ本体だけでなく、各種デバイス、端末を含む。 - ユビキタスネットワーク
・コンピュータ同士が自律的に連携して動作することにより、人の生活を支援する技術、環境。
・開発中の技術（センサーネットワーク等）だけでなく、既存の技術（インターネット、Web2.0）を含む。
・ネットワーク端末を携帯することによって、いつでも、どこでも、“誰かと常に繋がっていられる”社会環境。
- ユビキタス社会
・ユビキタスの技術により、人が人らしく支援を受ける社会。
・ユビキタスネットワーク社会、ユビキタス情報社会と表現する場合もある。
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ユビキタスコンピューティング |
Ubiquitous
computing |
ユビキタスコンピューティング（ubiquitous
computing、ubicomp）とは、コンピュータを実世界中に広く存在させるというコンセプトを示した用語である。パーベイシブ
コンピューティング（pervasive computing）と呼ばれることもある。
アメリカ合衆国のマーク・ワイザー（Mark Weiser ゼロックスパロ・アルト研究所）によって1991年に提唱された概念である。当初は、タブ、パッド、ボードという異なる大きさのデバイスを組み合わせて用いるというアイディアであった。しかし、現在はさまざまなコンピュータを、その用途に応じて実世界中において普遍的に用いるという概念のみを指して用いられることが多い。
日本の坂村健（東京大学）が1980年代にTRONを中心とした「どこでもコンピュータ」
の概念を提唱し、その概念が、ユビキタスコンピューティングのコンセプトに大きく影響を及ぼしたとの指摘もある。
ユビキタスコンピューティングに対し、「あらゆる場所であらゆるモノがネットワークにつながる」ことをさしてユビキタスと称されることもあるが、このような考え方は正確にはユビキタスネットワークと呼ばれる。 |
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ユビキタス社会 |
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「いつでも、どこでも、何でも、誰でも」がコンピューターネットワークを初めとしたネットワークにつながることにより、様々なサービスが提供され、人々の生活をより豊かにする社会である。「いつでも、どこでも」とはパソコンによってネットワークにつながるだけでなく、携帯情報端末をはじめ屋外や電車・自動車等、あらゆる時間・場所でネットワークにつながる事であり、「何でも、誰でも」とはパソコン同士だけでなく家電等のあらゆる物を含めて、物と物、人と物、人と人がつながることである。 |
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ユビキタスネットワーク |
ubiquitous
network |
あらゆるところ、いたるところで利用可能なコンピュータネットワーク
をさす。野村総合研究所が1999年ごろから提唱し始めた「ユビキタスネットワーク社会」が語源とされる。
ユビキタスコンピューティングを視野に置いた考え方で、ユビキタスコンピューティング社会の具体的なマイルストーンとして捉えられることが多く、日本の国家政策等にもこの用語が多くあらわれる。 |