持続型社会研究協議会(2005):持続型社会へ向かうエネルギービジョン(改訂版).持続型社会研究協議会、2005年8月、32p.


1.持続型社会研究協議会の目的
 人類は18世紀の産業革命以降、化石資源のエネルギーを動力として取り出すことにより飛躍的な発展を遂げ、結果として石油、天然ガス、石炭などの化石資源はもとより、多くの地球資源を大量に消費してきた。化石資源は地球が2億年という長い歳月をかけて蓄えてきたエネルギー源であり、短期的にその大量消費によって社会、技術を発展させることは許されるとしても、人類の永続的な存続、発展を鑑みれば、このような有限地球資源の消費に立脚した社会から脱却し、エネルギーと資源の循環に基づく持続型社会を確立することが不可欠となる。
 一方、グローバリゼーションの進展の中で、世界のエネルギー需要はその増大の傾向をますます顕著にし、特に中国を始めとする東アジア諸国のエネルギー需要増大と、それに基づく経済成長は目覚しいものがある。化石燃料価格が上昇し、早い見通しでは数十年のスケールで、需要増大と資源枯渇に起因する石油の供給不足が懸念される中、2000年時のエネルギー自給率が19%である日本が、このエネルギーセキュリティの課題にどのように対応できるか、また近隣諸国の有限地球資源の大量消費の抑制に対してどのようなリーダーシップを発揮できるかが、短中期的に非常に重要な課題となる。長期的には持続型社会へのソフトランディングを志向しつつ、同時にこれらの短中期的な課題に適切に対応することにより産業競争力を維持し続けることしか、資源に乏しい日本の生き残る戦略はない。
 持続型社会研究協議会は、このような問題意識を共有する企業と大学関連部局が連携し、持続型社会実現のための技術課題に関して特にエネルギー分野に焦点をあて、将来ビジョン及びそれを実現するためのロードマップを策定する。そして、社会及び政府に対して提言するとともに、策定した共有のロードマップに基づき、役割分担に基づく技術開発の実践を目指す。』

2.背景
   人類の永続性
   人類のロバスト性
   日本社会の永続性
   日本社会のロバスト性
3.持続型社会に向かうエネルギービジョン
   エネルギー自給率50%
   エネルギー利用効率50%
   化石燃料依存率50%
4.グランドデザインの策定に向けて
 (1)前提条件
   エネルギー
   環境
   経済
 (2)持続型社会研究協議会のビジョンの具体的イメージ
   @需要の構成(最終エネルギー消費)
   A一次エネルギー国内供給
   B国内新エネルギーに対する考え方
 (3)ビジョン実現に必要な技術開発
   参照
5.グランドデザインと技術課題
 5.1 再生可能エネルギー

  5.1.2 風力発電
      賦存量と供給目標
      風力発電コスト目標
      風力発電の技術課題
  5.1.3 バイオマス発電
      賦存量と供給目標
      ドライバイオマスの発電コスト目標
      ドライバイオマスの技術課題
      ウェットバイオマスの発電コスト目標
      ウェットバイオマスの技術課題
      輸入バイオマス
      輸入バイオマスの技術課題
     参考文献
 5.2 エネルギーネットワーク
  5.2.1 再生可能エネルギーの大量導入を可能とする系統ネットワーク
  5.2.2 エネルギー貯蔵(二次電池、蓄熱ヒートポンプ等)
  5.2.3 コプロダクション
  5.2.4 クリーン/超高効率石炭火力発電
  5.2.5 水素利用技術/燃料電池
  5.2.6  原子力エネルギー利用拡大
 5.3 省エネルギー
  5.3.1 産業部門
  5.3.2 民生部門
  5.3.3 運輸部門


戻る