4 バイオマスエネルギーの技術の現状とロードマップ………171
4.1 技術を取りまく現状………173
4.1.1 技術の俯瞰………173
(1)資源・収集・運搬
(2)物理的変換
@ 固体燃料製造(薪、チップ、ペレット、ブリケット、RDF、バイオソリッド等)
(3)熱化学的変換
@ 直接燃焼
A 気体燃料製造
i) ガス化(発電、熱利用)
ii) 水熱ガス化
B 液体燃料製造
i) BTL(ガス化-液体燃料製造)
ii) バイオディーゼル燃料製造(エステル交換(アルカリ、超臨界メタノール)、酸化安定化(水素化))
iii) 急速熱分解
iv) 水熱液化
v) 藻類由来のバイオ燃料製造
C 固体燃料製造
i) 炭化
(4)生物化学的変換
@ 気体燃料製造(メタン発酵等)
A 液体燃料製造
i) エタノール発酵
ii) ブタノール発酵
(5)一般廃棄物処理関連技術
(6)バイオリファイナリー(化成品製造)
4.1.2 ポテンシャル………184
(1)世界
(2)日本
1) ポテンシャル(資源量ベース)
2) ポテンシャル(エネルギー換算ベース)
4.1.3 導入目標量例………187
(1)欧州
(2)米国
(3)日本
i) 長期エネルギー需給見通し
ii) エネルギー基本計画
iii) セルロース系バイオ燃料等の生産可能量(試算
4.1.4 導入実績………190
(1)世界
@ 米国
A 英国
B ドイツ
C スウェーデン
D デンマーク
(2)日本
4.1.5 技術開発動向………197
4.1.5.1 国内外の技術開発動向
(1)欧州
(2)米国
(3)日本
4.1.5.2 技術別の開発動向
(1)資源・収集・運搬
(2)物理的変換
@ 固体燃料製造(薪、チップ、ペレット、ブリケット、RDF、バイオソリッド等)
(3)熱化学的変換
@ 直接燃焼
A 気体燃料製造
i) ガス化(発電、熱利用)
ii) 水熱ガス化
B 液体燃料製造
i) BTL(ガス化-液体燃料製造)
ii) バイオディーゼル燃料製造(エステル交換(アルカリ、超臨界メタノール)、酸化安定化(水素化))
iii) 急速熱分解
iv) 水熱液化
v) 藻類由来のバイオ燃料製造
C 固体燃料製造
i) 炭化
(4)生物化学的変換
@ 気体燃料製造(メタン発酵等)
A 液体燃料製造
i) エタノール発酵
ii) ブタノール発酵
(5)一般廃棄物処理関連技術
i) 高効率ごみ発電によるバイオマスエネルギー利用
ii) その他の一般廃棄物処理技術によるバイオマスエネルギー利用
(6)バイオリファイナリー(化成品製造)
4.1.6 システム価格、エネルギー単価等………221
(1)物理的変換
@ 固形燃料製造
(2)熱化学的変換
@ 燃焼(木質バイオマス)
A 液体燃料製造
(3)生物化学的変換
@ 気体燃料製造
A 液体燃料製造
4.1.7 推進施策・関連法令………226
(1)海外の推進施策および関連法令
1) 欧州
@ バイオ燃料の位置づけ
A バイオ燃料導入施策
i) 燃料規格
ii) 原料生産
2) ドイツ
@ バイオ燃料の位置づけ
A バイオ燃料導入施策
i) 原料生産
ii) 燃料製造
iii) 流通
iv) 利用
v) その他関連施策等
3) フランス
@ バイオ燃料の位置づけ
A バイオ燃料導入施策
i) 原料生産
ii) 燃料製造
iii) 流通
iv) 利用
v) その他関連施策等
4) 英国
@ バイオ燃料の位置づけ
A バイオ燃料導入施策
i) 原料生産
ii) 燃料製造
iii) 流通
iv) 利用
v) その他関連施策等
5) 米国
@ バイオ燃料の位置づけ
A バイオ燃料導入施策
i) 原料生産
ii) 燃料製造
◇連邦政府
◇州政府
iii) 流通
iv) 利用
(2)国内における推進施策および関連法令
@ 法律・税制
i) 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法(RPS 法)(平成14 年法律第62 号、最終改正:平成21
年法律第70 号)
ii) エネルギー需給構造改革推進投資促進税制(略称:エネ革税制)
iii) バイオ由来燃料導入促進税制
iv) 農林漁業有機物資源のバイオ燃料の原材料としての利用の促進に関する法律(農林漁業バイオ燃料法」(平成20 年法律第45
号)
v) バイオマス活用推進基本法(平成21 年法律第52 号)
vi) 森林・林業基本法(昭和39 年法律第161 号、最終改正:平成20 年法律第38 号)および関連施策について
vii) 循環型社会形成推進基本法(平成12 年法律第110 号)と関連施策
A 推進施策
i) バイオマス・ニッポン総合戦略
4.1.8 ビジネスモデル………239
4.1.9 国内技術の競争力………241
(1)エタノール発酵
(2)BTL
(3)微細藻類
(4)バイオディーゼル燃料製造
(5)メタン発酵
(6)ガス化
4.2 技術ロードマップ
4.2.1 目指す姿………243
(1)バイオマスエネルギーを取りまく現状
@ 導入、普及に向けた課題
A 森林資源の積極活用
B バイオマス資源利用ポートフォリオの明確化
C 持続可能性基準に適合した技術開発の推進
(2)我が国のバイオマスエネルギーの目指すべき姿
4.2.2 目指す姿の実現に向けた課題と対応………245
4.2.3 技術開発目標と技術開発の内容………247
(1)バイオマスエネルギー(全般)
(2)生物化学的気体燃料製造(メタン発酵)
(3)熱化学的気体燃料製造(ガス化)
(4)バイオ燃料製造(ガソリン代替燃料)
(5)バイオ燃料製造(軽油・灯油代替燃料)
図表4.1 バイオマスエネルギー技術体系 ※「一般廃棄物処理関連技術」については、1)組成が複雑であること、2)組成中のバイオマスからのエネルギー変換のみを目的とした技術体系でないこと、3)近年になって、ようやくバイオマスエネルギー回収に主眼を置いた施設設置が進んできたこと、4)エネルギー回収設備の設置等においては交付金等による促進が主であり技術開発、普及に係る要因がコスト制約のみではないこと、等を背景に本書においてはバイオマスエネルギー変換技術とは別の体系として整理した。 図表4.2 バイオマス資源の体系 図表4.3 ガス化の形式別の特徴 出典:独立行政法人産業技術総合研究所資料 図表4.4 ガス化炉タイプと適用規模 出典:「バイオマスを原料とする合成燃料の生産技術および利用に関する最新動向調査」(2009, NEDO) 図表4.9 我が国のバイオマス賦存量・利用率(2008 年) 出典:「第12 回バイオマス・ニッポン総合戦略推進会議およびバイオマス・ニッポン総合戦略推進アドバイザリーグループ会合合同会議参考資料」(2009) 図表4.10 我が国のバイオマスエネルギーのポテンシャル 出典:「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第30 回)」(H21.2 経済産業省)配付資料-資料1 p11 より引用 図表4.16 主要国における再生可能、バイオマスエネルギー等の導入実態(2007 年) 出典:「Energy Balances of OECD Countries (2009 Edition)」(2009, IEA) 図表4.18 日本のバイオマスエネルギー導入量の推移 ※発電量について:2005 年度からは、売電分だけでなく自家消費分(買電節約分)についても調査対象を拡大して計上。2005、2006 年度の破線は売電分だけを計上した場合の推定値。 出典:「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第30 回)資料」平成21 年2 月13 日 図表4.19 バイオマス発電の利用実態(発電量の内訳)(2006年度実績) ※ここでは、一般廃棄物中のバイオマス分のみをバイオマスエネルギーとして計上している。 出典:「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第30 回)資料」平成21 年2 月13 日 図表4.20 バイオマスエネルギー熱利用の利用実態(熱利用量の内訳) ※一般廃棄物中のバイオマス分のみをバイオマスエネルギーとして計上している。 出典:「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第30 回)資料」平成21 年2 月13 日 図表 4-57 バイオマスエネルギーの技術ロードマップ(1) 図表 4-58 バイオマスエネルギーの技術ロードマップ(2) 図表 4-59 バイオマスエネルギーの技術ロードマップ(3) 図表 4-60 バイオマスエネルギーの技術ロードマップ(4) ※1:経済産業省「バイオ燃料技術革新計画」(平成20年3月、バイオ燃料技術革新協議会) ※2:経済産業省「エネルギー基本計画」(平成22年6月) 図表 4-61 バイオマスエネルギーの技術ロードマップ(5) ※1:経済産業省総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第35回)-配付資料我が国の技術力を活用したセルロース系バイオ燃料等の生産可能量(試算)について(2020年のセルロース系バイオ燃料等の生産量試算検討会) NEDO(2010)によるNEDO再生可能エネルギー技術白書の中の『バイオマスエネルギーの技術の現状とロードマップ』から |