第�T編 超長期ビジョン検討に関する予備的調査の実施
１. 業務の目的・内容・実施方法
　1.1 業務の目的............................................... �T−1
　1.2 業務の内容............................................... �T−1
　1.3 業務の実施方法............................................ �T−2
２. 調査結果の概要
　2.1 関連する計画・調査・検討事例のレビュー.................... �T−3
　2.2 超長期ビジョンの「範囲」の設定............................ �T−3
　2.3 超長期の社会ビジョン案の検討.............................. �T−4

第�U編 既存文献調査を主体とした予備的検討成果のまとめ
緒言 2050 年を見通した展望を行う意味・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−1
１. 将来展望作業の中長期的な目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−2
２. 超長期ビジョンの策定に関する基本的考え方・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−3
３. 世界とアジアの主要な趨勢と課題・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−4
４. 日本の趨勢と課題、提案されている各種ビジョン・・・・・・・・・・・・・・ �U−16
５. 将来展望に関する今後の検討における主要な論点・・・・・・・・・・・・・・ �U−28
６. 複数シナリオとして考えられる類型・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−29
７. 数値予測モデルの考え方・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �U−39

第�V編 資料
１. 文献調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �V−1
　図表編・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �V−7
　主要文献の要旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �V−73
２. 数値データの収集・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �V−183
３. IFs モデルの概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ �V−185

（注）第�T編では、当初計画した調査の項目に沿って、結果の概要をまとめた。第�U編の内容は、環境基本計画策定のための環境省内での検討等に供するために、環境省担当官と共同でとりまとめを行った成果であり、本件請負調査の成果以外の内容を含む。第�V編は本調査で収集、整理した情報の詳細を資料として収録したものである。

１. 将来展望作業の中長期的な目標

• National Research Council（1999）：Our Common Journey, National Academy Press．
• The Social Learning Group（2001）：Learning to Manage Global Environmental Risks, MIT Press．
• サステナビリティの科学的基礎に関する調査プロジェクト（北川正恭・山本良一共同座長）（2005）：サステナビリティの科学的基礎に関する調査．
• 勝川俊雄（2004）： 順応的管理, ワシントン条約附属書掲載基準と水産資源の持続可能な利用（松田裕之・矢原徹一・石井信夫・金子与止男編）, 自然資源保全協会．〔目次〕

３. 世界とアジアの主要な趨勢と課題
（１）世界人口

• United Nations（2004）：World Population Prospects: The 2004 Revision．〔Data Online〕
• United Nations（2004）：World Population to 2300．
• 井上俊一（2002）：成長の限界と世界人口の将来, 人口と文明のゆくえ(河野稠果・大淵寛編), 大明堂．〔書評〕
• レスター･ブラウン（2005）：フードセキュリティー−誰が世界を養うのか, ワールドウォッチジャパン．〔目次〕
• National Research Council（1999）：Our Common Journey, National Academy Press．
• United Nations（2003）：World Urbanization Prospects: The 2003 Revision．

（２）アジアを中心とした世界経済の成長と相互依存の深化

• National Intelligence Council（2004）：Mapping the Global Future: Report of the National Intelligence Council's 2020 Project．
• 「日本21世紀ビジョン」専門調査会（2005）：日本21世紀ビジョン．
• 外務省（2003）：日・ASEAN 東京宣言（新千年期における躍動的で永続的な日本とASEAN のパートナーシップのための東京宣言）, 2003年12月12日．
• 谷口誠（2004）：東アジア共同体−経済統合のゆくえと日本, 岩波新書．〔目次〕
• 榊原英資･浜矩子（2005）：対談プラザ合意20年, エコノミスト, 2005年9月13日．
• 上川孝夫（2005）：アジア共通通貨への挑戦を, エコノミスト, 2005年11月15日．
• 三菱総合研究所天然ガスパイプライン事業部（2000）：国土幹線ガスパイプライン, 東洋経済新報社．
• 北東アジア･グランドデザイン研究会（2003）：北東アジアのグランドデザイン（NIRA チャレンジブック）, 日本経済評論社．
• 木下俊彦（2005）：再構築の必要性に迫られている日本の産業立地, 国土の未来（国土の未来研究会・森地茂編著）, 日本経済新聞社．〔目次〕
• 佐和隆光（2000）：市場主義の終焉, 岩波新書．
• 高橋一生（2002）：経済のグローバリゼーションと地球環境, 今なぜ地球環境なのか（松井三郎編著）, コロナ社．〔目次〕

（３）貧困

• World Bank（2005）：Global Monitoring Report 2005．
• FAO（2002）：World agriculture: towards 2015/2030．
• IEA（2004）：World Energy Outlook 2004．〔World Energy Outlook〕

（４）資源制約の強まり

• 沖大幹ら（2002）：気候変動を考慮したグローバルな水資源需要の将来, 第6回水資源に関するシンポジウム, 549-554．
• OECD（環境省地球環境局監訳)（2002）：OECD 世界環境白書−2020年の展望．
• IEA（2005）：World Energy Outlook 2005．〔World Energy Outlook〕〔日本語要約〕
• 総合資源エネルギー調査会需給部会（2005）：2030年の需給展望．
• 安井至(編著)（2000）：資源枯渇は起きるか, 21世紀の環境予測と対策, 丸善．〔目次〕
• FAO（2005）：Global Forest Resources Assessment 2005．
• FAO（2002）：World agriculture: towards 2015/2030．
• M. Bazett（2000）：Long-Term Changes in the Location and Structure of Forest Industries．
• David G. Victor and Jesse H. Ausubel（2000）：Restoring the Forests, Foreign Affairs, 79(6), 127-144．
• Hadley Centre（2005）：Stabilising climate to avoid dangerous climate change - a summary of relevant research at Hadley Centre．
• Steen, I.（1998）：Phosphorus availability in the 21st century Management of non-renewable resource, Phosphorus & Potassium, 217, 25-31．〔Phosphate Recovery〕

（５）食糧需給の不安定化

• FAO（2002）：World agriculture: towards 2015/2030．
• Millennium Ecosystem Assessment（2005）：Ecosystems and Human Well-being: Synthesis．〔Ecosystems and Human Well-being〕
• M. L. Parry, C. Rosenzweig, A. Iglesias, M. Livermore, G. Fischer（2004）：Effects of climate change on global food production under SRES emissions and socio-economic scenarios, Global Environmental Change, 14, 53-67．
• 環境省（2001）：地球温暖化の日本への影響．〔概要〕
• 川島博之（2000）：21世紀における世界の食料生産, 21世紀の環境予測と対策, 丸善．〔目次〕
• 渡部忠世・海田能宏（2003）：環境・人口問題と食料生産−調和の道をアジアから探る, 農山漁村文化協会．〔書評〕
• 嘉田良平（2002）：日本農業のこれからと地球環境, 今なぜ地球環境なのか, コロナ社．〔目次〕
• Lester R. Brown（2000）：Fish Farming May Soon Overtake Cattle Ranching As a Food Source, Earth Policy Alerts, 2000-9．〔図表〕
• 上真一（2004）：クラゲが魚を駆逐する？, 日本水産資源保護協会月報, No.470．〔HP〕

（６）気候変動等地球とアジアの環境問題の深刻化のおそれ

• IPCC（2001）：Third Assessment Report．〔Assessment & Special Reports〕
• Hadley Centre（2005）：Stabilising climate to avoid dangerous climate change - a summary of relevant research at the Hadley Center．
• J.C.Orr et al.（2005）：Anthropogenic ocean acidification over the twenty-first century and its impact on calcifying organism, Nature, 437, 681-686．
• Peter Schwartz and Doug Randall（2003）：An Abrupt Climate Change Scenario and Its Implications for United States, National Security．
• Millennium Ecosystem Assessment（2005）：Ecosystems and Human Well-being: Synthesis．〔Ecosystems and Human Well-being〕
• エドワード･O･ウィルソン（2003）：生命の未来, 角川書店．〔説明〕
• 鷲谷いずみ・矢原徹一（1996）：保全生態学入門−遺伝子から景観まで, 文一総合出版．
• Akimoto, H.（2003）：Global air quality and pollution, Science, 302, 1716-1719．
• European Space Agency（2005）：Breath of the dragon: ERS-2 and Envisat reveal impact of economic growth on China's air quality, News release by ESA on September 1．
• バーツラフ・シュミル（1996）：中国の環境危機, 亜紀書房．
• 環境省（2004）：酸性雨対策調査総合とりまとめ報告書．〔概要〕
• 谷本浩志（2006）：東アジアの大気汚染が日本のオゾンに与える影響を定量的に解明, 国立環境研究所記者発表資料．〔概要〕
• 秋元肇（2006）：大気汚染物質の大陸間輸送と半球規模汚染, 大気環境学会誌, 第41巻第１号．
• 国立環境研究所（2003）：東アジアの流域圏における生態系機能のモデル化と持続可能な環境管理プロジェクト（中間報告）, SR-58-2003．〔要約〕
• （財）環日本海環境協力センター（2003）：中国内陸部における水質汚染の河川下流域・沿岸部への寄与及びその日本近海における海洋汚染への影響に関する一考察．
• 田雪原（筒井紀美訳）（2000）：大国の難, 新曜社．〔目次〕
• 寺西俊一（監修）・東アジア環境情報発伝所（編）（2006）：環境共同体としての日中韓, 集英社新書．〔説明〕
• Millennium Ecosystem Assessment（2005）：Ecosystems and Human Well-being．
• 小島朋之（2000）：開発独裁と民主化, 21世紀の問題群（佐和隆光編著）, 新曜社．〔目次〕
• 猪口孝編（ウォーラーステイン, 加藤博, 川勝平太, 朱建栄, 山田鋭夫）（2003）：今われわれが踏み込みつつある世界は…2000-2050, 藤原書店．〔説明〕
• 福川伸次（2003）：日本への警告, ＰＨＰ研究所．〔説明〕
• 渡辺利夫・寺島実郎,・朱建栄（編著）（2004）：大中華圏 その実像と虚像, 岩波書店．〔説明〕
• エリザベス・エコノミー（片岡 夏実訳）（2005）：中国環境リポート, 築地書館．〔説明〕

（７）環境政策に関する基本的考え方の変化

• Hajer, Maarten A.（1995）：The politics of Environmental Discourse: Ecological Modernization and the Policy Process, Oxford University Press, New York．〔説明〕
• Lee, Yok-Shiu F., Alvin Y. So （eds.）（1998）：Asia's Environmental Movements: Comparative perspectives, An East Gate Book．〔目次〕

（８）20 世紀及び21 世紀の世界史上の位置付けと国際秩序の将来

• 猪口孝（編）（I.ウォーラーステイン, 加藤博, 川勝平太, 朱建栄, 山田鋭夫著）（2003）：今われわれが踏み込みつつある世界は…2000-2050, 藤原書店．〔説明〕
• 福川伸次（2003）：日本への警告, ＰＨＰ研究所．〔説明〕
• サミュエル・ハンチントン（2000）：文明の衝突と21世紀の日本, 集英社新書．〔説明〕
• National Intelligence Council（2004）：Mapping the Global Future: Report of the National Intelligence Council's 2020 Project．
• 榊原英資・浜矩子（2005）：プラザ合意20年, エコノミスト, 2005.9.13．
• 伊藤憲一（2004）：日本が国際社会で取るべき道, 清和会講演記録, 先見経済, 4月第3週号．

４．日本の趨勢と課題、提案されている各種ビジョン
（１）温室効果ガスの大幅削減への対応

• 中央環境審議会気候変動に関する国際戦略専門委員会（2005）：気候変動問題に関する今後の国際的な対応について（長期目標をめぐって）第2次中間報告, 平成17年5月．

（２）顕在化する温暖化の影響への対応）

• 環境省（2001）：地球温暖化の日本への影響2001．〔概要〕

（３）アジア地域の環境問題への対応

• 栗山尚一（2006）：和解−日本外交の課題＜下＞, 外交フォーラム, No.211．
• 谷口誠（2004）：東アジア共同体−経済統合のゆくえと日本, 岩波新書．〔説明〕
• 「日本21世紀ビジョン」に関する専門委員会（2005）：日本21世紀ビジョン」専門委員会報告書．
• 添谷芳秀（2005）：日本の「ミドルパワー」外交−戦後日本の選択と構想, 筑摩書房．〔説明〕
• 寺西俊一（監修）・東アジア環境情報発伝所編）（2006）：環境共同体としての日中韓, 集英社新書．〔説明〕
• エリザベス・エコノミー（2005）：中国環境レポート, 築地書館．〔説明〕
• 秋元肇（2006）：大気汚染物質の大陸間輸送と半球規模汚染, 大気環境学会誌, 41(1)．

（４）地域的な危機への対応

• 高橋一生（2002）：経済のグローバリゼーションと地球環境, 今なぜ地球環境なのか（松井三郎編著）, コロナ社．〔目次〕
• 環境省（2001）：地球温暖化の日本への影響2001．〔概要〕
• 外務省（2003）：日・ASEAN 東京宣言（新千年期における躍動的で永続的な日本とASEAN のパートナーシップのための東京宣言）, 2003年12月12日．
• IPCC（2001）：Third Assessment Report．〔Assessment & Special Reports〕

（５）本格化する環境・資源エネルギー制約に対応した循環型社会の形成

• ドネラ・H・メドウズほか（2005）：成長の限界 人類の選択, ダイヤモンド社．〔説明〕
• 橋本征二ほか（2004）：平成13〜15年度廃棄物処理等科学研究費総合研究報告書, 耐久財起源の循環資源の適正管理に関する研究．〔概要〕
• 小宮山宏（2005）：「ビジョン2050」と知識の構造化, エコブームを問う−東大生と学ぶ環境学, 学芸出版社．〔説明〕
• 佐和隆光（2005）：これからの『豊かさ』とは何か−21世紀の科学技術と社会はどうなる−, 三菱総研倶楽部, VOL. 2, No.8．
• 環境省（2003）：循環型社会形成推進基本計画．
• 独立行政法人科学技術振興機構（JST）（2004）：「科学技術の未来を展望する戦略ワークショップ−持続可能な社会システム実現のためのシナリオと課題−」報告書．〔CRDSの各種報告書〕
• 国連大学ゼロエミッションフォーラム（2005）：賢人会議−循環・再生・共生の世界モデル構築に向けて（上, 下）．
• 三橋規宏（1999）：環境配慮型市場経済の形成と物質循環, 21世紀の環境と新発展パターン, IGES 地球環境戦略研究シリーズ, 中央法規．〔目次〕
• ポール･ホーケン, エイモリ･Ｂ･ロビンス, L･ハンター･ロビンス（佐和隆光監訳）（2001）：自然資本の経済．〔目次〕

（６）生態系ネットワークの形成によるグローバルな生物多様性の確保

• 地球環境保全に関する関係閣僚会議（1995）：生物多様性国家戦略．〔環境省のHP〕
• 地球環境保全に関する関係閣僚会議（2002）：新・生物多様性国家戦略．〔環境省のHP〕
• 国土審議会（1998）：第5次全国総合開発計画「21世紀の国土のグランドデザイン」．

（７）少子高齢化と人口減少に対応した、環境関連社会資本及び二次的自然の維持形成

• 国立社会保障・人口問題研究所（2002）：都道府県の将来推計人口（平成14年3月推計）．
• 松谷明彦（2004）：「人口減少経済」の新しい公式, 日本経済新聞社．〔目次〕〔書評〕
• 地球環境保全に関する関係閣僚会議（2002）：新・生物多様性国家戦略．〔環境省のHP〕
• 社会資本整備審議会下水道・流域管理小委員会（2003）：今後の下水道の整備と管理及び流域管理のあり方はいかにあるべきか．〔概要〕
• 古田隆彦（1998）：凝縮社会をどう生きるか, 日本放送協会出版．
• 森地茂・『二層の広域圏』形成研究会（2005）：人口減少時代の国土ビジョン―新しい国のかたち『二層の広域圏』―, 日本経済新聞社．〔目次〕
• 武内和彦（2003）：環境時代の構想, 東京大学出版会．
• 林野庁（2001）：森林・林業基本計画．
• 松尾友矩・荒巻俊也（2001）：我が国における生態系保全のための森林配置計画, 21世紀の環境予測と対策（安井至編著）, 丸善．
• 日本学術会議水資源学専門委員会（2005）：洪水・渇水に対する備え．〔日本学術会議の資料ダウンロード〕
• 大塚柳太郎・鬼頭宏（1999）：地球人口100 億の世紀, ウエッジ．〔説明〕

（８）自然資源の国際的需給の逼迫に備えた、国内における環境保全型の第一次産業の活性化

• 大賀圭治（2004）：食料と環境, 岩波書店．
• 農林水産省（2005）：新「食料・農業・農村基本計画」．〔農林水産省の新たな食料・農業・農村基本計画の策定経過〕
• 武内和彦（2003）：環境時代の構想, 東京大学出版会．
• 独立行政法人科学技術振興機構（JST）（2004）： 「科学技術の未来を展望する戦略ワークショップ−持続可能な社会システム実現のためのシナリオと課題−」報告書．〔CRDSの各種報告書〕
• 農林水産省（2005）：不測時の食料安全保障マニュアル．
• 嘉田良平（2002）：日本農業のこれからと地球環境, 今なぜ地球環境なのか, コロナ社．〔目次〕

（１０）環境リスクの早期発見、早期対応のためのシステム構築

• International Risk Governance Council (IRGC)（2005）：White Paper on Risk Governance: Towards an Integrative Framework., written by O. Renn with an Annex by P.Graham．〔IRGC White Paper No.1: Risk Governance - Towards an Integrative Approach〕
• 谷口克（2005）：花粉症はなぜ増えたか, WEDGE, 2005年11月．

（１１）高齢者の社会参加を含むライフスタイルのあり方

• 古田隆彦（1998）：凝縮社会をどう生きるか, 日本放送協会出版．
• 松谷明彦（2004）：「人口減少経済」の新しい公式, 日本経済新聞社．〔説明〕
• 入来正躬（1998）：エコ・長寿社会の健康, 地球システムを支える21世紀型科学技術　第6章, 岩波講座地球環境学, 第9巻, 岩波書店．
• 大塚柳太郎・鬼頭宏（1999）：地球人口100億の世紀, ウエッジ．〔説明〕
• 広井良典（2001）：定常型社会, 岩波新書．〔説明〕
• 古沢広祐・足立治郎・広井良典・佐久間智子（2004）：サステイナブル ウェルフェア ソサエティ．〔説明〕
• 経済企画庁（2000）：国民生活選好度調査．
• 経済企画庁（編）（2000）：平成12年度国民生活白書．〔国民生活白書〕
• 環境省（2003）：循環型社会形成推進基本計画．

（１２）先進的な技術・研究・経験を踏まえた環境立国による世界への貢献

• 環境省（2005）：環境研究・技術開発推進戦略調査検討会報告書．
• 産業構造審議会産業技術分科会基本問題小委員会（2005）：技術革新を目指す科学技術政策−新産業創造に向けた産業技術戦略−．〔産業構造審議会産業技術分科会基本問題小委員会報告書「技術革新を目指す科学技術政策」（案）に対する意見募集について〕
• 福川伸次（2003）：日本への警告, ＰＨＰ研究所．〔説明〕
• 小宮山宏（2006）：サステイナビリティ学の創生：『課題先進国』日本からの発信, IR3S 機構長挨拶．
• 科学技術政策研究所（2005）：科学技術の中長期発展に係る俯瞰的予測調査, NISTEP Report, No.96．

６. 複数シナリオとして考えられる類型

• 環境省（2001）：４つの社会・経済シナリオについて−温室効果ガス排出量削減シナリオ策定調査報告書−．
• UNEP（2002）：UNEP 地球環境概況３（GEO-3）概要版．
• NIES（2005）：Overview of Modelling Environmental Indicators for Asia．
• OECD（2000）：EST! Environmentally Sustainable Transport. Futures, strategies and best practices. Synthesis report．〔Environmentally Sustainable TransportのPublications & Documents〕
• Carpenter, Pingali, Bennett and Zurek（eds.）（2005）：Ecosystems and Human Well-being: Volume 2, Scenarios, Island Press．
• MEA（2003）：Ecosystems and Human Well-Being: A Framework for Assessment, Island Press．
• 内閣府（編）（2005）：日本21世紀ビジョンパンフレット．〔日本21世紀ビジョン〕
• 環境省総合環境政策局環境計画課（編）（2004）：環境と経済の好循環ビジョン, ぎょうせい．〔「環境と経済の好循環ビジョン−健やかで美しく豊かな環境先進国へ向けて」（中央環境審議会総合政策部会環境と経済の好循環専門委員会報告）について〕
• 宮川公男（1999）：政策科学の基礎, 東洋経済新報社．
• ポール・シューメーカー（鬼沢忍訳）（2003）：ウォートン流シナリオ・プランニング, 翔泳社．
• キース・ヴァン・デル・ハイデン（西村行功訳）（1998）：シナリオ・プランニング, ダイヤモンド社．〔説明〕
• 羽生田栄一（2005）：「ビジネス・モデリング論」【後編】（1）, 日経BP社．
• メドウズ他（1972）：成長の限界, ダイヤモンド社． (Meadows et al. (1972) The limits to growth, Universe Books)〔WikipediaのLimits to Growth〕
• カーン（1976）：未来への確信, サイマル出版会． (Kahn (1976) The Next 200 Years, Hudson Institute)
• アレン・ハモンド（1999）：未来の選択〜21世紀に人類が創る3つのシナリオ〜, トッパン．
• アメリカ合衆国政府（1980）：西暦2000 年の地球 1 人口・資源・食糧編, 家の光協会．
• 国際連合（編）（1993）：2000年の世界, ジャパンタイムズ．
• Millennium Ecosystem Assessment Board（2003）：Ecosystems and Human Well-being, Island Press．〔Ecosystems and Human Well-being〕
• CPB（？）：Netherlands Bureau for Economic Policy Analysis, Long-term Scenarios．
• J. Alcamo（2001）：Scenarios as tools for international environmental assessments; European Environment Agency, Environmental issue report, No.24．
• Gallopin, Hammond, Raskin and Swart, Branch Points（1997）：Global Scenarios and Human Choice, PoleStar Series Report, No.7．

７. 数値予測モデルの考え方

• ポール・シューメーカー（鬼沢 忍（訳））（2003）：ウォートン流シナリオ・プランニング, 翔泳社．
• J. B. Robinson and Clifford A.Hooker（1987）：Future Imperfect: Energy Policy and Modelling in Canada, Institutional Mandates and Constitutional Conflict, The Politics of Energy Forecasting, Oxford University Press．