地球環境工学ハンドブック

目次


I. 総論編 第1章 地球工学概論
第2章 地球規模問題概論
II. 基礎編 第3章 地球科学
第4章 地球資源
III. 問題編 第5章 エネルギー問題
第6章 鉱物資源問題
第7章 森林資源問題
第8章 食糧問題
第9章 人口問題
第10章 気候・異常気象問題
第11章 自然災害
IV. 対策編 第12章 地球温暖化問題
第13章 オゾン層破壊問題
第14章 酸性雨問題
第15章 森林破壊・土壌問題
第16章 砂漠化問題
第17章 海洋汚染問題
第18章 野生生物問題
第19章 放射能汚染問題
第20章 廃棄物・越境移動・途上国問題
V. 技術編 第21章 地球の観測
第22章 地球環境のモデリング
第23章 経済・エネルギーシステムのモデリング
第24章 大規模工学
VI. データ編
索引


第1章 地球工学概論
1.1 地球工学の意義と目的
1.2 地球工学と科学・技術
1.2.1  はじめに 2
1.2.2  モダンからポストモダンへ 3
1.2.3  エントロピーの法則 4
1.2.4  炭酸ガス問題と技術課題 5
1.2.5  今後の科学・技術のあり方 8
1.2.6  「ニューモダン」の時代へ 10

1.3

地球工学と文明・社会 11
1.3.1  文明論的考察 11
1.3.2  地球環境の人為的変化の社会文化的側面 21
参考文献 33

第2章 地球規模問題概論
2.1 地球規模環境問題発生の要因 35
2.1.1  ヒトの出現 35
2.1.2  人口増加 36
2.1.3  生活水準の向上 37
2.1.4  資源消費の増大 39
2.1.5  地球環境問題の発生 39
2.1.6  まとめ 42

2.2

地球規模環境問題の相互の因果関係 42
2.2.1  はじめに 42
2.2.2  地球システムとその特徴 43
2.2.3  地球環境変動(グローバルチェンジ) 44
2.2.4  地球規模大気問題の因果関係 46
2.2.5  おわりに 50

2.3

地球環境問題解決の展望 50
2.3.1  はじめに 50
2.3.2  地球環境問題がなげかける課題 50
2.3.3  問題解決のための道具だて 53
2.3.4  地球環境問題解決に向けての進め方の原則 56
2.3.5  日本の役目 56
参考文献 57

第3章 地球科学

3.1

地球の歴史と地球のすがた 59
3.1.1  地球の内部構造 59
3.1.2  マントル対流とプレートテクトニクス 60
3.1.3  太陽系 63
3.1.4  太陽系の形成 65
3.1.5  地球の初期進化と層構造の形成 67
3.1.6  地殻の進化 68
3.1.7  大気・海洋とその起源・進化 68

3.2

気圏の物理と化学 69
3.2.1  気圏の物理 70
3.2.2  気圏の化学 84

3.3

水圏の物理と化学 95
3.3.1  海洋大循環の実態と理論 95
3.3.2  海水中の化学物質と海洋大循環 105

3.4

土壌圏における物理と化学 116
3.4.1  はじめに 116
3.4.2  土壌の粘土鉱物 117
3.4.3  土壌の有機物 119
3.4.4  土壌水と土壌空気 119
3.4.5  土壌越固相表面と液相間との反応 125

3.4.6

 土壌の水収支と水の移動

128
3.4.7  物質の移動 131
3.4.8  おわりに 134

3.5

生物圏のすがた 134
3.5.1  生物圏とは 134
3.5.2  生物圏の生物 135
3.5.3  生物圏での生物のはたらき 140
3.5.4  陸域 145
3.5.5  水域 146
3.5.6  環境変動に対する予想される生物の反応 147

3.6

地球における物質循環のすがた 148
3.6.1  物質循環と時間スケール 148
3.6.2  地殻を通しての物質循環 151
3.6.3  大気・海洋間物質交換 153
3.6.4  海洋から物質が除かれる過程 158
3.6.5  生物活動と物質循環 164
3.6.6  元素の生物地球化学的循環 166
参考文献 169

第4章 地球資源

4.1

エネルギー資源 175
4.1.1  再生可能エネルギー 175
4.1.2  石油 186
4.1.3  天然ガス 192
4.1.4  石炭 193
4.1.5  地熱 197
4.1.6  ウラン 201

4.2

鉱物資源 205
4.2.1  鉱床の型 205
4.2.2  金属鉱物資源 210
4.2.3  工業鉱物資源 212
4.2.4  土石資源 218

4.3

水資源 220
4.3.1  水資源の特性 220
4.3.2  地球の水賦存量 221
4.3.3  世界の水収支 222
4.3.4  世界の水資源 225
4.3.5  水資源への人間活動の影響 228

4.4

土壌資源 229
4.4.1  土壌資源の特徴 229
4.4.2  土壌資源の生成と分類 230
4.4.3  土壌資源の分布 232
4.4.4  土壌資源と土地生産力 234

4.4.5

 世界の未利用土壌資源

235

4.5

森林資源 236
4.5.1  はじめに 236
4.5.2  生態系としての森林 239
4.5.3  森林の物質生産 239
4.5.4  森林成立の気候条件 241
4.5.5  世界の森林区分とその現況 242
4.5.6  森林資源の需給問題 248

4.6

食料資源 249
4.6.1  持続可能な農業体系の背景 249
4.6.2  「緑の革命」の位置づけ 250
4.6.3  半矮性品種の育成 251
4.6.4  穀類(食糧資源)の生産性増加 252
4.6.5  農業生産の持続的成長 253
4.6.6  1990年代の農業開発戦略 255
参考文献 257

第5章 エネルギー問題

5.1

エネルギー需給からみた地球環境問題 261
5.1.1  はじめに 261
5.1.2  炭酸ガス排出量とエネルギー消費 262

5.2

エネルギー需給の推移と石油危機 264
5.2.1  エネルギー需給の推移 264
5.2.2  石油危機とエネルギー需要 271
5.2.3  エネルギー消費と炭酸ガス排出量 283

5.3

過去の環境(大気汚染)対策にみる政策手段と効果−日米の経験を中心に 285
5.3.1  数量規制を中心とした環境汚染対策とその特徴−日本の経験− 285
5.3.2  汚染物質の削減手段としての経済的誘導策−アメリカの経験− 286

5.4

エネルギー需給予測と地球環境問題のゆくえ 288
5.4.1  エネルギー需給予測 288
5.4.2  地球環境問題に対するエネルギー需給からの目標と手段 294
参考文献 304

第6章 鉱物資源問題

6.1

金属鉱物資源 307

6.2

銅・亜鉛の需要予測 314
6.2.1  需要予測の手法 315
6.2.2  銅・亜鉛の2000年までの需要予測 316

6.3

資源問題への対応と課題 317
6.3.1  資源開発と環境保全 317
6.3.2  地下資源探査 318
6.3.3  レアメタル 321
6.3.4  将来の資源開発 322
6.3.5  資源サイクル 322
6.3.6  代替資源と資源の終末 323
参考文献 324

第7章 森林資源問題
7.1 資源需給の推移と将来予測 327
7.1.1  森林資源問題の明確化 327
7.1.2  人類と森林資源利用 327
7.1.3  世界の林産物需給の動向 330
7.1.4  西暦2000年の林業予測 333
7.1.5  森林の減少と木材供給・環境資源予測 334
7.1.6  熱帯林の減少とその影響 335
7.1.7  温帯林・北方林と環境資源 339

7.2

資源問題への対応と課題 342
7.2.1  森林資源問題への対応の明確化 342
7.2.2  森林の維持管理・造成技術の確立 343
7.2.3  熱帯降雨林の対応と課題 344
7.2.4  温帯林・北方林・亜寒帯林の対応と課題 346
参考文献 347

第8章 食料問題

8.1

政府機関と国際機関による代表的な食糧需給予測 349
8.1.1  アメリカ政府の「西暦2000年の地球」報告 349
8.1.2  FAOの「2000年に向けた世界農業」改訂版 351

8.2

環境変化の食糧需給に対する影響−「西暦2000年の地球」報告の概要 354
8.2.1  長期的な食糧需給規制要因の動向 354
8.2.2  食糧需給の長期見通し 356
8.2.3  環境面での影響 359
8.2.4  21世紀の食糧需給展望 363

8.3

地球温暖化と食糧需給の長期展望 364
8.3.1  非循環的な地球の温暖化 364
8.3.2  降水量の地域分布も激変 365
8.3.3  断絶を伴って加速化する温暖化現象 367
8.3.4  アメリカの食糧輸出力は大幅に減退 368
8.3.5  水害頻発が懸念される日本の気象変化 370
8.3.6  食糧自給達成には発想転換が必要 371

第9章 人口問題

9.1

世界人口の推移と将来予測 375
9.1.1  人口の概念と人口現象 375
9.1.2  世界人口の歴史的推移 376
9.1.3  現代世界における人口現象 379
9.1.4  世界人口の将来予測 384

9.2

人口問題の視点および対応と課題 386
9.2.1  人口および人口問題をめぐる論議 386
9.2.2  人口問題への対応と課題 392
参考文献 400

第10章 気候・異常気象問題

10.1

気候・異常気象問題の機構と影響 403
10.1.1  気候と気候システム 403
10.1.2  近年の気候変動と異常気象 405
10.1.3  異常気象をもたらす大気大循環の変動 407
10.1.4  海洋との相互作用 413
10.1.5  地表面との相互作用 421
10.1.6  気候変動の外的要因 424

10.2

気候・異常気象問題への対応と課題 430
10.2.1  社会・経済の脆弱性 430
10.2.2  気候システムの監視 430
10.2.3  気候モデルと長期予報 432
10.2.4  国際共同計画 435
参考文献 437

第11章 自然災害

11.1

地球環境と自然災害 439
11.1.1  地球環境の変動 439
11.1.2  自然災害とは 440
11.1.3  災害の影響 440
11.1.4  自然災害への対応 442
11.1.5  防災 442

11.2

自然災害の歴史 443
11.2.1  神々は知っていた 443
11.2.2  「わざわひ」の構造 445
11.2.3  自然災害の変質 447
11.2.4  記録よりみた災害 448
11.2.5  過去の災害例 454
11.2.6  災害の歴史は地球環境の未来を照らす鏡 460

11.3

自然災害への対応と課題 461
11.3.1  はじめに 461
11.3.2  斜面崩壊・地すべり 462
11.3.3  土石流・泥流 465
11.3.4  洪水 467
11.3.5  災害をもたらすような集中豪雨の発生機構と予測 467
11.3.6  土砂災害・水害への全般的な対応と課題 468
11.3.7  なだれ 469
11.3.8  地震 469
11.3.9  火山活動 470
11.3.10  津波 471
参考文献 471

第12章 地球温暖化問題

12.1

地球温暖化の機構と将来予測 473
12.1.1  原因・機構と現状 473
12.1.2  現状のモデル化と将来予測 482

12.2

温室効果ガスの発生と対策(1)二酸化炭素(CO2) 489
12.2.1  地球規模での循環・収支と二酸化炭素問題の本質 489
12.2.2  化石資源の消費に伴う二酸化炭素の排出と抑制 492
12.2.3  二酸化炭素問題に対する地上植物の寄与と利用 501
12.2.4  海洋の寄与と大気からの吸収 506
12.2.5  大量発生源からの回収と処理 512
12.2.6  対策技術の経済的評価・考察 516

12.3

温室効果ガスの発生と対策(2)そのほかの微量ガス 522
12.3.1  農林畜産業、生態系からの発生と対策 522
12.3.2  地殻からの発生と対策(主としてメタン) 526
12.3.3  都市からのメタン(CH)と亜酸化窒素(NO)の発生と対策 529
12.3.4  燃焼に伴う亜酸化窒素(NO)の発生と対策 532
12.3.5  フロン(CFCs)およびそのほかの排出源 536

12.4

地球温暖化の影響と対策 537
12.4.1  地域的気候変動予測および予想される影響 537
12.4.2  農林業および生態系に及ぼす影響と対策 541
12.4.3  海面上昇・水資源への影響と対策 546
参考文献 549

第13章 オゾン層破壊問題

13.1

オゾン層破壊の機構 553
13.1.1  オゾン層の化学 553
13.1.2  フロンなどによるオゾン層破壊の機構−気相均一反応− 559
13.1.3  フロンなどによるオゾン層破壊の機構−不均一反応− 566

13.2

オゾン層破壊の影響 568
13.2.1  オゾン層破壊による地上紫外線の増大 568
13.2.2  紫外線の生物・人体影響 569
13.2.3  紫外線の生物・人体影響の機構と生体防御機構 573

13.3

オゾン層破壊の推移 575
13.3.1  オゾン観測法 575
13.3.2  オゾン変動とトレンド解析 577
13.3.3  オゾン層破壊の推移 579

13.4

オゾン層破壊の将来予測 582
13.4.1  オゾン層破壊の予測手法 582
13.4.2  フロン規制シナリオとオゾン層破壊の将来予測 585

13.5

オゾン層保護のためのフロン対策技術 589
13.5.1  対策技術の概要と既存フロンの用途 589
13.5.2  フロンの特性と代替フロンの開発 592
13.5.3  フロンの回収と分解技術 597

13.6

オゾン層破壊への対応 606
13.6.1  オゾン層保護対策の経緯 606
13.6.2  オゾン層保護対策の動向と今後の課題 609
参考文献 611

第14章 酸性雨問題
14.1 酸性雨問題の推移 615
14.1.1  はじめに 615
14.1.2  ヨーロッパでの歴史 615
14.1.3  ヨーロッパにおける現状 618
14.1.4  北アメリカでの酸性雨の歴史 621
14.1.5  北アメリカでの現状 623
14.1.6  中国の現状 625
14.1.7  我が国での歴史 627

14.2

酸性雨などの生成機構 629
14.2.1  気相での酸性、酸化性物質の光化学反応生成 630
14.2.2  粒子化過程 632
14.2.3  晴天時の汚染物質の変動と沈着 632
14.2.4  液相反応と酸性雨の生成 635
14.2.5  降雨時の汚染物質の変質と沈着 636

14.3

酸性降下物などの影響 638
14.3.1  植物・土壌への影響 638
14.3.2  河川・湖沼への影響 647

14.4

酸性雨モニタリングネットワーク 655
14.4.1  はじめに 655
14.4.2  酸性雨のサンプリングと分析方法 655
14.4.3  大気汚染のモニタリングネットワークシステム 661
14.4.4  酸性雨のモニタリングネットワーク 662
14.4.5  測定値の精度管理 675
14.4.6  今後の課題 677
14.4.7  おわりに 677

14.5

酸性雨問題への対応と課題 678
14.5.1  はじめに 678
14.5.2  発生源対策と被害の制御 679
14.5.3  先進国における酸性雨問題に対する対応 683
14.5.4  開発途上国における酸性雨問題に対する対応 684
14.5.5

 まとめ

684
参考文献 685

第15章 森林破壊・土壌問題

15.1

熱帯林 691
15.1.1  熱帯林面積に関する諸問題 692
15.1.2  熱帯林生態系 695
15.1.3  生態系修復の必要性 711

15.2

北方林 712
15.2.1  はじめに 712
15.2.2  森林被害の現状 713
15.2.3  森林破壊の原因としての諸説 727
15.2.4  森林被害への対策(石灰散布) 732
15.2.5  将来の展望 735

15.3

土壌資源の利用と保全 735
15.3.1  土壌資源の利用 735
15.3.2  土壌劣化 738
15.3.3  土壌保全 743
15.3.4  土壌保全の社会学 754
参考文献 755

第16章 砂漠化問題

16.1

砂漠化の機構と影響 761
16.1.1  砂漠の特質 761
16.1.2  砂漠の自然的発生要因 766
16.1.3  砂漠化を促す人為的要因 770

16.2

砂漠化の推移と将来予測 775
16.2.1  砂漠化の推移 775
16..2.2  砂漠化の将来予測 781

16.3

砂漠化への対応と課題 784
16.3.1  対応の基本 784
16.3.2  今後の課題と展望 789
参考文献 793

第17章 海洋汚染問題

17.1

はじめに 795

17.2

汚染の原因と影響 795
17.2.1  概説 795
17.2.2  油 796
17.2.3  有機物 798
17.2.4  濁り 800

17.3

海洋汚染の現状と将来予測 804
17.3.1  油漏れ 804
17.3.2  有機物 808
17.3.3  濁り 831

17.4

海洋汚染防止の基本的概念とその課題 835
参考文献 838

第18章 野生生物問題

18.1

野生生物問題の原因と影響 841
18.1.1  問題の経緯 841
18.1.2  野生生物問題の影響 846

18.2

野生生物問題の現状と将来予測 847
18.2.1  問題の現状 847
18.2.2  野生生物問題の現状 853
18.2.3  将来予測 858

18.3

対応と課題 859
18.3.1  人間の側の対応の歴史 859
18.3.2  国際的な対応など 861
18.3.3  新しい対応と課題の重さ 862

第19章 放射能汚染問題

19.1

放射能汚染の原因と影響 865
19.1.1  はじめに 865
19.1.2  核爆発実験 866
19.1.3  原子力利用施設 867
19.1.4  原子力関連以外の施設 872

19.2

放射能と生活環境問題の現状 872
19.2.1  はじめに 872
19.2.2  天然放射能環境 873
19.2.3  人工放射能環境 874
19.2.4  環境放射線とリスク 875

19.3

原子力の環境問題への対応 879
19.3.1  はじめに 879
19.3.2  放射性廃棄物の処理・処分 880
19.3.3  放射線の環境保全への利用 883
19.3.4  クリーンエネルギー源としての原子力の役割と課題 884
参考文献 887

第20章 廃棄物・越境移動・途上国問題

20.1

日本の廃棄物問題の現状 889
20.1.1  廃棄物の発生メカニズム 889
20.1.2  廃棄物の分類 890
20.1.3  日本におけるごみ処理 892
20.1.4  廃棄物の諸問題 894
20.1.5  廃棄物処理と環境汚染 895

20.2

発展途上国における廃棄物問題の現状 896
20.2.1  途上国廃棄物問題の状況 896
20.2.2  途上国廃棄物問題の特質 898
20.2.3  途上国廃棄物問題への対応 902
20.2.4  廃棄物国際協力のあり方 904

20.3

有害廃棄物の処理・処分 905
20.3.1  有害物質汚染と有害廃棄物 905
20.3.2  有害廃棄物処理・処分の現状 906
20.3.3  処理・処分に伴う有害物質汚染の現状 910
20.3.4  有害廃棄物のリスク管理 912

20.4

廃棄物の越境移動と国際条約 915
20.4.1  越境移動問題の経緯 915
20.4.2  越境移動問題への対応 919
20.4.3  バーゼル条約の採択と今後の展望 920

20.5

地球に優しい廃棄物処理・処分と課題 924
20.5.1  廃棄物の処理・処分 924
20.5.2  固形廃棄物排出量の減少 925
20.5.3  収集・運搬 927
20.5.4  中間処理 927
20.5.5  最終処分 929
20.5.6  廃棄物処理・処分の課題 930
参考文献 931

第21章 地球の観測

21.1

地球観測技術 933
21.1.1  地球観測技術 933
21.1.2  人工衛星による観測 934
21.1.3  衛星データによる情報 935
21.1.4  画像データの処理 936

21.2

観測センサー技術 937
21.2.1  地表対象のセンサー 937
21.2.2  大気のセンサー 944
21.2.3  地球観測衛星と搭載センサー 948

21.3

データ受信技術 948
21.3.1  データ受信・関連技術 948
21.3.2  地上受信局 950
21.3.3  受信データ 960
21.3.4  受信データの配布 960

21.4

地球観測データの処理 961
21.4.1  画像データと処理の概略 961
21.4.2  復元・補正処理 962
21.4.3  情報の強調処理 965
21.4.4  情報の抽出処理 972
参考文献 981

第22章 地球環境のモデリング

22.1

気圏モデリング技術 983
22.1.1  大気大循環モデル 983
22.1.2  一次元放射モデル 989
22.1.3  陸上生態系と大気間の炭素収支モデル 998

22.2

水圏モデリング技術 1003
22.2.1  河川、湖沼などのモデリング技術 1003
22.2.2  内湾における環境予測 1007
22.2.3  海洋の炭素循環を解明するためのモデリング技術 1028

22.3

地球環境モデルの総合化 1034
22.3.1  地球環境のモデル 1034
22.3.2  モデルの意味 1035
22.3.3  モデリングの例 1035
22.3.4  現象の空間的・時間的スケール 1040
22.3.5  物質循環の総合モデル 1042
22.3.6  モデル化における注意 1042
参考文献 1043

第23章 経済・エネルギーシステムのモデリング

23.1

モデリングのための基礎と方法 1047
23.1.1  予測の意味 1047
23.1.2  モデルの有効性と限界 1049
23.1.3  モデリングと計量経済学 1052
23.1.4  計量経済モデルと産業連関分析 1058
23.1.5  最適化モデルと数理計画法 1061

23.2

モデリング/シミュレーション技術 1064

23.3

各種のモデル事例 1065
23.3.1  最適化型モデル 1066
23.3.2  複合モデル 1071
23.3.3  需給均衡モデル/価格モデル 1073
参考文献 1076

第24章 大規模工学

24.1

海面上昇対策技術 1079
24.1.1  堤防などの強化対策 1080
24.1.2  内水排除のための機能強化対策 1083
24.1.3  塩水化に対する防止対策 1084
24.1.4  堤内地の湿潤化の防止対策 1084
24.1.5  海岸、河川の諸施設の整備 1085
24.1.6  総合対策 1086

24.2

運河建設技術 1087
24.2.1  運河の種類 1087
24.2.2  閘門式運河の基本的仕組み 1090
24.2.3  閘門式運河の構造 1091
24.2.4  閘門操作と水使用 1093
24.2.5  パナマ運河の現状と展望 1095

24.3

砂防・治山技術 1096
24.3.1  土砂移動現象と災害 1096
24.3.2  砂防・治山技術と災害防止 1099

24.4

埋立技術 1110
24.4.1  はじめに 1110
24.4.2  埋立ての計画 1110
24.4.3  埋立ての設計 1111
24.4.4  埋立ての施工 1112
24.4.5  廃棄物埋立て 1113
24.4.6  埋立事例 1114
24.4.7  おわりに 1117

24.5

大深度地下開発 1118
24.5.1  大深度地下開発の位置づけ 1118
24.5.2  人類と地下j空間利用(地下空間利用の歴史) 1118
24.5.3  環境優先型都市−地球に優しい都市 1122
24.5.4  都市エネルギーの有効利用 1125

24.6

物質循環技術と閉鎖型生命維持空間 1128
24.6.1  閉鎖型生命維持空間の定義と研究の歴史 1128
24.6.2  地球システムと閉鎖型生命維持システムの相違 1128
24.6.3  CELSSのシステム構成 1130
24.6.4  CELSSシステムの応用 1133
24.6.5  システム研究の将来 1134

24.7

未来都市計画 1134
24.7.1  はじめに 1134
24.7.2  未来都市の備えるべき要件 1134
24.7.3  未来都市への誘導 1141
参考文献 1143

VI. データ編
1.地球規模環境問題についての条約・宣言・会議・報告

1.1

全般 1145
1.1.1  アルシュ・サミット経済宣言(環境関連部分抜粋)(1989年7月16日) 1145
1.1.2  地球環境保全に関する施策について(1989年6月30日) 1148
1.1.3  「地球環境保全に関する東京会議」(1989年9月13日) 1149
1.1.4  地球環境保全に関する調査研究、観測・監視及び技術開発の総合的推進について(1989年10月31日) 1156
1.1.5  地球環境保全のための普及啓発等の推進について(1990年3月29日) 1157
1.1.6  ヒューストン・サミット経済宣言(環境部分抜粋)(1990年7月11日採択) 1158
1.1.7  「地方公共団体による地球環境問題への取組に関する検討会」報告書について 1161

1.2

オゾン層保護関係 1166
1.2.1  オゾン層保護に関する主要な国際会議 1166
1.2.2  「オゾン層の保護のためのウイーン条約」の概要(1985年3月22日採択、1988年9月24日発効) 1166
1.2.3  「オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書」の概要(1987年9月16日採択、1989年1月1日発効) 1168
1.2.4  オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書の改正について(1991年3月) 1170
1.2.5  ヘルシンキ宣言(1989年5月2日) 1173
1.2.6  特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律の概要 1173
1.2.7  オゾン層の保護に関する基本的事項 1176
1.2.8  特定フロンの排出抑制・使用合理化指針 1177
1.2.9  オゾン層保護法の一部改正について(1991年4月) 1178

1.3

気候変動関係 1181
1.3.1  将来の気候変動に対応するための政策形成のためのワークショップについて(1987年11月9日〜13日) 1181
1.3.2  大気変動:地球環境保全への意味−会議声明−(1988年6月27日〜30日) 1183
1.3.3  ハーグ宣言(1989年3月11日) 1188
1.3.4  大気汚染及び気候変動に関するノールトヴェイク宣言(1989年11月7日) 1190
1.3.5  当面の地球温暖化対策の検討について(1990年6月18日) 1196
1.3.6  気候変動による政府間パネル IPCC第一次評価報告書/概要(1990年8月31日) 1197
1.3.7  地球温暖化防止行動計画(1990年10月23日) 1211
1.3.8  第2回世界気候会議閣僚宣言(1990年11月7日) 1221

1.4

北京閣僚宣言とロンドン・サミット経済宣言 1226
1.4.1  環境と開発に関する北京閣僚宣言(1991年6月19日) 1226
1.4.2  ロンドン・サミット経済宣言 環境関連部分の概要について(1991年7月18日) 1231
2.太陽系天体のデータ 1235
3.資源データ

3.1

石油・天然ガス 1236
 地質年代別にみた巨大油田(埋蔵量が5億バーレル以上)の数と埋蔵量 1236
 世界の一次エネルギー生産量・消費量 1237
 主要国のエネルギー別・用途別需要量(1987年) 1238
 主要国の原油確認埋蔵量(1988年) 1239
 主要国の石油製品消費量(1986年) 1240

3.2

石炭・金属等 1242
 世界の石炭埋蔵量 1242
 日本における炭種・地区・規模別生産量の推移 1243
 未開発銅鉱床の採算水準予測 1244
 工業国の国別金属生産値(PI)と国土面積(S)との関係 1245
 途上国の国別金属生産値(PI)と国土面積(S)との関係 1245
 元素別全世界埋蔵量(Rトン、1983)と全世界生産量(Tトン、1983)との関係 1246

3.3

水資源 1247
 世界の大湖沼の面積・水深・貯水量 1247
 世界の人造湖の面積・貯水量 1251
 地表の氷冠・氷河の水賦存量 1255
 緯度帯別の水収支 1256
 世界の海洋別水深・水量表 1257
 大陸・海洋別の水収支 1257
 世界の諸河川の年平均流出量と流域面積一覧表 1258
4.環境データ

4.1

海域の有機物汚染の現状 1261
4.1.1  大阪湾 1261
4.1.2  東京湾 1266
4.1.3  三河湾 1268
4.1.4  広島湾 1269
4.1.5  周防灘 1271

4.2

その他の環境データ 1280
 CO濃度の経年変化 1280
 地表面のアルベド 1280
 特定フロンとその代替候補フロンの特性 1281
 1976〜1980年の世界各地におけるCOとNO濃度の測定値 1285
 有害廃棄物の国別輸出・輸入量(1989年) 1290
 中緯度のオゾン濃度鉛直分布モデル 1291
 中緯度のオゾン濃度鉛直分布モデル(グラフ表示) 1292
 オゾン全量の季節−緯度変化 1292
 世界のCFC−11の生産量 1293
 世界のCFC−12の生産量 1293
 世界土壌資源 1294
5.生物データ

5.1

鳥類、哺乳類、爬虫類、両生類の絶滅種(1600年以降) 1296

5.2

「緊急に保護を要する動植物の種の選定調査」のとりまとめ結果について(日本版レッドデータブック作成の概要)(1989年12月18日) 1303
6.観測衛星データ

6.1

ERS 1310
6.1.1  ERSの主要諸元 1310
6.1.2  ERS−1のセンサー 1310

6.2

JERS−1 1311
6.2.1  JERS−1の主要諸元 1311
6.2.2  JERS−1のセンサー 1311

6.3

ADEOS 1312
6.3.1  ADEOSの主要諸元 1312
6.3.2  ADEOSの搭載センサー 1312

6.4

TRMM 1314
6.4.1  TRMMの主要諸元 1314
6.4.2  TRMMの搭載センサー 1314

6.5

EOS 1315
6.5.1  EOS−Aの主要諸元 1315
6.5.2  EOS−A搭載候補センサー 1315
6.5.3  EOS−B搭載候補センサー 1316

6.6

POP 1317
6.6.1  EPOP−M1の搭載候補センサー 1317
6.6.2  その他のPOP候補センサー 1318
6.6.3  その他のミッション機器 1318
7.モデリングデータ
7.1 マックラッチーらの大気モデル

1320
7.2 ヨーロッパにおける降水と大気のサンプリング法

1325
8.用語解説
8.1 地球規模環境問題関連国際機関

1326
8.2 地球規模環境問題用語

1330
9.地球規模環境問題年表

1340

索引

1347